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以前、


「ニューヨークへ行きたいかぁ~?」


とか言うクイズ番組があった。かつてニューヨークは憧れの地だったのかもしれない。そのニューヨーク関連のニュースでいくつか気になるものがあった。気の向くままに書き殴ってみると…


まず、金融法案が否決されたことの懸念で、ＮＹダウが過去最大の下げ幅を記録したそうである。


「777」


の数字を聞いてしまうだけでウキウキしてしまう方は、失礼ながら恐らくパチンコのやりすぎであろう(笑)。

過去最大だってことは…1929年や1987年のときよりも下げ幅が大きいということでこれは確かにただ事ではない。足元の日本の景気への影響も気になる所だ。


聞いた話にはリーマン・ブラザーズ破綻の場合と同様に、一部のマネーゲームでうつつを抜かした連中(露骨に書いてしまうとユダヤ系)の為になんで俺達の大事な金を使わなければならないんだよ?という考えようによってはもっともな主張が根強いそうである。


この辺は住専処理のドサクサで金融秩序の安定等とかなんとか、うやむやのまま税金を投入してしまうわが国とは少々感覚が違っているようで一考に値するのではないだろうか?





話は飛ぶが、住専問題処理の際、日本版RTCなどといって住専処理機構を作って処理したものの、アメリカのように税金投入と引き換えに厳しい刑事責任を追及したのだろうか?大蔵省(当時)との癒着にぶつかってメスを入れられないまま腰砕けで終わりはしなかったのか?





話が飛んでしまったが、恐らくこのＮＹダウの下げ幅をネタにマスコミでは「金融危機」とか「世界恐慌」とか騒ぎ立てるのだろう。彼らも商売だ。不安を煽れば煽るほど売り上げは伸びるのかもしれないが…。


私見では、結論から言うと世界恐慌の可能性は小さいのではないかと見ている。80年前と比べるとノウハウを蓄積した世界経済は以前と比べてそれ程脆弱であるとは思えない。人知を尽くしてこの危機を乗り越えてくれると信じたい。


つまり、逆転の発想で見ると、考え方次第では株式市場はしばらく底値を探りながらここ数年で最高の買い時であるとも考えることができる。もちろん何の責任も持てないのだが…(笑)。


いずれにせよ何度かゴタゴタとやり取りがあった後、再び修正法案が提出されて通過し、安定に向かう筋の方が可能性は高いと見ているのだが、いかがだろうか…。




心配なのはアメリカの景気よりも、足元の日本景気であろう。最悪の債務率と急激な少子高齢化にもがいている所に世界経済の背骨ともいえるアメリカの景気が腰折れ懸念されるようなら影響は決して小さくあるまい。



新総理の麻生太郎氏が以前主張しておられた300万円以下の非課税など速やかな政策を期待したい所である…が、政局でそれ所ではないのかもしれない。この点は気になる所である。






話は飛ぶが、麻生太郎氏といえば、面白いニュースを見かけた。

ニューヨークタイムズが「麻生総理は好戦的なナショナリスト」といった論評したことに関して外務省が抗議したというものである。

この部分だろうか…



【NYtimes】
http://www.nytimes.com/2008/09/25/opinion/25thu3.html


以下本文より



「Japan’s new prime minister, Taro Aso, is well known ― and not fondly remembered ― by Japan’s neighbors as a pugnacious nationalist. As foreign minister from 2005 to 2007, Mr. Aso soured relations with China and South Korea and raised tensions throughout the region, praising the achievements of prewar Japanese colonialism, justifying wartime atrocities and portraying China as a dangerous military threat.」



記事をよく見ると、隣国にそう知られているという記事のようである。この点も注意すべき点かもしれない。確かに、中国や韓国は国ぐるみで反日政策を採っているわけだから、この指摘も一概に的外れだと言えないように思える。


反論ももっともなようにも思えるが、影響力が大きいとはいえ、たかが一マスコミの論評にイチイチ目くじらを立てるのが外務省の仕事なのだろうか?僕にはよくわからない。






さらに話は飛ぶが、隣国といえばニューヨークのコリアンタウンで最近急激な値上げが見かけられるそうである。本国の景気悪化とウォン安はよく聞いてはいるが、まさか関係しているのだろうか?気になる所である。

竹島問題で国威発揚して問題を逸らして求心力を高めている場合ではないようにも思えるのだが…。










規制緩和されて以来、海外旅行も身近になりニューヨークも以前と比べるとずいぶん身近になったように思える。



今もニューヨークは日本人にとって憧れの場所なのだろうか…なにやら近所の子供に聞いてみたい気がする。












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