新発想ビジネスヒントフォーラムWEB2.0

海外勢の日本株離れが深刻になりつつある。直近の１１週連続で海外勢は日本株を売り越し、今年に入って海外勢の日本株売り越し額は１兆６０００億円近くに達している。
どうしてなのか──。直接の引き金は２００８年１０─１２月期の国内総生産（ＧＤＰ）の実質成長率が、前期比・年率でマイナス１２．７％とＧ７の中で最も大きく落ち込んだことだ。「もともと海外勢は、ＧＤＰに反応しやすい」（都銀関係者）傾向があったが、世界金融危機の火元である米国がマイナス３．８％にとどまっているのだから、日本の落ち込みのひどさがはっきりする。

さらに０８年度２次補正予算の関連法案も国会を通っていないという日本の政策の対応の遅さも、海外勢から指摘されている。足元では、円売りも加速する兆しが出てきた。こちらも様々な見方が交錯しているが「中川前財務・金融担当相のＧ７後の会見が、ジワジワと海外勢の中で日本売りの材料として意識され出している」（外資系証券の関係者）との声もマーケットでは出ている。

だが、日本株が深刻なのは、海外勢が買わないからではない、とのさらに厳しい見方がある。「海外勢が買わないと、買い手が不在になる東京市場の構造問題がある」とある国内証券の関係者は指摘する。外需頼みは株式市場にも当てはまっていたというわけだ。
日本株に流動性を取り戻し、活性化させる起死回生の選択肢はないだろうか。




ご存知ないかたは、けっこう居られる。

東京証券取引所も、大阪証券取引所も、実のところ日本の個人・機関投資家の資金よりもはるかに巨大なユダヤ金融の跳梁跋扈する「場」だったのだ。この流れを導き寄せたのは、いわずと知れた小泉純一郎と竹中平蔵である。そう自分の中では、断定されている。


これが今、日本の証券市場を忌避、ふたたび揺さぶりをかけていると思う次第だ。
映画「エクソシスト」ではないが、どんどん幽体離脱してくれればよい。

残念ながら、株価がふたたび高騰するのはそれからという事だろう。