ちずらぼのちずらぶ

現在カーナビ市場に革命が起こりつつある。

10万円以下という安い価格を武器に、PND（パーソナル・ナビゲーション・デバイス）がシェアを急拡大している。
すでにPNDの販売額は市販カーナビ市場全体の4割を占める勢い。
今後、据え置き型カーナビに代わり、カーナビの主流になる可能性が高い。

現在、PND市場でトップシェアを誇るのは三洋電機。
その牙城の切り崩しを狙って、今年、市販の据え置き型ナビ大手が相次ぎPNDを発売している。
据え置き型ナビ「2強」のパイオニアとパナソニックだ。
さらに10月に日本ビクターと経営統合したケンウッドも、09年春にPNDを投入する。

しかし、これら据え置き型ナビ大手にとって、PND市場参入は、諸刃の剣とも言える。
PNDは単価が安いぶん利益率が低く、経営を圧迫しかねないのだ。
ただ、ユーザーにとっては、パナソニック、パイオニアなどの「本命」とも言えるブランドが登場したことで選択肢が広がった形。
据え置き型ナビを買わずに、割安なPNDで満足するユーザーは今後増えていくだろう。

この好調なPND業界の裏側で、地図データやナビアプリをPNDメーカーに販売する地図会社も、しのぎを削っている。
この分野は最大手のゼンリンと、パイオニア子会社のインクリメントＰが主役。
だが、ここに昭文社の100％子会社、キャンバスマップルが新たにナビアプリを開発して参入した。

多くのPNDメーカーは、地図会社から地図データを買い、ナビアプリは独自開発する形をとっている。
しかし、利幅が薄いPNDではアプリの開発コストを回収しにくくなっていることも事実。
そこで、昨年からインクリメントＰが割安な汎用ナビアプリの提供を開始。
キャンバスマップルも、同様の動きをした。

これを受け、まだナビアプリを提供していないゼンリンも「アプリ開発を検討している」とされる。
今後、各社のアプリ開発競争が進めば、メーカーの開発の手間が省けるので、異業種や韓国、中国メーカーなどの海外勢が、さらに新規参入しやすくなるだろう。

これまでPNDは、各種センサーやワンセグチューナーを搭載するなど、主にハード面が充実してきた。
そして次の焦点はソフト面の強化。
その際、カギとなるのは通信サービスだ。

すでにパイオニアのPNDは通信対応をしており、渋滞情報や駐車場の満空情報などをリアルタイムで提供している。
だが実は、ほかのPNDメーカーも同種の通信サービスの展開を視野に入れている。

さらに、これまでケータイやスマートフォン向けにサービスを行ってきたナビタイムジャパンもPND市場に参入する。
同社は通信対応を前提にしたPND用のナビアプリを開発中で、「モバイルWiMAXなどのサービスが開始される09年中に、メーカーにアプリを提供するか、通信対応PNDを自社で発売する」とのこと。

通信対応のPNDが増えれば、新サービスの登場も期待できる。
例えば、今は一部の据え置き型ナビしか対応していない地図の自動更新サービスがPND向けに始まるだろう。
これまで地図の更新は年1回程度だったが、常に最新の地図データが使えるようになる。
また、通信対応PNDのユーザー間でドライブルート情報をやり取りするなど、関連サービスも充実するはずだ。

今後は通信サービスの利便性によってPNDメーカーや地図会社の明暗が分かれる。
通信対応PNDが増える09年に、勢力図は様変わりするかも知れない。


従来の据え置き型ナビに比べてPNDが有利なのは価格面と機動力。
価格面は前述のようにメーカーにとってリスクも大きいが、機動力は新しいサービスを生み出す下地になる。

フィールドでのフットワークに関しては据え置き型ナビやPCの地図サービスを凌ぐし、一方のライバルである携帯電話に比べると画面の大きさ・見やすさは比べようもない。

今後このデバイス自体が地図やGISをめぐる動き全体に大きな変革を促すことになるかも知れない。