日本語を第二言語に

日本語能力試験（にほんごのうりょくしけん、Japanese Language Proficiency Test、略称JLPT）は、財団法人日本国際教育支援協会と独立行政法人国際交流基金が主催の、日本語を母語としない人を対象に日本語能力を認定する検定試験である。日本を含め世界54カ国・地域（2009年）で実施。日本語を母語としない人を対象とした日本語の試験としては最も受験者の多い試験である。

概要
1984年開始。最上級はN1、最下級はN5（2009年までは1級～4級）。7月上旬にN1～N3（国内及び海外の一部の都市のみ）、12月上旬に全級（全地域）の試験が実施されている（2008年までは年に1度(12月第1日曜日)の実施であった）。

日本国内では日本国際教育支援協会が、海外では国際交流基金が現地の機関と共同で試験を実施している。開始当時は世界15カ国・地域で約7,000人の受験者であったが、年々受験者数が増加し、2008年は約56万人が受験。さらに年2回となった2009年は54の国と地域で年間のべ約77万人が受験した。特に近年は受験者がめざましく増加する傾向にある。

解答はすべて4択のマークシート方式である。問題レベルはすべて日本語を母語としない外国人が日本語を学習するカリキュラムに基準を合わせているため、日本語を母語とする人が通常学ぶ国語の教育カリキュラムとは合わない。

日本語を母語としない者の場合、日本の国立大学への派遣留学には日本語能力試験1級を要求されることが多い（日本人がアメリカ留学に際して、TOEFLで高得点を獲得した証明を要求されるのと同等）。なお、正規留学・私費留学などには日本語能力試験ではなく日本留学試験を受けなければならない（2002年から。ただし一部の志望学校では日本留学試験を行わない国の志望者に対し日本語能力試験の成績を認めるなど例外措置もある）。また、日本の専修学校（日本語学校を除く）に入学するために入国・在留する場合、2級以上、または日本留学試験の日本語200点以上取得者でないと査証が受けられない。さらに2008年1月19日、政府は日本へ長期滞在する外国人の査証発給審査で日本語能力試験の成績を要件として加えようと検討中であると発表した。

韓国のYBM Si-saが実施しているJPT日本語能力試験とは全く異なる。

ＮＰＯ法人日本語検定委員会が実施している日本語検定は、主として日本語母語話者を対象としている民間の検定試験で、日本語能力試験とは全く別の検定である。