のぶちんの青春

　のぶちんが今の勤め先に入社したころ（昭和６０年）は、ＱＣサークルという企業内での業務改善小集団活動が盛んだった。あまりにも簡単に言えば「仕事上の不具合を定量的に見つけ、その原因を根拠をもって探り、改善策を考え、それを実行し、効果を測定し、」そいでもって喜ぶというものだった。デミング賞というやつだ。ありゃ、今いったいどうなったんだろう？

　今更デミング賞のＱＣ（クオリティ・コントロール）活動を述べるつもりはない。この『小集団』による改善活動について考えてみた。

　前置きぃー。デミング賞はアメリカで作られた活動であるが、ふたを開ければ（誰がふたを開けたのかと問うなよ）、本国より日本で盛んになった。アメリカ企業においては従業員が発案した（ＱＣ活動をした）改善案などは経営者には受け入れられなかったのだからだ。上位下逹、部下の意見はない。

　経営者が雇っている従業員は経営者の命令に従うしかなく、よって従業員は転職を繰り返すすべを考え、より給料の高い職を探すのにあけくれている。「忠誠心」とか「ご恩」とかではパンは食えないからだ。いや、ごもっとも。経営者はそのへんのことは分かっているし自分もそうしてきたから、クビ切りは至極簡単だ。お互いに合意の上での解雇・転職であるからドラスティックなものなのだろう。だろうな？

　日本企業の面白いと（のぶちんが）思う点は、人事の集権化だ。上役から評価権・報奨付与権・配属決定権等の人事権を取り上げて、人事部に集約、それにより部下が上役に異論（「ごもっともですが、それより～の方がいいんじゃありゃしませんか」）をさしはさむ許容があるからだ。慢性化した経営理念に口をはさむことができる。組織にとっては新しいアイデアを得ることができるといメリットがある。小集団活動による業務改善により現場の意見が反映できる。うん～～ＱＣ活動（でもＱＣサークルの手法は営業職には向かないと思ったけれど）。

　経営者にとって、どこまで組織の異論を許容範囲として認めるかという決定は難しいところはあるものの、資産に値する異論（＝アイデアや可能性）は捨てるのは愚だ。悪法なりとも法は法なり（従え）とは、、アイデアはないんかい！みたいな。法（規則）が悪けりゃ変えればよ。

　世界的な金融危機を発端とした（ほんとに金融政策のミスかどうかは考えていませんが、新聞の請け売りで・・・）大恐慌。製造業のダメージが特に大きく、よって下請けや孫請け、ひいては従業員やその家族、顧客、株主、そのたぁー、。いや、のぶちんんだけでもいいから欲しいカメラが買いたい。

　なんか余計なことを書いたが（、ようは現場を見よということをいいたいんだ。ラインだ。ラインの知恵を有効活用するためのトップダウンではなくボトムアップの知恵を蓄えられる。業務改善が欠かせない。これが今夜の要旨（長）。

　(´･ωゞ)おやすみなしゃい