《櫻井ジャーナル》

　​HSBC（旧社名は香港上海銀行）はマスクの着用を拒否する顧客へのサービス提供を拒否、場合によっては銀行口座を没収すると報道​されている。SARS-CoV-2（重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2）の感染が拡大しているからだという。

　通貨の電子化が世界規模で推進されているが、それに対する批判のひとつがここにあった。実態のある通貨が存在しない場合、銀行口座を封鎖することで支配者は自分たちにとって好ましくない人物や団体を経済的に破滅させることができる。その懸念が現実になろうとしている。

　SARS-CoV-2の感染拡大という主張のいかがわしさは本ブログでも指摘してきた。感染者と見なされているのはPCR検査（ポリメラーゼ連鎖反応）の陽性者だが、この検査が遺伝子の断片を試験管の中で増幅する技術にすぎないことは専門家なら知っているはずだ。

　最低限、遺伝子の断片が何なのかを明確にする必要があるのだが、そうした作業は行われていないようだ。しかも増幅サイクル（Ct）を増やしていけば、探している遺伝子が病原体の一部だとしても、医学的に意味のないほどわずかな遺伝子を検出できる。SARS-CoV-2は変異が多いRNAウイルスの一種であり、変異が進むとPCR検査で検出できなくなるという問題もある。それにもかかわらず陽性者が減らないのは不自然だ。

　こうしたこともあり、PCR検査の開発者で、その方法を利用する条件、限界を熟知していた​キャリー・マリスはこの手法をウイルスの検査に使ってはならないと繰り返していた​。マリスは2019年8月7日に肺炎で死亡しているが、その半年後にパンデミック騒動は始まった。その時に彼が生きていたなら、騒動の推進者にとって面倒なことになっていただろう。

　PCRの問題は、WHO（世界保健機関）や各国政府が発表する感染者の数値が信頼できないことを意味するが、死亡者数の水増しも行われてきた。

　WHOが3月11日にパンデミックを宣言した直後、アメリカでは感染者や死亡者の数を水増しする工作があった。アメリカのスコット・ジャンセン上院議員は、死亡診断書にCOVID-19と書き込んでいると4月8日にFoxニュースの番組で話しているが、これはCDC（疾病予防管理センター）のサイトで誰でも確認できる。卒中などで倒れた人を速やかに集中治療室へ入れるため、COVID-19に感染しているとするケースもあったようだ。

　それまで診断に使われることのなかったPCR検査用のキットを持っている病院は少なく、検査を実施できない。そこで、状況にある程度の確かさがあれば、検査なしに死因をCOVID-19と報告してかまわないとしている。COVID-19に感染していたことにすれば病院が受け取れる金額が多くなる。そうした行為をCDCが勧めているようにも思える。

　不適切な人工呼吸器の使用が病状を悪化させているする告発も早い段階からあった。この器具は圧力を加えて酸素を肺へ送り込むのだが、その際に黴菌などが入り、肺炎を引き起こすケースもあるという。

　こうしたことだけでなく、社会の収容所化によるストレスの増大、経済が麻痺して少なからぬ企業を倒産、失業者、ホームレス、そして自殺者を増やしている。つまりCOVID-19対策が少なからぬ人を苦境に追い込み、一部は死んでいる。

　今回のパンデミック騒動で富豪は資産を増やしているが、その富豪を代表するWEF（世界経済フォーラム）を創設したクラウス・シュワブはCOVID-19を利用して資本主義システムを大々的に「リセット」すると宣言している。リセットに成功したなら、世界は強大な私的権力が直接統治するシステム、つまりファシズム体制が世界を覆うことになる。

　富豪の中でも特に経済の破綻が自分たちの利益に結びつく集団は金融資本の支配者たちだ。資産や技術を持つ企業を借金漬けにし、借金の形として乗っ取ることもできる。ボリス・エリツィン時代のロシアではクレムリンが私物化され、国民の資産が奪われていた。

　クレムリンを支配していたのはエリツィンの娘であるタチアナ。彼女の利権仲間であるアナトリー・チュバイスは1992年11月にエリツィンが経済政策の中心に据えた人物で、彼が手を組んでいたHIID（国際開発ハーバード研究所）はUSAIDからカネを得ていた。つまりCIAとつながっていた。（Natylie Baldwin & Kermit Heartsong, “Ukraine,” Next Revelation Press, 2015）

　ボリス・エリツィンは1996年からタチアナを個人的な顧問に据えていたが、2000年に彼女はウラジミル・プーチンから解雇される。彼女は2001年に再婚するが、相手はエリツィンの側近で広報担当だったバレンチン・ユマシェフ。この人物の娘であるポリナ・ユマシェバはオレグ・デリパスカと結婚していた。

　デリパスカはロシアのアルミニウム産業に君臨するイスラエル系オリガルヒで、ナット・ロスチャイルドから「アドバス」を受ける一方、ロスチャイルド系の情報会社ディリジェンスの助けで世界銀行から融資を受けていたが、プーチンとの対決は避けた。

　ところで、マスク着用を顧客に強要しようとしているHSBCは1865年に香港で設立された。香港の中心である香港島は1842年、アヘン戦争で勝利したイギリスが南京条約で中国（清）から奪ったもの。そこにアロー戦争（第2次アヘン戦争）後の北京条約でイギリスが奪った九龍半島、そして1898年にイギリスが99年の期限で租借した新界が加えられて植民地として成立した。

　アヘン戦争は1840年から42年にかけて、第2次アヘン戦争は56年から60年にかけて行われたが、その背景にはアヘンの密輸があった。その当時、イギリスはインド産のアヘン、アメリカはトルコ産のアヘンを中国へ売りつけ、大儲けしている。

　麻薬取引で大儲けした会社のひとつが日本とも関係が深いジャーディン・マセソン。この会社は第2次アヘン戦争の終盤、1859年にふたりのエージェントを日本へ送り込んだ。ひとりは長崎へ渡ったトーマス・グラバーで、もうひとりは横浜のウィリアム・ケズウィック。ケズウィックの母方の祖母はジャーディン・マセソンを創設したひとりであるウィリアム・ジャーディンの姉だ。

　ウィリアム・ケズウィックは1862年に香港へ戻ってジャーディン・マセソンの共同経営者になり、80年から81年にかけては香港上海銀行の会長に就任、86年にはロンドンへ渡り、マセソン社の経営者になる。

　香港はイギリスのユーラシア大陸東部における金融の拠点になるが、その金融はアヘン取引と深く関係していた。イギリスの金融資本が1970年代に作り上げたオフショア市場のネットワークに含まれているが、その一方でCIAの活動拠点としても使われてきた。

　そうした背景があるため、HSBCは今でも麻薬取引と関係が深い。その実態はアメリカ財務省のFinCEN（金融犯罪捜査網）が作成した報告書から垣間見ることができる。この報告書は秘密にされていたのだが、それを​ICIJ（調査ジャーナリスト国際協会）が公表​したのだ。FinCENは金融機関のマネーロンダリングではなく、​ICIJによる報告書の公表を犯罪行為だと非難​している。

　アメリカ財務省が隠したFinCENの報告書によると、マネーロンダリングなどの不正行為に手を染めているとされた金融機関はJPモルガン、HSBC、スタンダード・チャータード銀行、ドイツ銀行、ニューヨーク・メロン銀行だ。HSBCにとって麻薬取引業者よりマスクを着用しない人物の方が重罪なのだろう。