☆ My Load ☆

多くの方に、医療についてよく考えてもらいたいと思う。



☆医療事故、病院の「問題なし」覆す・第三者機関が初検証

　厚生労働省の委託を受けて医療事故の死因を検証する第三者機関が7日、手術中に大量出血を起こして患者が死亡した医療事故について「救命可能であった可能性が高い」とする報告書をまとめ、公表した。病院側は「手術に問題はなかった」としていた。医療事故が相次ぐ中、国内の主要学会が加わった第三者機関で検証結果が出たのは初めて。
　同日に開かれた第三者機関の運営委員会が報告書を了承した。この制度は昨年度から始まり、現在は東京、愛知、大阪、兵庫、茨城、新潟の6都府県で実施しているが、遺族の特定を避けるため、事故が起きた地域や時期は公表していない。

[2006年4月8日/日本経済新聞　朝刊]

医療の質を向上させてもらいたいものだ。
情報公開を広く行うことで、実績を増やす為、不必要な外科手術をするケースも
珍しくない病院が存在するのも現実的な問題である。

皮肉な話であるが、患者側からすれば【本末転倒】である。


☆薬の副作用で被害の人の3割が仕事断念・半数が働き盛り

　医薬品の副作用で健康に被害を受けた人の約3割が仕事を辞めていたことが16日、独立行政法人「医薬品医療機器総合機構」による初の実態調査でわかった。被害者全体のほぼ半数が働き盛りの30―50代で、本人だけでなく介護する家族にも負担がかかっている実態も判明。医薬品の副作用が社会的に深刻な影響を与えていることが明らかになった。
　同機構は昨年8月から10月にかけて「医薬品の副作用による健康被害実態調査」を実施。対象は同機構の医薬品副作用被害救済制度による医療費などの受給者で、約740人が書面や面接で回答した。　健康被害に遭った時の年齢で最も多いのが50代18.8％で、次いで70代、30代、40代の順。30―50代を合計すると全体の46.3％を占め、0―9歳も9％あった。

[2006年3月17日/日本経済新聞　朝刊]

少量は薬、多量は毒であるということを十分認識して頂きたいな～！
いつもお世話になる、元　製薬会社の幹部の方も同意見だった。