近藤雅世の商品先物価格予測

久しぶりの登場である。このところ、毎日夜遅くまで情報を書いていてとても他のものを書く余裕が無かった。ブログは毎日書くものだと教えていただいた同期のM君には申し訳ない。同期といえば先日元の商社のOB会があった。そこで先物取引の話が盛り上がったが、ある後輩が、石油元売り会社はガソリン価格を好きなように決めていると嘆き憤っていた。どういうことかというと、2年ほどまえから日本の石油元売り会社は、東京工業品取引所のガソリン価格に連動してガソリン価格を決めるようになった。ところが、このところ原油高のガソリン安となっており、リファイナリーマージンが十分採れなくなっていた。そのため、元売りからガソリンンスタンドに卸す価格は東工取のガソリン価格をひとつの基準とはするが、それ以外に4つの変数を使った複雑怪奇な価格体系とし、要は、市場価格連動ではなく、市場価格＋元売りの利益を恣意的に乗せた価格で売ろうというものになっているという。今日の時事通信社のニュースに同じことが書いてあったので思い出した。

生産者は往々にして価格をコントロールしたがる。自分の会社が赤字であるのは価格がおかしいからだと思う。だから、価格を自分の会社の採算に合うように作りたがる。これはその昔、PRODUCER　PRICE（PP:生産者建値）という形で横行したものだ。資生堂の化粧品でも、20年前は定価で販売されていた。しかし、独占禁止法により価格は市場で決められることとなった。つまり、資生堂は小売希望価格を表記するが、実際の小売価格は小売店に任せるというもの。当時、松下電器も資生堂も自社のチェーン店を展開していた。だから松下電器の電気製品や資生堂の化粧品は、全国どこに行っても一律の価格であった。どこかで安売りしていると、安売りした店に対してメーカーは出荷止めを行った。それでも抵抗したのが、ダイエーである。中内氏は松下電器の調査員が店頭の価格が協定破りだとダイエーのその店へ卸した松下系列店への出荷をストップした。ダイエーは最初は、型番をけずってどこの系列店から仕入れたのかをわからないようにして安売りしたが、結局松下電器の製品は店頭からはずしてしまった。松下は、価格を守るあまりダイエーなどの安売り店では売れなくなった。売れないのは困るので、松下の価格支配は、徐々になし崩し的になり、小売店が販売価格を決めるようになった。

この30年ほどの価格の歴史を見る限り、市場価格がメーカー価格を結局支配している。それでも石油の元売りのように、メーカーはなんとかして自分の利益を乗せて販売価格を決めたがる。先物市場に自分の会社の扱っている商品が上場しないように祈る企業は多い。

しかし、結局市場が需給のつなひきによって価格を形成するようになる。自己の価格を守るために市場に供給しなかったり、供給自体を調整しようとしても、誰かがその網をくぐってしまうのだ。そして元売りの場合のガソリン価格の網をくぐるのは、韓国や東南アジアの国々の製品であろう。

日本の先物市場は中部大阪商品取引所がいよいよ12月に店じまいし、東京穀物商品取引所が、業界の要請により東京工業品取引所に委譲するようである。かって16市場あった商品先物市場は、1つにまとまろうとしている。その間に、シンガポールではコーヒーやWTI原油を上場し、韓国、中国、台湾では商品市場が急速に発展している。

日本の企業は、自分のために価格を支配していたつもりが、いつの間にか商品市場が日本に無くなったために、価格が日本以外の国に支配されていることに気付くだろう。その時は、海外の企業は、先物市場で、価格変動リスクのヘッジを行い、日本の企業は海外に行ってヘッジを行わねばならないが、ヘッジのし方がわからないので右往左往している間に、海外の企業が世界の市場をも支配することになる。

鉄鉱石が良い例である。1年の長期契約に安住していた日本の鉄鋼メーカーは3カ月おきに価格が改定されることに驚いている。これはいずれ1カ月おき、そして、1日おきに価格が変わることになるだろう。英国には鉄鋼の先物市場があるし、中国は鉄鉱石を上場するだろう。すでに中国や韓国の鉄鋼メーカーは先物を利用してヘッジを行っていると思われる。さもなければ、3カ月タームで契約するはずがない。彼らにとっては、3カ月の平均価格で先物をヘッジするよりは、毎日ヘッジした方が合理的だろう。だからいずれ毎日価格が変わることになる。

ところが、日本の鉄鋼メーカーは、鉄鉱石価格の上昇はすべて顧客に転嫁してきた。だが、毎日顧客に転嫁することは実質上不可能である。そうなると、日本の自動車メーカーの鉄板だけは市場価格連動となる。ところが中国の自動車メーカーは中国の鉄鋼メーカーが価格変動リスクのヘッジを行っているので、値上げする必要がない。そうなればどうなることやら。