私の独り言☆

　旅行や趣味について語っていこうと思った日記だが、『球界再編問題』『オリンピック』とスポーツイベント（？）盛りだくさんで、ついつい熱くなってしまった。しかし、野球に関しては冷めてきた部分もあり、ここらで一区切りとしようと思っている。

　球界再編問題に関して、選手会の合併差し止めの申し立てを東京地裁が、また、株主による合併差し止めの仮処分申請も大阪地裁によって、却下された。どちらも即時抗告する形で、法定での争いも続くようだが、司法の判断は経営側に偏していたということだった。

　ここまでの、様々な人の意見や、報道を聞いて「野球界全般」は「腐敗している」と感じている。プロアマ問わず（不快に思う方ごめんなさいm(_ _)m）。

　ところでJリーグの球団において、経営難になったチームに対し、行政の側が比較的協力的であったようだが、プロ野球の合併問題については、行政は「球団存続のお願い」くらいはするが、それ以上の関与姿勢は示さない。

　この差はどこにあるのか？。

　はっきり言おう。残念なことに「プロ野球は企業スポーツ」なのだ。断じて「市民スポーツ」ではないのだ。「一企業の営利」を「最優先する業界」に「税金の投入」はできないのだ（公的資金の注入はできるかもしれないが　笑）

　サッカーと野球の比較をするのは、適切でないかもしれない。しかし、様々な部分でサッカーには優れた部分があるのに、野球界は改善の努力を示さない。
　
　例えば、「トレセン」のシステムである。地域に優れた資質を持つ選手がいた場合、県のトレセンに推薦する。そこには、県内の有力選手が集う。そこでまた資質が認められると、東日本のトレセン、そこで資質が認められると、年代別の日本代表へと。。。このように、所属チームが違ったとしても、資質のあるものは最終的には世代世代の「日本代表」へと吸い上げられていくのだ。コーチのライセンスも一元化されており、国内どこにいても、ほぼ一貫した選手育成がされると考えていい。その頂点にJリーグが存在し、Jリーグは「Jリーグ１００年構想」などで、「全国の学校の校庭を芝生に」などと、市民還元の形式をとっている。だからJリーグの理念には行政側も関与しやすく、地域住民の支持も得やすいのだ。

　それに比べ、野球界はどうだ！！！。

　かつて、長嶋茂雄が、息子の一茂に、野球を教えられないという珍事があった。野球界では、プロのアマへの、接触が厳しく、制限されているからだ。理由はなぜか？。かつて、プロ側が、社会人チームの有力選手を、チームや会社に無断で引き抜きにかかった事があったのだ。反発した社会人側アマ側に対し、プロ側との妥協点として「プロアマ規定」が出来たのだ。しかしながら、昨今の状況を見るにつけ、やはり野球界はおかしいと思う。このような経緯もあり「学生野球憲章」では、プロ側が明治大学の一場選手への裏金の様なことは禁止されているのにもかかわらず、「学生野球連盟」「東京六大学野球連盟」も事故再発を防ごうという「明確な姿勢」を見せない。それはそうだろう。規則では禁じられているが、裏金問題は現実であり、裏金問題を調査すると多くの関係者の名前が挙がってきてしまうからだ。また、裏金がなくなると、アマ関係者にとっても既得権益が損なわれるからだ。ダーティなのはプロだけではないのだ。

　そんなプロ球界・大学・社会人・高校etc各団体が既得権を争っている状態の仲で、選手という「資源」を「ナショナルチーム」といった公的な所に建設していくことが出来るはずがないのだ。

　よくオリンピックのチーム編成で、２４名の選手の枠が「投手１１名、野手１３名」のいびつな形になっていたから、代打要員がいなくて、オリンピック敗戦の一因になったとの話を聞く。理由は簡単である。全てのチームから「投手１名、野手１名」を出すことにより、バランスをとったのだ。ペナントレースを中断していないので、１チームからたくさん、あるいは決まったポジションの選手ばかり、代表に出すと、オリンピック期間中のチームの戦力低下になるからだ。

　つまり、プロ野球界は真剣にオリンピックに協力していないのだ。日本野球のオリンピック敗戦の原因はプロ野球界の現状なのだ。現在の、再編の問題と本質的には同一なのだ。

　私は巨人が勝とうと、中日が勝とうと、どこが勝ってもあまり興味はないのだが、巨人のやり方は、「焼き畑農業」似ているような気がする。密林に火をかけて、木が燃えた灰を肥料に農業をする。土の養分が失われると、新しい密林に火をかける。そして残るのは草も生えない不毛の大地。

　ジャイアンツは野球界において、こうした事を繰り返しているように思える。しかも、不思議に思うのは、それにも関わらず、その動きを支持するファンが依然多いことである。

　むしろ、読売グループには、短期的な利潤追求ではなく、壮大な公益を目指す構想を作り、その公益に沿う形で、グループ各社や、巨人軍の利潤を追求してもらいたいと考える。あらゆる点において、読売グループにはそれを可能とする能力があるのだから。