[恐慌情報]の記事一覧 | 旅とインドシナ浪人★タイ・ベトナム・カンボジア・激安情報ブログ

◇　景気は回復せず

経済はますます混迷を深めていますが、年越してからもっと悪くなるのでしょう。映画「２０１２」ではないですが、少なくとも2012年ぐらいまでは下降していくのでは。世界恐慌を必死になって作り出そうとしている連中の思惑通り事が運ぶのか。私もどちらかと言うと悲観的な見方をしていますが、日本のマスコミはあまりそのようなニュースは流さないので、経済の深刻さを実感するひとは少ないのでは。私が毎日みているHPでclubG-1やNevada投資情報専用ブログはかなり悲観的な見方をしています。最もNevadaの方はアメリカびいきで、かなり反民主党な見方のようですが。私の働いているようなちっぽけな会社は、いつ吹き飛んでもわからないような状態ですから、まだ外国旅行に行けるようなうちが花だとも言えます。私の知り合いは、路上生活者一歩手前の状態です。派遣で食べていますが、登録している派遣会社からなかなか仕事を回してもらえず、月何日かしか働けず、限界にきているようです。ひとりで孤軍奮闘していると脱落していく可能性があります。家族、友人などとの協力関係を築いていないと厳しいですね。その点、東南アジアの社会は家族中心ですから、世界恐慌が来ようと、家族、親族は一致団結するでしょうから、日本の家族以上に耐久力があるでしょうね。特にベトナム人は世界恐慌以上にベトナム戦争であのどん底の状況で生き抜いてきた民族ですから、強いですよ。国家の大本営発表を信じない、信じるの親族、地縁の者というのが素晴らしい。中国同様です。最も今のベトナムの若者は、甘やかされて育っているのが多いですが。一方、日本はといえば、あまりにも国家を信用、依存している人が多いですね。自民党時代からアメリカびいきの政治家は、というよりアメリカに恐喝されて、すでに７、800兆円の金がアメリカに貢がされたといいます。世界第２の経済大国が急速に貧乏な国になってきている。首都圏の連日の飛び込み自殺は異常です。貧困率は先進国中最悪です。こんなひどい国にしたのはいったい誰なのだと問いたい。まあ、そんな事をいっても皆自力で生きて行くほかないので、まずは今日の生活ですよ。井上陽水の歌「傘がない」を思い出す。「都会では自殺する若者が増えている、、だけども、問題は今日の雨、傘がない、、、」そうだ、皆社会の問題は一応気になるが、ほとんどの人は自分のこと、自分の家族のことで精一杯生きている。ただ私が言いたいのは、これからの世界経済、日本経済に対してかなりいろんなシュミレーションがなされていて、どのようなコースをたどるのかもある程度は想像できるので、そういう有益な情報は摂取していった方がいいと思う。毎日生きるので、精一杯では、大波が来たときに飲み込まれてしまいます。　　

◇　ともこの不景気奮闘日記　

時々見ている、女性社長による政治、経済関係のブログです。ともこの不景気奮闘日記　日記の名前にもあるように、特に不景気関連の話題が優れている。新聞やテレビの情報を鵜呑みにせず、独自の観点からの切り口は、普段ニュースの裏情報を知りえない人には新鮮に思われるでしょう。こういう硬い話題は、男性より女性の方が語る方が、トーンが柔らかいので、聞きやすいかもしれません。世の中がどんどん不景気になってきて、生きていくのも大変な時代になってきましたが、生き残るためのノウハウを伝授してくれる素晴らしいブログです。時々、占いのような話と経済を結び付けたような話が出てきたりして、ちょっと疲れますが。

◇　クラブＧ１

世界はどんどん変化していく。経済はますます悪い方向に。この後、ますます悪化する社会、経済状況を予測していくホームページ、クラブＧ１。友人から教えてもらいました。記事の更新が早く、いろいろな情報を流してくれる。私の友人にも知らせましたが、信用する人はほとんどいない。普通の人はあれよ、あれよといううちに追い込まれていくのでしょう。備えあれば憂いなし。これから世界は、日本は、自分の暮らしはどうなっていくのか、できる限り予想して対応策を検討していくのは必要でしょう。このクラブＧ１の情報は過激と思われるものも多いが、数年後に身近に起こりそうな社会のシュミレーションもあり、参考になる。アメリカのシティーは倒産寸前だが、日本の大手都市銀行や保険会社はだいじょうぶなのか。今後の不動産の動向はアメリカ、日本の株はどうなるのか今後ドル/円の相場は年金はどうなっていくのか今後の雇用情勢は自分の生活はどうなっていくのかどうやってこれから苦しい時代を生き延びていけばよいのかいろいろと参考になる情報を提供してくれます。電通に支配されたマスコミからは真実の状況が見えてこない。今回の小沢つぶしにしても、親米、反米（日本の国益重視派）がもろにぶつかっていますが、小泉、竹中を中心とする親米派が生き残ると、ますます日本はアメリカに搾り取られていくことになる。日本は早くアメリカの植民地状態から脱却して、日本国民の利益を重視する政策を実行してもらいたい。

◇　正社員でも気がつけば失業

日本の景気はどんどん悪くなっています。私もかつてベトナムで働いていたときに、部下を首切りした後、自分も最後に首切りにあったという苦い経験があります。今は、まさに明日はわが身です。日本は仕事がなくなったりして金がなくなると、日々の経済的苦しみが襲ってきます。その点、物価の安い東南アジアなどは、気候も良いし、贅沢をしなければ月一人で５万円でも生活していけるところはいくらでもあります。ほとんどの人は仕事や家庭の事情でそんなところへは行けない、暮らせないのが実情ですが。ここで金融危機の先端的な情報をながすnevadaレポートから派遣問題についての記事を引用します。＜引用開始＞経済速報（派遣問題）今、【派遣切り】問題が騒がれていますが、この問題が大きく騒がれれば騒がれるほど【派遣スタッフ・派遣会社】にとって、マイナスになるということを当事者は分かっていません。「派遣切りが批判されたので今後は増産しても派遣社員は雇わない」（契約大手）【派遣社員】は正社員にはない、自由に勤めることが出来るという時間的自由がある反面、給料・待遇面では正社員には劣るという雇用形態であり、これは派遣社員も認めていた雇用形態だった筈なのです。即ち、給与・待遇はそれほど良くないものの正社員にはない自由を手にいれたというメリットがあった筈なのです。ところが、今回の【派遣途中切り】問題がマスコミ等で騒がれたために、今度は雇用者側が一方的な要求を突きつけられ世間体もあり、「ならば仕事はないけど、そのまま給与を払う」ということになり、派遣途中切りは表面上はなくなることになったのです。そこで以下の報道をご覧ください。「ボーイング７８７型機の関連製造工場で派遣と働くという契約をした派遣社員は工場にいったところ、（発注が遅れていて）仕事が全くない。ごく一部の作業員が機体部品を加工している様子を数十人の派遣社員がひたすら立って見続けるという異様な光景が数ヶ月続き、辞めていく人が続出した」今、【派遣切り】が批判されたために、解雇できずに、仕事がないのにひたすら工場・事務所で立っている、座っている派遣社員が日本国中に多くいるはずです。そして、このような状況は人の心を徹底的に破壊していきます。また、以下のコメントをどのように読めばよいのでしょうか？「どんどん派遣社員が職を失い同情していたが、まさか正社員の自分まで失業するとは思わなかった」（名古屋市内のハローワークで職探しする４７歳の男性）このスタッフは派遣会社で正社員として働いていたものすが、派遣業界の不況の影響で派遣社員を切る立場にいた自分が、あろうことに自分が切られてしまったのです。「一緒に解雇になった仲間５人は誰も再就職は決まっていない」何度もこのブログで記載しましたが、派遣社員の問題は確かにお金もなく苦しい人を生んでいますが、日本経済にとり問題は正社員が続々と解雇されていることなのです。年収で２００万円前後の派遣社員が解雇されるのと年収６００万円以上の正社員が解雇されるのでは経済に与えるインパクトは全く違います。「東海地方の製造業向けの人材派遣会社の多くはこれから淘汰される。輸出の総崩れによる雇用危機はまだ入り口であり、同じような動きはこれから日本全国に広がるだろう」（三菱ＵＦＪ　エコノミスト）【派遣切り問題】は確かに大問題でしょうが【正社員の解雇問題】の方がより深刻であり、今後日本全国に給与の高い正社員の失業者が溢れ返れば、消費の一層の減少につながります。＜人員削減報道：大手会社１６日付け報道＞東芝　　　　　　１，０００人（非正規社員）三洋電機　　　　　　８００人（正社員・派遣社員）日産　　　　　　派遣社員全員削減ルネサス　　　　正社員　３００人削減富士通マイクロ　４００人（非正規社員）ＮＥＣエレク　１，２００人（非正規社員）ヤンマー　　　　　２５０人（期間従業員の半分）日産ディーゼル　　７００人（派遣全社員、正社員は休業日については基本給１５％カット）製造業の派遣社員は４６万人と推計されていますが、これらが今後続々と失業し、正社員も何万人単位で失業すれば日本の経済は一体どうなるでしょうか？＜海外分＞グーグル　　　　１００人削減（欧米の３拠点廃止）モトローラー　　４，０００人削減（既発表の３，０００人に追加）　世界中でものすごい解雇の嵐が吹いているのですが、毎年５，０００人以上の人員を増やしてきた【グーグル】が１００人とは言え、人員削減を発表したことは今後勝ち組企業でも先を争って人員削減を発表するはずであり、正社員でも気がつけば失業し、住宅ローン・車等のショッピングローンを抱えている一般家庭であれば一瞬にしてどん底に落ちることもあり得ます。＜引用終了＞

◇　時給が下がる

今年の夏は郵便局でゆうパックの配達をやっていました。埼玉県の小さな地方都市の局で、１時間1,000円でした。仕事のきつさの割には時給は安いと思っていましたが。私はいろんな車を運転した経験があり、都内もあちこち走りました。道は結構知っている方だと思います。ところが、宅配（郵便局の場合は宅配とは呼ばないが）の仕事は、市のある1部分を徹底的に回るので、都内や埼玉県の主要道路を知っていても全然役に立ちません。最新のその地域の住民の住所（最近の移転も含めて）知っていなければなりません。ゆっくり運転して、小包を一個、一個配っていればどうってことはありませんが、それでは会社は利益が出ないので、お中元やお歳暮には相当数をこなさないと間に合いません（1日に70個以上とか）。その地域の住民であるとか、宅配経験があれば別ですが、私の場合は、全くその地域の地理を知らないで始めたのでたいへんでした。小包や不在票の誤配はたいへんな問題で、始末書を書かされる状況にも発展します。住民の移動が多かったり、家の場所がわかりにくくぐるぐる探し回ることもあります。そこは郵便局なので、郵便の同地域の担当者はほぼ100％知り尽くしているので、聞けば教えてくれます。ゼンリンの住宅地図の情報は古いので、常に新しい情報を自分で書き込んでいかないといけない。長々と書いてきましたが、冬のお歳暮の配達の案内がきて、何と時給が1,000円から920円に下がっていました。話では、冬場の方が、重い２０キロの米やりんごの段ボール箱が多くたいへんだと聞いています。階段で３,４階に持っていくこともしょっちゅうです。お客さんにとって、そういうサービスを一度受けると、またお願いしたくなるでしょうね。自分で階段を担いで持っていくのはたいへんですから。一般住民から比較的信頼されている郵便局（日本郵便）が率先して、時給を下げているようなもので、労働環境悪化の原因をつくっている。私がいた局では、あるレベルのミスを犯すと、1,090円だった時給が1,000円に下げられるというようなことも行われていました。なんと内勤の事務員は時給760円とか、いまどき考えられない時給です。トヨタやキャノンや日本郵便や、、、日本を代表する大企業が、特に期間従業員と呼ばれる人達の労働者の賃金を率先して減らしている。人件費をカットすると企業は安易に利益を上げられるので。ユダヤ金融資本などの外国人株主にプレッシャーをかけられているのが、大きな原因でしょう。さらに加えて、近頃の金融恐慌ですから、これが経済恐慌に発展して、給料が下がったどころの話ではなく、会社はどんどん倒産して、3人に1人は失業者というような状況がやってくるかもしれません。不動産会社や建築会社がどんどん倒産しているのが不気味です。景気を引っ張ってきた新興国の中国、ロシア、ブラジル、インドや最近では湾岸諸国のドバイまで不景気になってきているようで、全然明るい兆しが見えてきません。個人としては、自分の生活を守っていくだけで精一杯の人がほとんどでしょう。円高だというのに、海外旅行はだんだんと高値の花になってきました。

◇　アイスランドと韓国が危ない

世界の株式市場は暴落に次ぐ暴落でたいへんな状況になっていますね。こうなることは予想していましたが、実際にネットでリアルタイムで体験すると、この100年に一度という恐慌の恐ろしさはヒシヒシと伝わってきます。中でもアイスランドと韓国は国家破産の危機が近づいているようです。韓国のウォンも急落していて7年半ぶりの安値であるとか。韓国の金持ちが、目減りするウォンからドルに両替して、ニューヨークにダイヤモンドを買いに行くとか。今のところ円は、ドルが下がれば下がるほど、各国通貨に対して急上昇しています。海外旅行好き人間には追い風になってきました。今後もっと上昇すれば、航空券が高くても、現地の物価上昇が激しくとも、以前よりも安く旅行ができるかもしれません。大恐慌が来るというのに旅どころの状況ではなくなってくるかもしれませんが。日本も1,000兆円以上も借金があるので、いつ流れが変れば、国家破産に向かうわけで、韓国のことを涼しい顔で眺めているわけにはいきません。明日はわが身です。しかし、肉食獣のアメリカは盗人猛々しく、日本に100兆円を出してくれと圧力をかけていたそうです。前福田総理はよく耐え切ったと思います。何か風采のあがらない首相と見ていましたが、この点日本のためによく尽くしてくれたと思います。何人かの日本の首相はアメリカに殺されているようですが、まさに命をかける職業です。売国奴小泉はアメリカに金を貢いで、日本をこれだけひどい状態にして、引退してしまったようですが。流れは変り、強欲なユダヤ、アメリカ金融資本家連中は株の暴落などで、たいへんな状況であり、あれやこれやで日本に金を出せと圧力をかけてくるようですが、麻生首相はどこまで耐えられるかどうか。次の総選挙では自民党は惨敗でしょうから、日本の政治が変るかも知れません。老人も若者もこれだけ我々を苦しめてきた自民党、公明党に投票する人は少なくなるでしょう。税金を払って、国が自分たちを苦しめる法律を次々に作るのは、いつまでも容認はできない。コシミズ氏の独立党は今や日本全国に拡大してきてるようです。最近のビデオがグーグルにのっています。金融危機のニュースはネバダニュースが詳しい。

◇　実体経済へジワジワと影響

金融恐慌が進んでいる割には、我々の実際の生活には何の影響もないかのように感じられますが、株価や為替は経済の先行指標なので、時間をかけて日本人の我々にも影響してきます。もっと1930年代の大恐慌の特集や一般市民の対処の仕方などの特集なども必要と思いますが、相変わらず、くだらない番組が多いようですね。BBCでは大恐慌時の白黒のフィルムを流しているようです。今日のnevadaニュースには徳政令のことが書いてありました。アメリカが借金を返せなくなり、デフォルト宣言をして、借金踏み倒しをする可能性が大きくなってきたようです。ここで独り勝ちするのはアメリカで、世界中から証券会社などを通じて集めた莫大な資金、借金を棒引きにするわけですから、大損するのはアメリカに投資した日本をはじめとする国々です。増田俊男氏によれば、その集めた資金でアメリカは2009年の初めには戦争を始めるという話ですが。全くユダヤ金融資本とアメリカは、世界中で戦争を起し、世界中の資金を巻き上げ、ますますやることなすことがひどくなってきました。売国奴官僚達がいつまでアメリカに貢ぎ続けるのか。欧米日を中心とする世界が転換しようをしているとき、今や悪の帝国といえるアメリカに日本がいつまでも従属していると、意外なところで日本もしっぺ返しを受けることになります。みんな日々の生活に追われて、世界のことを考える余裕のない人が多いですが、これから金融恐慌の影響は必ずやってきます。

◇　倒産の嵐

しかし、よく欧米や日本で次々に会社が倒産していく。ネバダニュースは世界中の金融危機の情報を提供してくれます。毎日読んでいるととにかく、悲観的になる。今の情勢は金融恐慌、戦争に向かっているので、個人もその状況に対応できるべく、生活をコントロールしていくべきなのでしょう。これから、ますます解雇か３０％の賃下げを認めるかなどの企業が増えてくるのでしょう。厳しい状況になってきました。日本一の企業トヨタの株の下げ方が象徴的です。日本の大企業も儲けられなくなってきていますから。要はイラク戦争関連などの戦争関係の金をアメリカに貢がなければ、日本経済はもっと良くなるはずですが。なにか、アメリカの没落と共に日本も没落していきそうな気がしてきました。東南アジアも物価上昇は日本よりひどいし、航空券は上がるし、それほど安全でもないし、以前ほど住みやすくはなくなってきました。