１２月２０日（日）…２０２０ラウンド８９…
１２月２０日（日）、晴れです。気温は低いですが、天候は良いです。本日はホーム１：ＧＳＣＣの東コースで開催のラストコール杯に参加させていただきました。９時３２分スタートですから、６時５０分頃に起床。新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。身支度をして、８時５分頃に家を出る。８時３５分頃にはコースに到着。行きも帰りも年末ですから道路は混雑しますね…。フロントで記帳して、１／１７のエントリーを済ませて、着替えて、練習場へ…。ショット…イマイチ…、パット…マアマア…。本日の競技は東コースのホワイトティー:６５１２ヤードです。ご一緒するのはいつものＨ君（９）と、お上手なＩ君（４）とＡ君（９）です。本日の僕のハンディは（７）とのこと。ＯＵＴ：２．０．０．１．１．１．１．１．１＝４４（１６パット）１パット：２回、３パット：０回、パーオン：１回。１打目のミスが３回、２打目のミスが３回、３打目のミスが１回、バンカーのミスが１回、アプローチのミスが１回…。出だしの１番ロングの１打目を右プッシュして、斜面でのショットにもミスをして、出だしで意気消沈…。１０番のスタートハウスで一息入れて、ＩＮへ…。ＩＮ：０．２．０．３．０．１．１．０．０＝４３（１６）１パット:２回、３パット:０回、パーオン:３回。１打目のミスが４回（ＯＢあり）、２打目のミスが２回、バンカーのミスが１回。１３番ミドルの１打目をチーピンＯＢしました…。４４・４３＝８７の３２パット…。本日の競技はツームストーン方式でしたから、１６番ホールアウトで終了…。お話になりません…。カートからスコアを登録して、靴を磨いて、お風呂に入って、会計を済ませて、早々に退散です。本日のフィジカルチェック…１７０．０cm,６３．５kg,体脂肪率１９．８%,ＢＭＩ ２２．０,肥満度－０．１%…でした。帰宅すると１５時１５分頃、御座候とコーヒーでおやつタイムです。それではしばらく休憩します。【NYダウの週報と来週の見通し】 今週のNYダウ18日のNYダウは反落。前日比124.32ドル安の30,179.05ドルで取引を終了しました。ただ、今週は主要3指数が史上最高値を更新するなど、しっかりの展開でした。米食品医薬品局（FDA）の諮問委員会が17日の会合で、モデルナが開発する新型コロナワクチンの緊急使用を許可するとの見通しから、ワクチン普及による経済活動正常化期待が高まりました。また、16日（水）におこなわれた米連邦公開市場委員会（FOMC）では、国債などの資産購入の継続について「物価の安定と雇用の最大化という委員会の目標に向けて、かなりの進展があるまで」という文言を追加。量的緩和の長期化を示唆しました。また、パウエルFRB議長の会見でも、緩和姿勢を強調したことから、とくに金利低下の恩恵を受けやすいハイテク株中心に買いが入りました。そして、マーケットでは米追加経済対策の行方に関心が集まっています。17日に、上院共和党トップのマコネル院内総務が、「超党派での合意に向かっている」と発言。民主党のペロシ下院議長も「合意に向けて進んでいる」と発言したと伝わり、NYダウは史上最高値を更新しました。ただ、18日に新たな進展が見られずに協議の不透明感が強まり、NYダウは250ドル以上下げる場面もありました。 NYダウ来週の見通し来週も追加経済対策の行方に関心が集まりそうです。9,000億ドル規模の追加経済対策がまとまると市場に買い安心感がでるでしょう。ただ、足元で新型コロナウイルスの感染拡大が続いていることや、クリスマス休暇で市場参加者が減ることには警戒が必要です。また、先週発表された新規失業保険申請件数が予想以上に増え、小売売上高は市場予想以上に減るなど、個人消費への懸念も強まっています。そういった点で、来週の経済指標では、個人消費支出（11月）に注目しています。10月の個人消費支出は前月比0.5％増と、9月の1.2％増から減速。米国では新型コロナウイルスの感染者数は増加しており、行動制限が各地でおこなわれています。追加経済対策合意への期待は高まっているものの、個人消費支出の伸びは鈍いでしょう。NYダウは3万ドル台をキープできるかどうかが注目されそうです。コロナワクチンで注意喚起＝「深刻なアレルギー」報告受け―米ＣＤＣ 【ワシントン時事】米疾病対策センター（ＣＤＣ）は１９日、新型コロナウイルスのワクチン接種で「深刻なアレルギー」が報告されているとして、国民に注意を促した。米国では米製薬大手ファイザー製のワクチン接種が始まっており、米政府の対策本部長を務めるペンス副大統領らが接種を受けている。 ＣＤＣは声明で、ワクチンを接種された人が急激なアレルギー反応である「アナフィラキシーショック」を起こし、投薬や病院での治療が必要となる事例があったと説明。ワクチン接種後、深刻なアレルギーが出たと感じた場合は「救急通報して速やかに治療を受ける」よう勧告した。 その上で「ワクチンに含まれる成分で過去に深刻なアレルギー反応が出た人は、そのワクチンの接種を受けるべきでない」と指摘。新型コロナ以外のワクチンや注射でアレルギーが出たことのある人も、接種に先立ち医師に相談するよう求めた。ワクチンと無関係な食物やペットなどのアレルギーがある人の場合は、ワクチン接種は可能だと指摘した。急死した女性職員が不正…使途不明１億円、外車やブランド品購入 今年９月に約１億円の使途不明金が発覚した連合岩手（鈴木圭会長代行）は１９日、盛岡市内で記者会見を開き、第三者委員会による検証の結果、不明金は死亡した会計担当の女性職員の不正行為によるものだったと発表した。 調査報告書などによると、女性職員は約３０年間、ほとんど１人で会計事務を担当。不明金は今年９月、内部会計監査を前に女性が急死したことを受けて発覚した。女性職員の家族に聞き取りしたところ、家族で頻繁に上京して遊んだり、外車やブランド品を買ったりしていたことがわかった。 また、組織の危機管理意識の低さや監査の杜撰（ずさん）さについても指摘し、外部監査の導入など再発防止策も提言した。バークシャー・ハサウェイの2020年におけるポートフォリオについて世界で一番有名な投資家であるウォーレン・エドワード・バフェット率いるバークシャー・ハサウェイ(NYSE:BRK.A)(NYSE:BRK.B)社のポートフォリオは、世界中の投資家たちが注目しています。バフェット氏は同社の株価を50年間で2万倍にまで上昇させました。毎年の有価証券報告書の最初のページには、アメリカを代表する株価指数の一つであるS&P500との比較が載っており、S&P500が約50年間で140倍であることを踏まえると、2万倍はまさに桁違いの数字です。彼の投資スタイルは超長期によるバリュー投資と呼ばれるもので、将来の成長性から考えた適正価格よりも割安な銘柄を購入し、成長するまで長く保有し続け、高く売却することです。しかし、近年ではポートフォリオの組み換えを頻繁に行っており、特に2020年は新型コロナウイルス感染症の世界的大流行に伴い、多くの銘柄を売却・購入しています。2015年と2020年のバークシャー・ハサウェイの保有上位15銘柄（市場価値順）を比較すると、よくわかります。今回は、2020年に売却を行った銘柄について詳しく見ていきます。 2015年 百万ドルウェルズ・ファーゴ 27,180コカ・コーラ 17,184アイ・ビー・エム 11,152アメリカン・エクスプレス 10,545プロクター・アンド・ギャンブル 4,683フィリップス66 4,530U.S.バンコープ 4,346ウォルマート 3,893ムーディーズ 2,475ゴールドマン・サックス 2,053サノフィ 1,896ディア・アンド・カンパニー 1,690AT&T 1,603チャーター・コミュニケーションズ 1,367ダヴィータ・ヘルスケア・パートナーズ 1,291 2020年9月 百万ドルアップル 89,432バンク・オブ・アメリカ 21,969コカ・コーラ 17,872アメリカン・エクスプレス 14,433ムーディーズ 6,777ウェルズ・ファーゴ 6,082U.S.バンコープ 4,858ダヴィータ・ヘルスケア・パートナーズ 3,014バンク・オブ・ニューヨーク・メロン 2,796チャーター・コミュニケーションズ 2,659ベリサイン 2,650JPモルガン 2,080ビザ 1,929ゼネラルモーターズ 1,889リバティメディア 1,488まず、今年に入って完全売却を行った銘柄は以下の10銘柄です。アメリカン航空グループ（航空銘柄）サウスウエスト航空（航空銘柄）デルタ航空（航空銘柄）ユナイテッド航空（航空銘柄）オキシデンタル・ペトロリアム（石油銘柄）フィリップス66（石油銘柄）ゴールドマン・サックス（金融銘柄）トラベラーズ（保険銘柄）レストラン・ブランズ・インターナショナル（一般消費材銘柄）コストコ・ホールセール（生活必需品銘柄）特に航空銘柄は合計で約40億ドル分保有していただけに、衝撃は大きいものとなりました。バークシャー・ハサウェイ社は株主総会にて「今回の新型コロナウイルスの影響で、ビジネスを一時的に止めなければならない業界があり、航空会社もそのうちの一つです。これは自分たちにはどうすることもできない事であり、航空会社の株は売却するしかなかった」としています。またバフェット氏は、2020年2月つまりコロナショックが起こる直前にデルタ航空株を買い増ししており、そのことについて「間違いであった」とし、「外出制限が人々の行動に与える影響は分からない。3～4年後に、昨年までのように飛行機に乗るようになるのか見通せない」と述べていました。原油価格がコロナウイルスによる供給過剰で急落したことにより、業界全体の業績が悪化しました。特にオキシデンタル・ペトロリアム社は現金による配当が支払えなくなり、バークシャー・ハサウェイ社に対して株式を代わりに割り当てることになりました。同社株を大量に保有することになったものの株価は下落し、バークシャー・ハサウェイ社に多大な損失が発生したこともあり、完全売却に至ったと考えられます。フィリップ66社の関しては、数年前から保有数を減らしており、コロナショックが完全に手放すいい機会になったと考えられます。ゴールドマン・サックス社が2008年の金融危機時に窮地に追い込まれていたところを、バークシャー・ハサウェイ社が約50億ドルに及ぶ株を購入したことから、両社の関係は始まりました。どん底で買った同社銘柄は長らく保有されていましたが、2020年の上半期ですべて売却しました。これは、新型コロナウイルスの収束目途が不透明であることと、ゼロ金利政策が長期化していることから、アメリカ経済の将来に対して弱気となり、手放したと考えられます。トラベラーズ社およびレストラン・ブランズ・インターナショナル社について、バフェット氏はコメントしていませんが、新型コロナウイルスの影響で業績が低迷し、フリーキャッシュフローが減少したことで、株主へ還元することが著しく難しくなったことが要因と考えられます。依然として好業績なコストコ・ホールセール社株を完全に売却した理由は正確にはわかりません。バークシャー・ハサウェイ社は2020年5月時点で1,370億ドルもの現金を保有しており、バフェット氏は「大型買収をしたいのだが、今の株式市場には魅力的なバリュエーションの、魅力的な会社がない。しかし、大型買収をする意思はいつでもある。明日にでも、魅力的な案件が出てくれば500億ドルの買収でも喜んでする。ただ、今この段階でそういう案件は見つかっていない」とコメントしていました。新型コロナウイルスにより「世界が変わった」とする同氏は2020年を契機に、ポートフォリオを一新するために現金を集めている可能性があります。現在、バークシャー・ハサウェイ社における投資判断は、バフェット氏の後継者候補とされるトッド・コームズ氏とテッド・ウェシュラー氏に任せられているとのうわさがあります。 バフェットの後継者たちとアマゾンに対する考え方そのため、同社のポートフォリオに関しては、今までとは異なる動きが観測できるかもしれません。たとえば金鉱株であるバリック・ゴールドの保有に関して、バフェット氏はもともと金に対して否定的であったにもかかわらず購入したため、新たなバリュー投資と解釈されていましたが、最近では後継者である両名による判断だったのではないかと言われています。今後、バークシャー・ハサウェイ社のポートフォリオがそのままバフェット氏のポートフォリオとは言えなくなるかもしれません。同氏は89歳となり、いまだに健康だと主張していますが、多くの投資家が注目し参考にしていたバフェット銘柄が見れなくなる日も近いのかもしれません。【米国株動向】2021年にナスダックを牽引するFAANGのリーダー2銘柄モトリーフール米国本社、2020年12月7日投稿記事より米国の主要株価指数が最高値を繰り返し更新する中、多くの投資家は急成長中の小型株に注目しています。しかし、2021年のナスダック総合指数(NASDAQINDEX:^IXIC)が2020年と同様の高いパフォーマンスを挙げるには、リーダー格の貢献も必要です。特に、アップル(NASDAQ:AAPL)やフェイスブック(NASDAQ:FB)は夏以降、最高値更新から遠ざかっており、これらの企業が再び高値を更新すれば、足元の強気相場はコロナショックからの反発以上の力強い上昇相場として確かなものになるかもしれません。 高値返り咲きを狙うアップルアップルは、iPhone 12シリーズの発売が株価の追い風となっていますが、今夏に株式分割の発表を受けて付けた最高値までは回復していません。同社初の5G対応スマートフォンという点で人気の高いiPhone 12の他にも、第3四半期に入ってウェアラブル機器のApple Watchの需要が再燃しています。「シリーズ6」と「SE」という新商品の発売に加え、多くの国で新型コロナウイルスに伴う外出制限が緩和され始めたことで人々のアウトドア活動が活発化したことや、価格帯の幅広さも後押ししているとみられます。さらに、アップルはサービスのエコシステムを拡大し続けています。動画配信サービスのApple TV+はサービス開始から1年以上が過ぎ、コンテンツの拡充と共に視聴者が徐々に広がっています。旧来のApp Storeに加え、新サービスのFitness+やサブスクリプションサービスのApple Oneなど、アップルは次々と新サービスを打ち出しています。株価はここ数年で急上昇していますが、9月の高値に返り咲くまで若干の上昇余地は残っています。 個人向けSNSにとどまらないフェイスブックフェイスブックも夏に最高値を付けて以降、ここ数カ月は株価が足踏みしています。同社にとっての課題は規制面にあり、同社によるコンテンツ内容の監視が不十分であるとの指摘が高まっています。こうした状況を受けて同社のプラットフォームへの広告出稿の停止を決めた企業もあり、フェイスブックの売上成長の減速が懸念されます。人種差別問題で米司法省から提訴されたこともマイナスイメージにつながりかねません。しかし、フェイスブックの勢いはとどまるところを知らず、先日、顧客管理ツールを提供する新興企業のカスタマーの買収を発表したことは、同社が法人顧客を対象としたメッセージ機能を向上させ、新たな収益源を確立させようとしていることを示唆しています。 2021年の市場はフェイスブックとアップル次第ナスダックが2021年も上昇し続けるためには、影響力のある銘柄の貢献も不可欠であり、投資家は、アップルやフェイスブックを含むFAANG銘柄が2021年以降も市場を牽引し続けられるかどうかを注視しています。アップルに続き､マイクロソフトも自社設計半導体に転換か［18日 ロイター］ - 米マイクロソフトが、クラウドサービス向けのサーバーとパソコンの「サーフェス」に、自社で設計・開発したCPU（中央演算処理装置）を搭載する計画を進めていることが分かった。事情に詳しい関係者が明らかにした。同関係者によると、マイクロソフトは英半導体設計大手ARMの半導体技術を利用する。実現すれば、米半導体大手インテルへの依存度が下がる可能性がある。マイクロソフトがCPUを自社開発するという情報は、ブルームバーグが先に報じた。マイクロソフトは現在、クラウドサービス「アジュール」とサーフェス向けの半導体について、インテルとアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）に大きく依存している。一方で、同社はすでにアンペア・コンピューティング、マーベル・テクノロジー・グループ、クアルコムと共同でプロセッサーの開発を進めているという。米アップルも先月、自社開発のCPU「M1」を搭載したパソコン「Mac（マック）」を発売した。マイクロソフトの広報担当は、半導体を重点分野と考えているとし、「設計・製造・ツールといった分野で自社の能力への投資を続けていく」と述べた。ARMはコメントを控えている。【特集】2020年奇跡の上昇相場、21年につなぐ「有望テーマ株5連弾」 ＜株探トップ特集＞―コロナショックを契機にスタートした超金融相場に乗れ、次に来るのはこの株だ―●超金融相場の号砲鳴る 2020年相場もいよいよ大詰めを迎えている。今年は新型コロナウイルスという、人類にとって“未知の敵”が現れ、しかもかなりの難敵であり、グローバル経済にかつて経験したことのないようなネガティブインパクトを与えた。株式市場でも2月下旬から3月下旬にかけて、文字通りコロナショックというべき電撃的な暴落に見舞われ、日経平均は2万3000円台半ばから1万6000円台半ばまであっという間に7000円も水準を切り下げる羽目となった。 しかし、本当に驚くべきはそこからの株価の奇跡的な切り返しであろう。3月下旬を境に米国をはじめとして世界同時進行で強烈な戻り相場が演じられた。新型コロナが猖獗（しょうけつ）を極めるなか、フリーズを余儀なくされた実体経済を横目に株式市場は誰もが予想していた2番底すら形成することもなく、ひたすら下値を切り上げ続けた。突如としてもたらされた危機が、掛け値なしの財政出動と金融緩和政策のスイッチを押したことで、結果的に過剰流動性による超金融相場の号砲を鳴らすことになった。米国株市場ではＮＹダウをはじめ主要株3指数が史上最高値を更新、東京市場でも日経平均はアベノミクス相場で強力な上値抵抗ゾーンとなっていた鬼門の2万4000円台を駆け抜け、一気に2万6000円台に歩を進める大立ち回りを演じた。●ブレーキを踏まない中央銀行 問題はここからの相場展望である。今週15～16日に行われた米連邦公開市場委員会（FOMC）では量的緩和の拡充こそ見送ったものの、長期にわたり緩和政策を続ける方針を発表した。注ぎ込んでいる資金の蛇口を締めることはしないという意思表示だ。また、週末18日までの日程で行われた日銀の金融政策決定会合も想定の範囲内とはいえ、FRBの政策スタンスに“右に倣え”で大規模緩和策を維持することを決めている。出口戦略が取り沙汰される日銀のETF買いについても「年間購入額12兆円」を継続する。超金融相場の環境に現状において全く変化はない。新型コロナの収束が確認されるまでは、基本的に各国中央銀行がブレーキを踏むことは考えにくい状況だ。 これまで通り全体相場は押し目に買い向かって報われる相場といえる。師走相場ではトヨタ自動車 、ソフトバンクグループ 、ソニー 、任天堂 、ＮＴＴ など時価総額上位の銘柄が総じて上値を追う流れとなったが、日経平均が来年に3万円大台を目指すというシナリオに準じれば、今は買わざるリスクを解消する最後のチャンスという暗黙のコンセンサスが働いていると思われる。●有望テーマに乗る株をピンポイント選出 一方、中小型株は足もと利益確定売りで一服している銘柄も多いが、ここはおそらく仕込み好機となるだろう。流動性相場では相場全体の水かさが増すことで、タイムラグはあってもその恩恵は隅々にわたるからだ。日経平均など全体指数が足を止める場面では中小型株に出番が回りやすい。したがってアンテナを張るのは今だ。12月はマザーズ市場を中心にIPOラッシュだが、ここを通過した年明け相場もにらみ、マーケットを彩る有望テーマに乗る中小型株に照準を絞っておきたい。今回は「水素」、「5G」、「EV・電池」、「人工知能（AI）」、「半導体」の5つに絞り、それぞれのテーマで上値が期待できる株を1銘柄ずつ選出した。 【水素】長野計器は水素用センサーで活躍 長野計器 は目先調整色をみせていたが、900円近辺は絶好の買い場といえそうだ。世界屈指の圧力計・圧力センサーメーカーで、車載向けが主力だが、半導体生産ライン向け構造圧力センサーやデジタル圧力計などでも実績が高い。 燃料電池車 の普及には水素ステーション の普及が欠かせないが、同社はこの水素ステーション向けに独自の高圧技術を生かした製品を提供。「高圧水素用圧力センサー」で特許を取得しており、2017年度の関東地方発明表彰「長野県知事賞」も受賞している。菅政権では水素など脱炭素に向けた研究・開発を支援する2兆円規模の基金を創設し、最長で企業を10年間支援する計画にあるなど、水素関連の周辺技術を持つ企業にとって活躍余地が高まっている。また、トヨタの新型ミライの発売で燃料電池車に対する業界の注目度が上昇するなか、長野計器の株価にもフォローの風が吹きそうだ。 業績面では、21年3月期営業利益は従来計画を下方修正し4割強の減益見通しながら、22年3月期は半導体市場の拡大や自動車販売の回復が収益に反映され急回復に転じる公算が大きいだけに、ここは狙い目といえる。 【5G】大真空は水晶機器の次世代商品で飛躍 大真空 は今月7日に2698円の高値を形成した後、上昇一服となり売り物をこなしている。しかし、2000円台前半は強気に対処して報われそうだ。 高速通信規格5Gの商用サービスが徐々に軌道に乗るなか、ＫＤＤＩ と米アマゾン傘下のＡＷＳが5Gを使ったクラウドサービスをスタートさせている。また、米アップルは5G時代をにらみ、21年1-6月期のiPhone生産計画を前年同期比3割増とするなど積極攻勢の構えをみせている。こうした環境下、水晶デバイス専業大手で技術力の高さを売り物とする同社は、スマートフォンや基地局向けで需要を大きく取り込み活躍が期待できる。今後活発化する5Gインフラ整備では、膨大な数の基地局を設置する必要に迫られるなか、水晶発振器 のニーズも強く喚起されることになる。 同社はこれまでのTCXO（温度補償水晶発振器）よりも小型で低消費電力のOCXO（恒温槽付水晶発振器）を開発しており、同商品が5G時代に成長ドライバーを担う可能性もある。業績も21年3月期営業利益は前期比3.6倍の10億円を予想、車載向けが回復する22年3月期も2ケタの利益成長が見込めよう。 【EV・電池】邦チタは固体電解質で評価必至 東邦チタニウム はここ急速に上値を指向しているが、長期波動で見れば大底圏離脱の第一歩に過ぎない。2018年2月に1888円の高値をつけてから、長きにわたる下降トレンドを余儀なくされたが、それに終止符を打つ瞬間が迫っている。 チタン製錬を中核事業とするが、高度なチタン関連技術を礎とした電子材料分野でも高シェアを誇る。業績は航空機向けチタンが不振で、21年3月期は大幅減収減益が避けられないが、22年3月期については5G関連投資需要に絡む高純度金属チタンや超微粉ニッケルなどが大きく伸び、営業利益段階で40億円強とV字回復が視野に入る。更に直近掲げている中期経営計画では、最終年度の23年3月期に売上高580億円（今期見通し352億円）、営業利益65億円（同27億円）を見込んでおり、現在の株価は大幅な見直し余地がある。 また、技術開発分野では、全固体電池や空気2次電池に応用されるリチウムランタンチタン酸化物（LLTO）という有望素材を手掛けていることもポイントだ。電気自動車（EV）向けや電力貯蓄用蓄電池として期待される次世代リチウムイオン電池の固体電解質として注目を集めている。 【AI】アドソル日進はAI分野の隠れ実力株 アドソル日進 は11月以降、押し目をしっかりと拾われ下値切り上げ型の上昇波動を構築している。独立系ソフト開発会社で大企業向けシステム開発において競争力が高く業界でも優位性がある。 官民を挙げてデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進が図られるなか、同社は「セキュア・ラップトップ」など自治体向けテレワークソリューションも展開している。高水準のデジタル人材を擁し、AIを活用したICTシステムの提供などにも積極的で、日本ＩＢＭや富士通 、日立製作所 といったそうそうたる大手IT企業と一緒に産業技術総合研究所がまとめたAIの品質ガイドライン策定に参画するなど、同分野における実力は証明されている。 業績も好調だ。前期まで10期連続の営業増益を達成し、ピーク利益更新基調が続いている。新型コロナの影響もあって21年3月期については12億2000万円予想と前期比ほぼ横ばい見通しにあるものの、22年3月期以降は再び2ケタ増益路線に復帰しそうだ。株価上昇もあって配当利回りは1％前後と高くはないが、毎期増配を繰り返すなど株主還元姿勢が高い点も評価される。 【半導体】ADプラズマはプラズマ技術に脚光 アドテック プラズマ テクノロジー [東証２]は5日・25日・75日移動平均線など長短移動平均線が収れんする時価近辺は買い場とみておきたい。 半導体向けを主力とする高周波プラズマ電源装置のメーカー最大手。足もとの業績はやや伸び悩んでいるものの、5G関連投資やデータセンター増設を背景とした半導体設備需要の高まりを背景に中期成長トレンドに陰りは見られない。20年8月期は前の期比54％営業増益という回復を示した。21年8月期も前期比9％増の9億5000万円と増益を見込むが、保守的で上振れする可能性がある。WSTS（世界半導体市場統計）によると21年の半導体市場規模は前年比8.4％増の4694億ドルと過去ピークを更新する見通しにあり、これは同社にも強力な追い風となる。プラズマ技術は微細加工に不可欠であり、同社ならではの技術を活用した新商品開発にも取り組んでいる。 国内機関投資家が純投資目的で同社株を買い増す動きをみせていることも見逃せない。テクニカル面も日足一目均衡表では動意づけば雲抜けが期待できる局面にある。中長期的には4月につけた戻り高値1714円を目指す展開が期待される。株探ニュース３２ＯＯ＆３２ＯＯ＆４９ＯＯ＆７２ＯＯ＆７６ＯＯ＆８５ＯＯの６銘柄でミニファンドを構成してみよう。病院で医療従事者２人が陽性 ４件のクラスター拡大、岐阜県で１０歳未満から５０代まで１３人感染岐阜新聞Ｗｅｂ 岐阜県と岐阜市は２０日、県内７市町で計１３人の新型コロナウイルス感染を確認した、と発表した。県内の感染者数は累計で１７３０人になった。６０代男性が人工心肺装置「ＥＣＭＯ（エクモ）」の管理を受けることになり、重症者はこの男性を含め８人となった。 四つのクラスター（感染者集団）で感染者が増えた。 河村病院（岐阜市）では医療従事者２人の感染が確認され、感染者は計３９人となった。 多治見市の高齢者施設「ケアハウスビアンカ」のクラスターでは、職員１人が増えて計２８人に。中津川市の高齢者福祉施設「サンシャインプレミアム中津川グループホーム」では職員の同居家族１人が増え、計１９人。 岐阜市の接待を伴う飲食店や酒類を提供する飲食店の利用などで感染が広がったクラスターでは、陽性が確認されていた瑞穂市の男性の知人男性１人の感染が分かり、７人規模に広がった。 ２０日発表の感染者の内訳は居住地別で岐阜市４人、海津市、養老郡養老町、加茂郡坂祝町が各２人、各務原市、中津川市、瑞浪市が各１人。年代別では１０歳未満１人、１０代３人、２０代２人、３０代１人、４０代４人、５０代２人。本日の夕食は…飛騨牛のコロコロステーキ、カボチャスープ、野菜サラダ、パン、デザート（パイナップル）でした。一緒に楽しんだのは…２００９シャトー・ローザン・セグラです。現在、シャネルが所有するこちらのシャトーの３５０周年記念のラベルです。当時の主任デザイナーであるカール・ラガーフェルドによるラベルですがちょっと異質ですね。コルクも良い感じで美味しくいただきました。
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