傀儡師の館.Python

英国債(31日)：下落、米大統領のサブプライム対策で－月間では上昇 と債券相場もブッシュ大統領の対策に反応を見せたようだ。

Ｓ＆Ｐ社長が辞任　サブプライム問題への関連指摘も とかなっているようだ。

Ｓ＆Ｐや米ムーディーズなど格付け会社に対しては、米国の低所得者向け住宅ローン（サブプライムローン）の債権を担保にした金融商品の格付けが甘く、金融市場の信用不安を助長する一因になった、との批判が集まっている。

ということで、詰め腹を切らされたということかな。まあ、悪者になってくれる象徴的な存在もこういうときには必要と。

ＣＰＩは日銀が利上げを急がない理由に－水野委員は９月利上げ提案も を見ると、

岡三証券の坂東明継シニアストラテジストは「タカ派的とみられているだけにソフトな発言だったので、債券の買い材料と受け止められた」という。しかし、そうした解釈は本意ではなかったようで、水野委員は会見で、ＦＲＢが仮に利下げしも、理由次第では９月会合で利上げ提案を行う可能性を示唆した。

情報操作大作戦なので、水野発言を本人の意図からねじ曲げて誇張して、水野委員は9月の利下げは諦めたという感じの報道が流されたようだが、そうではないらしい。発言されるものはすべて、その発言者の都合によって加工されるというのは、まあ、普通のことだけど。

「行動する用意ある」バーナンキ議長が書簡で利下げを示唆 のにしても、意図的なリークというか間接的な語りなわけで、オリジナルとコピーの微妙な差を、コピーの作者の意図を最大化することをオリジナルの作者がある程度まで自分の意図が含まれることによって、コピー作者の利用のむことによって成り立つような、微妙な語りだったりする。

米大統領、「サブプライムローン」借り手保護策を発表 にしても、

市場では、フェデラル・ファンド金利の引き下げも視野に入れて対応することを示唆したものと受け止められている。

ほんとうはそうじゃなくて、もし、そうしてくれれば安心なのだよねという願望が言語化されたときに、本来はそうでないかもしれない「フェデラル・ファンド金利の引き下げも視野に入れて対応」という言葉が一人歩きしていく。逆に、それが果たされなかったときには失望となる。それは発言者の意図を比較的声楽に理解したならば、生じる必要がなかったかもしれない失望が。なので、

ただ、バーナンキ議長は「投資家を救済することはＦＲＢの責任ではない」とも述べ、市場救済だけを目的とした利下げには否定的な見解を示した。

と、ちゃんと補足を入れてあげないといけなくて、この記事はそうしているが、あえて、これを省くことも頻繁に行われる。スペースがないから短くするためにという名目だったりするのかもしれないが。分かりやすくすることが、分かりにくいことにつながったりする。

だから一次リソースにあたらなきゃいけないというところはある一方で、本人の意図とは別に、語られる語られるものは、語った本人の意図とは別に、語られるものとして広がるところがあるから、本来の意図とは別に効果が生じてしまうのはいつものことで、真実を知るよりも、語られていることを知ることの方が、人の動きを予測するには有効なところもあったりするのかもしれない。

ちなみに なんだか不穏なと、いう風に思ったのは、サブプライムローン問題で実際に、いろんな金融機関が破綻状態から買収だとかに動きはじめていて、そこで取り上げ方によっては、すごくダークな気分になる方向にいくのかなと感じたから。米アクレディテッド、ローン・スターによる買収額引下げ拒否－裁判へ みたいなものもすでに起き始めている。要するに最初の破綻処理が本格的に始まっていて、取り上げ方一つで雰囲気が変わってくるような感じだったから。まあ、ブッシュ大統領が今回は目先の暗さを取り除いたという感じはする。

でも、どこかでもう一度揺り返しがありそうな感じ。

とりあえず来週以降を予測してみると、米国株式市場＝上昇、ブッシュ米大統領とＦＲＢ議長発言を好感 とかなので、嫌なニュースが出てこない限りはプラスの印象が全体を占める。が、けっこう微妙な綱渡りの時期なんだろうな。

ふと、改めてこういう時期には行動ファイナンス理論とか魅力的に思えてくる。「行動ファイナンス理論」とは何ですか？ とか、行動ファイナンスの社会心理学的基礎 とか読んでみる。

行動ファイナンス理論と株式市場分析(野村證券)

行動ファイナンス理論
　出発点： 必ずしも収益最大化に向けた合理的行動をとるとは限らない「普通の人間」を前提とする。
　結論：金融市場は常に効率的とは限らない。市場価格は常に
　　　　ファンダメンタルズバリューに等しいとは限らない。

今回のサブプライム問題は、ただでさえ、合理的に動くのが難しいというか、なかなかそうはならないところに加えて、そもそも、サブプライムローンが債券化されて、いろんなところに組み込まれてしまうことによって、普通の人よりも状況を正確に把握しながらやっている人たちさえも混乱に陥ってしまい、合理的行動の着地点を求めて右往左往しているという状況なんだと思う。常に情報が完全であることはあり得ないが、比較的、情報の点で有利であるはずの集団が混乱に陥っている。金融が高度になればなるほど、今後も、こうしたことは起きる確率が高くなるんじゃなかろうか。

リスク回避を高度にしながら利益を最大限にしようとするがゆえに、人が簡単に頭で考えても分からない領域になってしまう。それゆえ、パニック状態に陥ると、誰も合理的な説明ができない状態になってしまう。

そういうときには、格付け会社の社長が退いたり、リーダーが発言したりして沈静化せざるをえないというところか。結局、よくなろうが、悪くなろうが、後付講釈をする人が現れようが、不合理な行動を合理的に説明するのは難しく、合理的な説明をするほどの情報もないのだし。でも、アバウトに分かりやすく、こうだったんだよという説明を人が求めるのも確か。それが一応、そうでしたねと受け入れられるようになったときにパニックは沈静化する。

行動ファイナンス理論が再び、色づけを変えながら流行りそうな予感。Google で検索すると、日本語のページは 121,000 件。kizasi.jp で行動ファイナンスを見ると、6月3日～6月9日の26件が現状では最高で、だいたい 5件程度。technorati で行動ファイナンスを見ると774件。