テレビの人気者だった大橋巨泉の遺言について、雑誌編集長の篠田博之氏は３日の東京新聞コラムに、次のように書いている；

（前半省略）

　さて話題転換。『週刊朝日』の臨時増刊号として発売された『朝日ジャーナル』が話題になっている。かつてリベラル派を代表する週刊誌だった『朝日ジャーナル』は、１９９２年に休刊になって以降、何度か臨時増刊として復刊されているが、今回は今までになく新鮮だ。社会の座標軸が大きく右に振れ、リベラル派の危機が叫ばれている時代状況のせいだろう。

　巻頭には「新多事争論」と題して、かつて『朝日ジャーナル』編集長だった筑紫哲也さんにならった一文が掲げられている。筑紫さんはリベラル派の象徴のような人だった。記事中で久米宏さんや池上彰さんが今のメディアの状況について語っている内容も面白い。

　田原総一朗さんとの対談で、花田紀凱『月刊Hanada』編集長が「こんな時代だからこそ、月刊の『朝日ジャーナル』として復刊すればいいじゃないですか」と言っている。同感だ。朝日新聞出版はぜひ月刊でよいから『朝日ジャーナル』を本格復刊してほしい。

　最後に紹介したいのは『週刊現代』７月９日号の大橋巨泉さんのコラム「今週の遺言」最終回だ。がんの病状が悪化して「今のボクにはこれ以上の体力も気力もありません」と書いた後に巨泉さんはこう記している。「このままでは死んでも死にきれないので、最後の遺言として一つだけは書いておきたい。安倍晋三の野望は恐ろしいものです。選挙民をナメている安倍晋三に一泡吹かせて下さい」。自ら遺言と言う言葉に胸が熱くなった。
（月刊『創』編集長・篠田博之）

２０１６年７月３日　東京新聞朝刊　１１版Ｓ　２７ページ「週刊誌を読む－リベラル派の危機に会心作」から引用

　大橋巨泉氏の遺言に、私たちは耳を傾けるべきです。これまで歴代の日本の首相は多少なりとも立憲主義に関するまともな知識をもっていたから、憲法に定められた首相の義務についても十分認識し、改憲問題については極めて抑制的に振る舞ってきましたが、安倍氏の場合はハナから「立憲主義なんて、絶対王政の時代の言葉」などとトンチンカンなことを言うくらいで、国家と憲法の関係も正しく認識しているかどうか、極めて疑問です。世間では、トランプが大統領になったらどうなるか心配などと言われてますが、それを先取りしたのが日本の安倍政権なのですから、次の総選挙では安倍を叩き落とす算段を考えるべきです。