住んでいるところで肥満の可能性が変わる?
【参考】Large-scale physical activity data reveal worldwide activity inequalityNature 547, 336–339 (20 July 2017) doi:10.1038/nature23018この論文の面白いところは、都市計画によって個人の活動量に差が出ることを疫学的に明らかにしたことです。活動量のデータ収集方法はスマートフォンのセンサーを利用したものです。そのため、46か国の60万人に上るデータを集めることができています。結果としてある集団の活動量の最大値と最小値の差(不平等性)が肥満症罹患率の予測に対して平均的な活動レベルよりも正確に予測できているということです。都市計画でみんなが活動レベルを上げることができれば、肥満率が減る可能性を示唆しています。肥満は自己責任もありますが、政府の都市計画も加担しているというふうに読むと、何でもpersonal responsibilityという風潮に一矢報いているのかもしれません。