《櫻井ジャーナル》

　昨年12月までNIAID（国立アレルギー感染症研究所）の所長を務めていたアンソニー・ファウチが現役時代、CIA本部でCOVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）の分析に参加したと指摘されている。本部へ入る際、彼は記録を残さなかった、つまり秘密裏に入ることができたという。

　ファイザーやFDA（食品医薬品局）が75年間隠そうとしていた「ワクチン」に関する文書を医薬品業界で研究開発に携わってきたサーシャ・ラティポワは分析、​アメリカの国防総省はバラク・オバマ大統領の時代から「COVID-19ワクチン」の接種計画を始めている​という結論に達した。

　この「ワクチン」の実態は遺伝子操作薬で、人間の細胞に病気の原因であるスパイク・タンパク質を製造させ、抗体を作るというもの。このスパイク・タンパク質が病気の原因になるため、人間の免疫システムは細胞を病気の原因だと認識して攻撃、炎症を引き起こす。そうした炎症を抑えているのが免疫の低下にほかならない。いわばAIDS状態にするわけで、VAIDS（ワクチン後天性免疫不全症候群）なる造語も使われ始めている。

　接種が始まる前からADE（抗体依存性感染増強）を懸念する人は少なくなかったが、懸念された通りになっているようだ。​「ワクチン」を接種した後、それまで感染したことのない、さまざまな細菌性の病気にかかる人がいるとイゴール・チュドフは指摘​しているが、そうした状態がVAIDSだ。

　また、DNAの混入、mRNAを細胞の内部へ運ぶために使われているLNP（脂質ナノ粒子）の毒性、グラフェン誘導体の混入といった問題も指摘されている。LNPは卵巣を含むあらゆる臓器に蓄積、生殖システムが破壊される可能性があり、人類の存続を危うくしかねない。

　​CIA本部を秘密裏に訪れたファウチが所長を務めていたNIAIDは「エコヘルス連合」会長のピーター・ダザックを介し、武漢病毒研究所（WIV）の石正麗を中心とするチームへ資金を提供していた。​エコヘルス連合はWHO（世界保健機関）にアドバイスする立場にもある。

　このチームは、SARSに似たコロナウイルスの「スパイク・タンパク質」が人間などの細胞の「ACE2（アンジオテンシン変換酵素2）」と結びつくメカニズムを研究、石はノースカロライナ大学のラフル・バリックとも協力関係にあった。

　WIVはテキサス大学のガルベストン・ナショナル研究所やカナダのNML（ナショナル細菌研究所）と共同で細菌に関する研究を行い、タミフルやレムデシビルを開発したアメリカの製薬会社ギリアド・サイエンシズともつながる。

　そのほか、武漢大学はデューク大学と共同で2013年に昆山杜克大学を設立しているが、デューク大学はアメリカ国防総省のDARPA（国防高等研究計画局）と関係している。アメリカと中国との関係は2014年頃まで良好で、センシティブな研究を共同で行えたのだろう。DARPAは2018年からコウモリからヒトへコロナウイルスを伝染させる研究を開始、中国との国境近くに研究施設を建設している。

　エコヘルス連合は2014年以来、メタバイオタのパートナーで、アメリカのUSAID（国際開発庁）のプロジェクトに参加。つまりCIAの資金を受け取っていた。このプロジェクトは世界規模の新しい疾病の脅威を予測し、予防することが目的だという。メタバイオタは2014年にエボラ出血熱に関して研究していたが、状況を悪化させたと非難されている。アメリカ国防総省はウクライナでも生物兵器の研究開発を行なっているが、その研究開発施設の運営にエコヘルス連合も参加しているという。

　ウクライナでアメリカの生物兵器の研究開発施設を建設するという話が流れたのは2013年のことだった。アメリカ国防総省がハリコフ周辺にレベル3のバイオ研究施設を作ろうとしていると訴えるリーフレットがまかれたのだ。実際、建設されたとされている。

　​ジャーナリストのディリヤナ・ゲイタンジエワによると、ドニプロ、ミコライフ、リビフ、ウジホロド、テルノポリ、ビンニツヤ、キエフにも施設があるのだが、各研究所はハリコフより前の2010年から13年の間に建設されたという​。こうした研究所はCBEP（共同生物学的関与プログラム）の下でDTRA（国防脅威削減局）から資金提供を受けていた。

　アメリカ国防総省はウクライナだけに研究施設を建設したわけではない。中東、東南アジア、アフリカ、そしてジョージアを含む旧ソ連諸国にもある。

　特に注目されているのはジョージアにあるルガー・センター（国立疾病管理公衆衛生センター）で、近くにアメリカ軍のバジアニ空軍基地がある。センターで軍事プログラムを担当しているのはアメリカ陸軍医療研究ユニット・ジョージアの生物学者と民間業者で、CH2Mヒル、バテル、そしてメタバイオタが含まれる。

　彼らは外交特権を与えられているため、ジョージア政府の直接的な支配下に置かれることなく、外交特権のもとに米国政府のために仕事をすることができる。他の国でも同じ仕組みになっているようだ。その研究内容は生物兵器（炭疽病、野兎病）やウイルス性疾患（クリミア・コンゴ出血熱など）の研究、将来の実験のための生物試料の収集など。

　バテルはアメリカの国土安全保障省の契約に基づき、メリーランド州のフォート・デトリックでバイオ研究所を運営、極秘実験を行なってきた。

　この基地はアメリカにおける生物化学兵器の研究開発で中心的な役割を果たしてきた。日本の医学界が第2次世界大戦中に行った生物化学兵器の開発で生体実験を担当していた第731部隊の資料はここに持ち込まれ、研究者が派遣されている。同部隊の責任者だった石井四郎中将をはじめ、生物化学兵器の関係者の責任をアメリカ政府は問わなかった。

　エコヘルス連合やメタバイオタはRSTP（ローズモント・セネカ・テクノロジー・パートナーズ）という投資ファンドから資金を得ていた。このファンドは2009年にハンター・バイデンとジョン・ケリーの連れ子によって設立されたローズモント・キャピタルの下部組織で、ハンターが率いていた。言うまでもなく、ハンターはジョー・バイデン大統領の息子である。RSTPの共同設立しゃであるニール・キャラハンはメタバイオタの顧問委員会メンバーでもある。

　ロシア軍は昨年2月24日から巡航ミサイルなどでウクライナの軍事基地や生物化学兵器の研究開発施設などを攻撃、機密文書を回収した。​その中に含まれていた生物化学兵器に関する約2000文書の分析を行った結果、アメリカはウクライナで「万能生物兵器」を研究していたことが判明したという​。

　回収文書の分析を指揮してきたロシア軍のイゴール・キリロフ中将によると、ウクライナにはアメリカのDTRAが管理する研究施設が約30カ所あり、生物兵器の研究開発を行っていた。ロシア国防省が発表したスライドによると、アメリカの民主党を病原体研究の思想的な支柱とし、その思想を実体化させる役割を負っているのが国防総省やCDCを含むアメリカの政府機関だ。

　​キリロフが記者会見でウクライナにおける生物兵器の問題について発表した翌日の3月8日、アメリカの上院外交委員会でビクトリア・ヌランド国務次官（当時）はウクライナの施設で研究されている生物化学兵器について語っている​。マルコ・ルビオ上院議員の質問を受け、兵器クラスの危険な病原体がロシア軍に押収されるかもしれないと語ったのだ。つまりウクライナの研究施設で生物化学兵器の研究開発が行われていたことを否定しなかった。

　COVID-19騒動を操ってきたのはアメリカの国防総省とCIAであり、その背後には両機関を動かす強大な私的権力が存在していると考えるべきだろう。マンハッタン計画と似た構図に見える。その私的権力を直視している日本人が多いとは思えない。