政党が相手のパーティーを陥れると云うゲームのようなアメリカのような手法はもう古いのである。いい加減にしないと国民から政治家がバカにされるばかりだと云うことを野党も認識しなければならない。既に現在は議論だけや党利党略の時代でなく手法はもう古いのである。ではどうすればよいのか？よく働きよく行動すること、実際に変化することである。反日国家に対しては政治家たちはオールジャパンで国益のため智慧を出し合い、メディアも政府、財界も相手にしないことで、一切の関わりを絶つことが肝要である。
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日本が韓国への経済援助を取りやめにしなくても、取りやめにする、という政府談話が発表された瞬間に、ウォンは大暴落し、韓国は世界各国との交易から閉め出される。なぜなら、韓国ウォンは、すでに崩壊しており、いま韓国が海外と貿易できるのは日本がドル払い保障スワップで韓国の信用保証をしているからなのである。その保証がなくなったら、その瞬間に、韓国経済は崩壊することになる。完全に国家として破綻するのだが、もっと簡単にいえば、もとの李氏朝鮮の時代に戻るというだけなのである。
そうなると、自分たちの反日という間違いを、自分たちで修正せざるを得なくなる。反日であることをやめなければ、言い換えれば、隣人と仲良くしなければ、自分たちの生活がなりたたないということに、そこではじめて気がつくのである。
認識の間違いに自己が気付かなければ、決して修正されることはないのだ。厳しいようですが、認知不協和を起こしている相手には、カネを与えれば与えるほど、相手は「ほれみたことか」としか思わないし、ならば「腕で来い！」とばかり腕力を振るったら（武力で衝突したら）、感情的なっている相手は、より一層被害者面となっていく、ということなのである。
相手が、それに気がついてもらわなくては、絶対に解決しないのが認知不協和である。相手に気付かせるしかないのである。その方法が「１ドル報酬」だ、ということである。ちなみに韓国について、戦前の日本は韓国を日韓併合し、韓国を経済的に助けたじゃないかという考え方も認識の誤りである。
在日コリアンも同じで、日本政府が、在日特権を与えるから、かえって反日色を強めるのだ。そして反日色を強めれば強めるほど、認知的不協和の症状が悪化するばかりで、差別されていると主張しているが、ならば、本当の意味で差別をなくしてあげれば良いのである。つまり、国籍が韓国にある在日韓国人であれば、犯罪を犯せば、韓国人の誰それと実名で報道すれば良いし、パスポートがなければ、不法滞在者（在日コリアンたちは、もともと朝鮮戦争時の不法入国者達であるからパスポートを持たない）ですから、本国に強制送還すれば良いのだ。日本国籍のない者に、日本の法律を適用して生活保護を与える必要もないし、日本の医療保険を適用する必要もないのである。
すでに日本に帰化している者も同じで通名は認めず、日本人同様、改名も認めずに、戸籍をきちんと整備する、誰の親元が誰なのか等をきちんとさせることが基本である。それによって、納税も、生活保護も、医療介護も、公共料金の支払い等も、日本人とまったくの同条件とし、差別しないようにしてやることである。
米国の陰謀もあり戦後のドサクサにまぎれ駅前の一等地の不法占拠も、戦前の資料に立ち返って、本来の所有者に返還させるのである。あたりまえのことです。帰化人である以上、犯罪を犯したら、帰化は当然取り消す（世界中どこでもあたりまえ）。報道も帰化人であることをちゃんと明示して犯罪報道をすることで日本国民も同じ国民がなぜと間違えた認識、勘違いしないことになる。
在日特権を与えて優遇するから、認知不協和が増幅するのである。特権を剥奪したら、彼らは自分たちで努力して認知不協和を解消し、本当の日本人になれるように努力して自分たちで変わらざるを得なくなる。
中国も同じである。民主党内閣になってから、支那の増長は著しいものがありるが、そもそも中国も韓国も同様、さまざまな便宜を日本政府が図るから、彼らは自分たちが長年受けた反日教育と、実際の日本との認知に不協和を起こし、それを増幅させたのである。下手に技術や金銭援助をやるから、飢えた獣ややくざ暴力団や米軍のように、もっとよこせ、まだよこせと、要求をエスカレートさせるばかりなのである。
反日暴動にしても、彼らの横暴が現実のものである以上、一切の補助、援助を差し止めれば良いのだ。中国の対日認知不協和を解消する道は、これの考え方でやるしかない。中国を増長させているのは、日本自身なのである。日本人がそこに目覚めなければ、いつまで経っても事態は変わりようがないという認識の共用である。要するに、日本はこれまで、在日人に対して、「融和のために」と称して、まったくやってはならない真逆の対応をし続けてきた、ということなのである。
抜本的解決のためには、官民、政済界や地方行政の予算、仕事内容、国家統治機構を変化させることである。自省させる方向に舵を切らなければ、この先、問題はますます深刻化するだろう。否、むしろ深刻化した問題は、いまや、日中、日韓、あるいは日本国内の中国人や韓国人の在日問題というだけでなく、反日の害毒は、いまや世界中に飛び火し、日本は海外メディアを利用してでも火消しをしなければならないのである。
反面、その責任の多くは、獣にカネを与え続けた過ぎた米国依存の戦後日本にある、と云っても、決して過言ではないのである。ブドウが採れないからと、ブドウの悪口を言っているキツネに、モノをたらふく食わせるから、キツネは「だからあのブドウは酸っぱいんだよ」と言いふらすのである。
努力してブドウを手に入れようとし、採れないのは、自分の努力不足にあると、そこで初めて気付くのである。韓国や中国は反日教育に毒され、領土問題が欧米の陰謀ということをよく理解していない。
最後にひとつ付け加えると、この認知不協和というのは、もうひとつのやっかいな側面を持っている、というお話であるが、それが何かと言うと、認知不協和は、ひと目をひき、宣伝効果が絶大であるということだ。
簡単にいうと、たとえば「甘いものを食べると痩せる！！」「勉強しなくてもテストで良い点が取れる！」などというキャッチコピーが、まさにそれで、普通なら甘いものを食べれば太るはずなのに、それが痩せるとは何事か？と、人々に認知的不況和を起こさせ、不協和を起こした人々は、その理由を探しにその本なり記事なりを、つい読んでしまう、という戦略に陥ることになるのである。
世界中の誰もが、日本の帝国軍人は、実に立派な人々だった、と思っているのである。その帝国軍人が、慰安婦と称して２０万人の若い女性をセックス奴隷にした、と聞くと、世界中の人が「えっ？！」と聞き耳を立てることになる。聞き耳が立つということは、その宣伝は絶大な効果を持つ、ということなのである。その情報は売れて儲かる。そんな単純な米国資本主義社会がある。
あるいは、日頃大人しくて真面目で親切な日本人が、南京で３０万人の虐殺？をした！と聞くと、聞いたほうは、当然（まじめで親切な日本人Vs虐殺する日本人）という認知的不協和を起こす。だから、「それって、どういうこと？」と聞いて来る。そして気がつくと、ありもしないコトが、いつの間にか世界の常識になっている。
こうした聞き手に認知的不協和を起こさせるというのは、広告宣伝のテクニックとしては、よくつかうことだ。これに対して、外務・通商官僚のように気真面目な顔で、「いや、ですから、やはり甘いものを食べれば太るのがあたりまえで」といくら説明したところで、すでに「甘いものを食べると痩せる」という言葉が独り歩きしている状況下では説明は、蟷螂の斧にしかならないということである。
ではどうすれば良いのか？簡単なことだ。セックス奴隷にしたというようなデタラメを吹聴するなら、そういう韓国の馬鹿者は、相手にしなきければいいだけの問題なのである。一切関わらないことで、経済・技術援助やウォンスワップなどもってのほかである。日本企業が国際入札に負けた韓国に原子力技術支援した東芝も猛省しないといけない。（たとえ米国のガイアツがあったとしてもである）それによって飢えれば、そこで、自分たちが馬鹿なことをしたと気付くのである。回り道に見えて、これがいちばん現実的な対応というものである。
南京も同じで、大虐殺などという馬鹿げた妄想を持つ者に対して、何も好き好んでご交誼賜る必要などない。国交謝絶、在日支那人にも、国外に出て行っていただくこと。それだけのこと。お金もからず解決できるのである。それが気に食わないと軍事侵攻してきたら、撃退することである。それが国家としては当たり前の行動である。覇権主義の米国進駐軍のＧＨＱ素人がつくった今の日本国憲法にでも、自衛権だけはある。
認知的不協和は、大変に厄介な社会的病気である。世論操作ができ、しかもそんな国など下手に相手にすると、余計に頭に乗り嵩に懸かって感情的に攻められることになる。そのマイナス思考は増幅し、多くの人々に、認知的不協和をひきおこすことになる。このなことでメディアは政治家ゃ著名人を食い物にして儲けると云うマスゴミ新聞、週刊誌などもある。
ではどうすればよいのか。一生懸命反論すればするほど、相手は余計に頭に乗ることになり解決しない。懐柔しようとしてカネを渡せば、よけいに「ほらみたことか。後ろめたいことがあるからだ」と不協和を増幅させるばかりりで税金の無駄遣いになるばかりだ。援助とりやめ相手にしないことこそ我が国の外交上もっとも重要な戦略であることを肝に銘じていただきたいのである。（おしまい） |
建国の理念にたちかえり、家族国家を取り戻すこと。そのために、ひとりひとりができることをする。それが日本の日本人が、いますべきことなのではないかとかんがえるのである。大東亜戦争の教訓と経験と戦死した人々を無駄死ににしないようリーダシップのある類い稀な資質、明確な目的意識とアイデアを持った首相（大統領制にした方が国際社会に政治的アピールもよいのだが、いまの政治家たちは分かっていない）『日本主義』に期待したいと考えていいます。
領土紛争を内政干渉に使うことは米国の常套手段であり、その陰謀術数をアジア各国の為政者たちは見抜くことである。つけ入る隙を与えて産業パイに狙われているテレビ各局の大手新聞や出版社などメディアの責任も多大。そこでスパイ関連の法規で重罰にする法律も必要になるのである。
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