[医療]の記事一覧 | ヘルス＆me

健康レシピ

身近な食材を使って出来る調理法です。時間があったら試してみて下さいね。バナナケーキ材料　バナナ1本、ホットケーキミックス200cc、砂糖50g、卵1個、牛乳100cc作り方1　バナナはフォークの背で潰しておく。2　1とすべての材料をボウルへ入れて、ダマがなくなるまでよく混ぜる。3　炊飯器の内釜にマーガリンを薄く塗り2を流し入れスィッチオン4　炊飯ランプが消えて、竹串をさして何もついてこなければ完成。健康体を維持するには食生活、運動が必要になります。日頃運動する時間がない貴方の為に健康体作りのサポートを致します。すずらん鍼灸院http://www.suzuran7.jp/

2008.09.26

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代理出産

代理出産：「容認」５４％、初の過半数　協力拒否も４割　厚生労働省は６日、国民の代理出産に対する意識調査の結果を発表しました。調査は今年２～３月、２０～６９歳の男女５０００人を対象に実施し、３４１２人（６８・２％）から回答を得た。代理出産は日本産科婦人科学会の指針で禁止されているが、「一般に認めてもよい」と答えた人が５４％と、９９年の調査以来初めて半数を超えた。ただ、妊娠・出産の危険性を理解していない人に容認する傾向が強く、代理出産をめぐる最高裁の決定などが話題になったことにより、関心が高まったことが影響しているとみられる。　　不妊の夫婦に代わり他の女性が妊娠、出産する代理出産について、「利用したい」という人が９・７％と、前回調査（０３年）より２・５ポイント増えた。「配偶者が望めば利用したい」という人を含めると５０・６％と、半数を超えた。「社会的に認めてよい」と答えた人は５４％に達し、９９年調査の４３％、０３年調査の４２・５％から大きく増えた。　一方、自分や自分の妻が他人のために代理出産に協力することは、「どんな場合もしたくない」という人が約４割いた。　代理出産では、妊娠・出産という負担を他人に任せる点が問題とされる。妊娠・出産の負担に対する理解度が低い回答者が代理出産を容認する率は、理解している回答者の１・３倍になった。年齢別でも、２０歳代の人が容認する率は、それ以上の世代の人より１・６～４倍も高かった。　一方、第三者の精子や卵子、受精卵を使う不妊治療については、「利用したい」や「一般に実施を認めてよい」という人が、いずれも前回調査に比べて減少した。調査を担当した山縣然太朗・山梨大教授は「『夫婦二人の子ども』にこだわる傾向が強まり、代理出産を容認する人が増えたようだ」と話している。【永山悦子】

2007.11.13

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治療費について

生活苦で払えないのなら同情しますが・・・、どこかで線引きするべきですね。治療費不払い８５億円、２９０公立病院で３年間に　都道府県や県庁所在市など自治体が経営する全国２９０の病院で、患者が支払わない治療費（未収金）が２００２年度からの３年間で８５億円を超え、１病院平均で約２９４０万円になることが読売新聞の調べでわかった。　低所得者の増加や、医療制度改革に伴う自己負担の拡大などが背景にあるとみられる。２９０の公立病院の大半を含み、国内の６割以上の公立、民間の医療機関でつくる「四病院団体協議会」（四病協）は、加盟５５７０病院の未収金総額は、０２年度以降の３年間で８５３億円を超えると推計。来春にもまず、国民健康保険の保険者である市町村に対し、未収金の肩代わりを請求することを検討している。　４７都道府県と政令市、県庁所在市の病院を対象に調査。１年以上未払いの「過年度未収金」について、０２～０４年度の年度ごとの額と対策などを質問し、８５自治体から回答を得た。

2006.12.26

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むむぅ～どうなるの？後継者

産婦人科医師不足で地方によっては総合病院まで医師がいないという都市部、地方の二極化になっています。医師以外にも助産師が活躍する時代も来そうな気がしますが・・・産婦人科医希望２割減　研修必修化以降、特に男性が敬遠　全国的に産婦人科医不足が問題となる中、２年間の臨床研修を終え、今年度、日本産科婦人科学会に入った医師は、これまでより、２割以上減ったことが１６日わかった。学会のまとめでは、例年３５０人前後の医師が入会して産婦人科で働いていたが、今年度は２８５人になっていた。特に男性医師の落ち込みが激しいという。　臨床研修が０４年度から必修化され、研修医は２年間、各科を回った後、専門科を選ぶ制度になった。学会が０２～０４年度に国家試験に合格した医師の学会入会者数を調べたところ、０２年度３４６人、０３年度３６６人だったのに対し、研修１期生の０４年度（今年度入会）は２８５人に減少した。うち男性医師は、０２、０３年度は１３０人台だったが、０４年度は８２人しかいなかった。　こうした状況が続くと、お産を担う医師が、さらに不足するため、学会は、医師勧誘のＤＶＤをつくるほか、他の診療科に比べて高い訴訟リスクを低くするために診療ガイドラインを整備する。学会理事の吉川裕之・筑波大教授は「出産に、男子医学生の立ち会いを拒否するケースも増えており、希望者が減っているのだろう。女性医師を活用した働き方を検討しなければならない」と話している。

2006.12.22

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リハビリ問題

リハビリについてかなり厚生省との食い違いがあるようです。何でも無い人がリハビリでローラーベッドのってるのも事実あります。リハビリマッサージ以外にこの際色々と入れて効率良い治療法を確立していくことも討論してほしいのですが・・・リハビリ「最長１８０日」制限、専門医の５６％問題視2006年12月18日16時47分　今春の診療報酬改定で公的医療保険によるリハビリテーションの日数が「最長１８０日」に制限された問題で、日本リハビリテーション医学会が会員のリハビリ医らにアンケートしたところ、半数以上が「適切でない」と答えていたことが分かった。厚生労働省は制限にあたり、同学会などの意見も参考にしたとしているが、現場との考えの違いが浮き彫りになった。　同学会は、リハビリにかかわる医師や看護師などで構成し、会員は約１万人。アンケートは８月に、同学会評議員の医師と無作為抽出した専門医計４００人に実施した。回答率は５６．５％。　国民健康保険など公的医療保険を使って受けられるリハビリの日数が、発症から９０～１８０日に制限されたことについて、「適切でない」としたのは５６％で、「妥当」は７％だけ。「設定は必要だが、日数に問題」も３３％あった。　リハビリの内容を、脳血管疾患▽手足の骨折など▽呼吸器疾患▽心臓や血管の疾患、という４疾患に分けたことについても、６９％が「見直しが必要」とした。　上限を超えてリハビリを継続する例外規定として厚労省が挙げた「身体機能に向上がある場合」という条件についても、「維持で可」が３７％、「低下の程度を軽減できれば可」が２６％と、反対意見が過半数を占めた。　上限を超えてリハビリが打ち切られたり回数が削減されたりした患者がどれだけいるか、との問いには、全患者の「７５％以上」が１６％、「７５％～５０％」が１７％、「５０％～２５％」が３５％だった。　また、制限は最大で９月末まで猶予期間が設けられていたが、８月の段階で４５％が「長期外来患者にはすでに中止または回数削減」していた。　アンケートを担当した昭和大医学部教授の水間正澄理事は「障害は一つでないことが多く、リハビリは横断的にしないといけないのに、できなくなったことへの不満が大きかった。学会として、厚労省に見直しを求めていきたい」としている。

2006.12.21

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ハートで医療も必要ですよね

今朝の新聞に載ってました。こういう制度も医科以外に取り組んでほしいのですが・・医は心、育成目指す　都が医師専門職大学院の創設検討12月20日8時0分配信産経新聞　臨床能力に優れた医師の養成を目的に東京都が、文系など医療分野以外の学部卒業生が入学できる４年制の医師専門職大学院「メディカルスクール」の創設に向けた検討に入ることが１９日、分かった。米国の制度にならうもので、幅広い教養を身につけ、人間的にも成熟した医療人の育成を目指す。卒業後は、医学部生と同様に国家試験を経て医師になることが想定されている。　同制度は文部科学省で議論が続けられているが、自治体レベルで検討に乗り出すのは初。　都では「２０１６年の東京の都市像」（仮称）を策定。日本が人口減少社会になることとは対照的に、東京では約５０万人増加すると予測した。その結果、６５歳以上の高齢者も急増することが見込まれ、医療費抑制が国の優先課題となる中、実践を重視する質の高い医師の養成の検討が急務と判断した。　都が構想するメディカルスクールは、受験戦争を勝ち上がった“偏差値エリート”よりも「人」を診るために豊かな教養と目的意識を備えた人材を育成することが主眼。具体的には、首都大学東京への併設のほか、都立病院や医療系大学との連携を視野に具体的な検討を重ねるとしている。　石原慎太郎知事は就任後、「東京発医療改革」を掲げ、一部の都立病院で２４時間診療が可能なＥＲ（救急診療科）を設置。来年度からは、医師不足解消や高度な専門医を養成するため、都立１１病院の医師を統一的なカリキュラムで育成する新たな研修制度「都立病院アカデミー」（仮称）をスタートさせる。　メディカルスクールは国レベルでは中央教育審議会大学院部会などで議論されており、文科省では「米国との学校制度の違いを念頭に置いて、（全国の医療系大学で実施する）学士編入制度による学生の追跡調査の評価を踏まえながら、慎重な検討を行っていくことが必要」としている。

2006.12.20

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なぜ？

昨日の発表で症状の軽い人は公費負担から外すという案が出ました。症状が軽くても本人はつらいのです。もう少し削減するところはあると思うのですが・・・下記はその文章です。どう思います？パーキンソン病と潰瘍性大腸炎　公費負担「軽症外す」2006年12月11日22時05分　厚生労働省の特定疾患対策懇談会（座長＝金沢一郎・国立精神・神経センター総長）は１１日、治療費が公費負担の対象となっている難病のうち、パーキンソン病と潰瘍（かいよう）性大腸炎について、症状の軽い患者を対象から外すよう提言した。難病の「患者数が５万人未満」という要件を大幅に上回っているため。厚労省は提言を踏まえ、早ければ来年１０月にも支援対象を見直す可能性がある。懇談会は今年度中に、新たな対象疾患を追加するための議論に入る予定だ。　懇談会は、パーキンソン病（約７万３０００人）と潰瘍性大腸炎（約８万人）について、「５万人を上回り、希少性を満たさなくなった疾患を対象とし続けることは、それ以外の難病との公平性を欠く」と指摘。潰瘍性大腸炎の対象は「臨床的重症度が中等症以上」に、パーキンソン病は、５段階の重症度で３度以上から４度以上に引き上げるとした。　厚労省の推計では、提言通りだと、潰瘍性大腸炎は６６％、パーキンソン病は５１％の患者が補助対象から外れるという。　懇談会は一方で、厚労省に対し、軽症者の症状が悪化した際は迅速に支援すること、認定基準が適正に運用されているかを評価すること、難病治療の研究費を確保することなどを求めた。　懇談会を傍聴した潰瘍性大腸炎などの患者団体・ＩＢＤネットワークの藤原勝世話人（４３）は「患者がいかに苦しんでいるか、実態が分かっていない」と猛反発。全国パーキンソン病友の会の斎藤博会長（７１）も「国が作った案を懇談会に認めさせたに過ぎない。絶対に納得できない」と怒りが収まらない様子だった。　７２年創設の「特定疾患治療研究事業」は治療費の自己負担分の全額または一部を公費負担しており、現在は４５疾患（約５４万人）が支援対象。患者数の増加で公費負担が膨らんだため、厚労省は今夏から、９７年に定めた（１）患者数おおむね５万人未満（２）原因不明（３）効果的な治療法が未確立（４）生活への長期の支障――の４要件を基準に、対象の見直しを進めていた。

2006.12.12

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がん難民増加

がん治療って早く確立してほしいものです。以前胃潰瘍で手術しても助からなかった時代がありますが、今は医学の進歩で薬で治るようになりました。がんも治癒率を高くなる時代いつくるのでしょうか？下記はがん患者さん達の治療に対する声ですがん難民：全国で７０万人　医師の説明に不満、転院繰り返す－－ＮＰＯ試算　◇「治療方針に納得できない」　がん患者の半数は、医師による最初の治療方針の説明に不満を抱くか、納得できる治療方針を選べなかったと考えていることが、ＮＰＯ法人「日本医療政策機構」（代表理事、黒川清・内閣特別顧問）の調査で分かった。同機構はこうした患者を、よりよい治療を求めてさまよう「がん難民」と定義、全国で約７０万人に達すると試算した。　東京大が昨年１～６月、がん患者会などを対象に実施したアンケートから、患者１１８６人分の回答を抽出し、がんの種類などが偏らないよう補正して分析した。　その結果、「納得できる治療方針を選択できなかった」か「最初の治療説明に不満足だった」と回答した「がん難民」が全体の５３％を占めた。　受診した病院数を比較すると、「がん難民」は平均３・０２病院で、それ以外の患者（１・９５病院）の１・５５倍になった。　「がん難民」の保険診療費（自己負担分）は平均年間１４１万円で同１・４７倍、通院費などを含む総医療費は年間３０５万円で同１・７２倍になっていた。最初にがんと診断された時の医師の説明時間は平均１９分で、がん難民以外の患者の平均２８分より少なかった。　また、治療方針を決める際、理解できるまで繰り返し医師に説明を求めた患者は、がん難民で２４％、それ以外の患者は６５％と差があった。　保険診療費の差から試算すると、がん難民の不満が解消されれば、現在のがん医療費総額の２割にあたる年間５２００億円が削減できるという。　同機構の近藤正晃ジェームス事務局長は「がん難民の背景に、医師の説明時間の短さがあることが分かった。政府は、難民解消の経済効果を踏まえた対策を打ち出すべきだ」と訴えている。【山田大輔】毎日新聞　2006年12月8日　東京朝刊

2006.12.09

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外出しないと歩行障害

まめに運動したほがいいよという記事がありました。ご参照下さい。外出しないと歩行障害４倍　高齢者リスク調査　ほとんど家を出ない高齢者は、毎日外出する人たちに比べ、歩行が不自由になるリスクが４倍、認知機能が落ちるリスクが３．５倍もあることが、東京都老人総合研究所などの調査でわかった。もともとの健康状態とはかかわりなく、外出しないこと自体が危険性を高めるらしい。　同研究所と新潟県与板町（現在は長岡市と合併）が続けてきた調査の一環。町内の６５歳以上の約１５００人に００年に面接、外出頻度や歩行能力などの健康状態を聞くとともに、ＭＭＳＥというテストで認知機能を調べた。２年後に再度面接できた約１３００人について、現在の健康状態などを分析した。　１キロの距離を歩けないか、階段を上れない場合を「歩行障害あり」として、そうした状態になるリスクを「１日に一回は外出する」人たちと比較した。年齢や健康状態が同じになるように調整したうえで比べると、「２～３日に一回」の人は１．８倍、「週一回かそれ以下」の人では４倍という結果だった。　認知機能が一定以上下がるリスクも、「２～３日に一回」で１．６倍、「週一回かそれ以下」は３．５倍になった。　調査をまとめた新開省二・研究部長は「歩行障害を抱えても、外出する機会が多ければ、回復する可能性が高い。社会活動に参加するなど、外に出る習慣をぜひ保ってほしい」と話している。

2006.12.08

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リハビリ難民急増！

これでいいのでしょうか？受けなければならない人が治療ストップです。予算削減ってもっと他に削減するところありそうなのですが・・・・蛇足ですがあの長嶋茂雄さんも脳梗塞の後遺症鍼灸治療して回復したのですよ。脳梗塞は２回目なると難しいのでならないように予防が必要です。鍼灸は循環を良くするので有効ですね。下記の記事は今後のリハビリについて書かれてます。“リハビリ難民”急増、診療報酬改定で日数制限推計４万人　足りぬ受け皿　今春の診療報酬改定で、医療機関でのリハビリテーションに日数制限が設けられたことにより、１０月以降、リハビリ治療を打ち切られる脳卒中の患者が相次いでいる。「質の高いリハビリを受けられないと、脳卒中の後遺障害が悪化する」との指摘もあり、患者に不安が広がっている。（社会保障部　阿部　文彦、医療情報部　高橋　圭史）打ち切り　東京都の男性（６３）は３年前に脳梗塞（こうそく）を患い、右半身まひ、失語症の後遺症が残った。病院でリハビリを受け、つえをついて歩いたり、家族とコミュニケーションを取れる状態を保ってきた。ところが、９月末にリハビリを打ち切られてしまった。　脳卒中の症状が落ち着いた時期（維持期）のリハビリは、３月までは制限なく行うことができた。だが、４月の診療報酬改定で、医療機関で行うリハビリには、脳血管疾患（脳卒中）、運動器、呼吸器、心血管疾患など疾患別に９０～１８０日の日数制限が設けられた。男性のリハビリ打ち切りは、４月から数えて１８０日の制限を超えたためだ。　「これでは病状が悪化する」と心配した家族は、リハビリを専門にする東京都日の出町の大久野病院に相談した。　リハビリの日数制限には、救済措置として、医師が「改善が期待できる」と判断した場合、失語症など一部の疾患に限りリハビリを継続できる除外規定がある。大久野病院の進藤晃院長は「男性には失語症などがあり、改善も見込める」と判断、同病院で言語聴覚士や理学療法士らによる会話、歩行訓練などのリハビリを続けることを決めた。反対署名　男性は、介護保険を使った介護施設でのリハビリにも通うが、集団で１０分間ほど体操する程度。一方、病院では理学療法士など専門スタッフが１時間２０分、マンツーマンで個々の患者に合わせた内容を工夫する。　もし男性が歩行訓練をやめれば、筋力が低下、転倒しやすくなる恐れがある。家族は「父は一人で立てるので、母と二人暮らしでも入浴できる。病院のリハビリは欠かせない」と話す。　全国保険医団体連合会が、脳卒中などのリハビリを行う医療機関に実施した調査では、リハビリを中断された患者は９月下旬以降、全国で約１万７０００人に上った。すべてが日数制限のためかどうかは不明だが、同連合会は「回答率は３割強なので、全国では４万人を超える」と推計、多くの“リハビリ難民”がいるとみられる。　リハビリの日数制限には、医療関係者や患者団体などが当初から反発してきた。５月には、患者らによる「リハビリテーション診療報酬改定を考える会」が発足、制限撤廃を求め、４８万人の署名を集めた。　反発の要因は、リハビリを打ち切られた患者の受け皿不足だ。厚生労働省は、病院でのリハビリを打ち切られた場合、要介護認定を受けて介護保険の通所リハビリや訪問リハビリに移ることを勧めている。しかし、利用者の大半を占める通所リハビリは、引きこもりがちな高齢者の社会参加促進に軸足を置いている。医師以外に理学療法士ら多くの専門職がいる医療機関に比べ、老人保健施設は定員１００人に対し専門職は１人で良く、マンツーマンの指導は難しい。身体機能低下も　厚労省は「手術後などの入院患者を対象とした調査では、脳卒中などでは約８割の患者のリハビリが１００日未満で終了している」との調査結果を改定の根拠に挙げる。だが、兵庫医大の道免（どうめん）和久教授（リハビリテーション医学）は「機能回復には個人差があり、医師の監視のない介護リハビリに一律に移ることで、身体機能が低下する患者が今後続出する恐れがある」と指摘する。患者の視点置き去り中医協、見直し視野に調査へ　リハビリに日数制限が設けられたのは、より効果的なリハビリ医療を行う狙いからだった。　リハビリは、発症直後に病気の治療と並行して行う急性期、病気の治療が一段落して身体機能の回復を目指す回復期、症状が安定してからの維持期に分けられる。発症や手術から長時間たってからリハビリを始めても効果は乏しいが、患者の入院日数が海外に比べて長い日本では、維持期に効果を見込めないリハビリが漫然と行われるケースが少なくなかった。　４月の改定では、維持期のリハビリに制限を設ける一方、急性期や回復期のリハビリを手厚くし、従来の１・５倍程度行うことが可能になった。「発症後、早期のリハビリを重点化することで、寝たきりの原因になる廃用症候群を予防でき、入院日数も短縮できる」と、初台リハビリテーション病院（東京）の石川誠理事長は指摘する。　ただ、維持期のリハビリも、打ち切るとせっかく回復した身体機能が衰える可能性もある。改定を審議した厚労省の中央社会保険医療協議会（中医協）では、望ましい維持期のリハビリのあり方や、病院から介護施設でのリハビリに移ることで何人の患者が影響を受けるかなどは議論されず、「患者の視点」は顧みられなかった。このため中医協は、患者へのアンケートを実施し、次の改定での見直しの是非を決める方針だ。　廃用症候群　ベッドで安静にしていることにより、筋力が低下して体の動きや歩行が困難になるなど身体的機能や、精神的機能も衰えること。高齢者ほど発症しやすく、回復も難しいため、予防と早期発見が重要とされる。（2006年12月3日読売新聞）

2006.12.06

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助産師不足解消

来春から水戸に初の夜間助産師学校設立されるそうです。最近産科医不足の問題、看護師による助産行為等が取り沙汰されてるので助産師の増加が狙いだそうです。女性にとって近所に助産医さんがいてくれると頼りになるでしょうし、24時間体制で駆けつけてくれるので心強いですよね。少子化対策に役立って欲しいものです。

2006.12.01

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メタボリックシンドローム

男性の胴囲８５ｃｍ以上、女性の胴囲９０ｃｍ以上の人の二人に一人は該当するとか。内臓に脂肪が溜まってしまい血流循環の悪化で脳梗塞、心筋梗塞、３大成人病等を引き起こすというものです。血流循環を良くするのは鍼灸治療が最適です。当院に通院されてる患者さんで風邪をひかなくなった、疲れにくくなった、血圧が安定してきた等嬉しい声ばかり良く聞きます。鍼灸もまんざらではないので健康予防にはお薦めです。食生活が豊になりすぎたのでしょうね。外食するとカロリーの高い物ばかり並んでますよね。質素に菜食、魚介類の食事でいいのですよね。私も主食は昼だけご飯で朝、夜はお蕎麦にしてます。やせはしないけど太りもしないですのでいいのかも。運動不足なので痩せないですよね。時々登山すると３ｋｇ位体重落ちるので身体が痩せたがってるのだと思います。まじめにジム通わねば。

2006.05.11

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