還暦挑戦　電験２種

437日目。

自家発電設備を特別高圧に接続した際、系統の電圧、周波数等の電気の質を維持することが重要です。

系統電圧を適切に維持するため、受電点での力率調整が問題となります。

また、単独運転による電気の質の低下を防止する措置、系統の短絡容量増大で他の事業者の遮断器の容量を上回らないようにする措置が必要となります。

系統連系技術要件ガイドラインは、このような自家発電設備を連系接続するときの標準的技術要件を定める資源エネルギー庁公益事業部の通達です。

まず、受電点において、逆潮流がある場合、系統電圧を適正に維持するため、力率調整を行う必要があり、逆潮流がない場合も、電圧低下を避けるため、力率を85%以上に保ち、また、系統側からみて進み力率とならないようにすることが必要です。

また、適切な電圧、周波数を逸脱した単独運転を防止する措置が必要で、周波数上昇リレー、低下リレーを設備して保護を図ります。

逆潮流がある場合は、変電所の遮断器を開放したことを信号により伝えて、分散型電源を遮断する「転送遮断装置」を設置します。

逆潮流がない場合、周波数上昇リレー、低下リレーを設備して保護を図るとともに、逆潮流を検知して作動する逆電力継電器を設置して、単独運転を防止します。

次に、発電設備連系により、系統電圧が影響を受けないようにするため、

平常運転時に、系統電圧が適正値(常時電圧からのずれが1~2%以内)を逸脱しないよう、発電設備設置者は、自動的に電圧調整を行う必要があります。

同期発電機を並列投入するときは、制動巻線付同期発電機など乱調防止できる発電機を採用するとともに、自動同期検定装置を設置し、同期が乱れることのないようにします。

誘導発電機を並列投入するときは、瞬時電圧低下により系統電圧が適正値を逸脱しないよう、限流リアクトル等を設置します。

自励式逆変換装置(自励式インバータ)は、任意の周波数の交流を発生できるので、連系するときは、自動的に、同期をとることができるものを採用します。

最後に、発電設備の連系により、系統の短絡容量が増大し、他の需要家等の遮断容量を上回るおそれがある場合、限流リアクトルの設置等により、短絡容量を制限する措置をとりますが、それでも対応できないときは、変電所のバンク系統を切り替えたり、上位電圧の電線路へ連系する等の措置が必要となります。

分散型電源が増大すると、系統にどのような影響が生ずるか、どのような対策が必要か、その対策のために、需要家側、電力会社にどれだけの費用がかかり、電気料金にどう影響するか、等をわかりやすく説明できるようになりたいものです。

今日は、ここまでにします。