La bohemeの株式日記

■ダイワ日本市場は米国市場にらみ。

■日経：薄商いで上値重い展開
市場概況今週の見通し・株式　薄商いで上値重い展開
　今週の株式相場は商いが盛り上がらず、上値が重い展開か。損失確定の売りや買い戻しが一巡し、投資家は様子見姿勢を強めそう。円安傾向にあることから企業業績に対する不安感も薄まり、足元は落ち着きが戻ってきている。ただ積極的な買い手が不在の中で信用収縮懸念が再燃すると、下落基調に戻りかねない。
　先週（20―24日）は日経平均株価が週間で975円29銭（6.4％）上昇した。17日に米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が公定歩合を引き下げたことで米株相場が反発。信用収縮懸念を背景とした世界的な株安に歯止めがかかり、週初から国内の株価も上昇基調に転じた。
　24日は米株が大幅反発し、今週も日本株は買い優勢で始まりそう。ただ日経平均が1万6500円台まで上昇すると「個人投資家の戻り売りが増える」（新光証券の三浦豊エクイティ情報部次長）。売りをこなして上値を追うには活発な売買が必要になる。
　だが信用収縮への警戒感も依然くすぶり、投資家は様子見姿勢が強そうだ。個人投資家は「株価急落で痛手を負い、積極的な買いは期待薄」（東洋証券の児玉克彦シニア・ストラテジスト）。外国人投資家は「アジアの他の市場に比べ日本株の戻りが鈍いことを嫌気している」（クレディ・スイス証券の市川真一チーフ・ストラテジスト）。株価指数先物が荒い値動きを見せたり、米住宅ローン問題がらみで新たな悪材料が出たりすれば株価が大きく揺れる可能性もある。　今週も外部環境にらみの相場展開となりそうだ。輸出関連企業の今期の平均的な想定レートの1ドル＝115円よりも円安で為替相場が推移するかを気にする声が多い。米住宅ローン問題の影響度を図ろうと、米国の住宅や消費関連の経済指標にも注目が集まる。
　27日には安倍晋三首相が内閣改造に踏み切る予定。構造改革路線が継続されるかどうかが焦点となる。外国人投資家の反応を読むうえで「海外メディアが内閣改造をどう伝えるかも大切」（市川氏）という。
[8月26日/日本経済新聞　朝刊]

■東洋経済：市場心理落ち着き、買い安心感。省エネ＆業界再編が旬のテーマに
　金曜日の日経平均終値は前日比67円35銭安の1万6248円97銭。874円安となった1週間前17日から975円戻しを果たし、V字反騰した。米国ダウが1万3000ドル台、為替が1ドル115円台を回復したことが支援材料となった。個人や投信の中・長期マネーが値ごろ感の際立つ好業績銘柄を買い戻して相場を牽引した。
　来週にかけても、省エネや業界再編など中長期の投資テーマに沿った銘柄が上値を軽くするとみる。なかでも、注目は中国・インドなどアジア各国の環境対策強化に関連する銘柄。堀場製作所や栗田工業が先週は好感されたが、鉄鋼や商社、自動車が24日に小幅反落でとどまったのも、環境絡み。海外ファンドが上位銘柄の利益確定売り注文を着実に拾っていたようだ。
　市場関係者は米国住宅ローン市場に絡む新たな悪材料は織り込まない前提で、日経平均の当面の上値メドは1万7000円とみる。ただ、このフシをいつ時点でクリアするかの見方は短期と中・長期で分かれる。9月末までにクリアするV字説と、過去の経験則からいったんは２番底をつけて戻すN字説だ。
　来週は組閣以外にも、31日まで日米で重要な経済指標の発表がある。V字か、N字か、先行きを占う試金石となりそうだ。
（株式ウイークリー編集長　古庄英一）