marcoの株式投資日記

秋風が感じられる日ですね。やっと快適に過ごせそうです。

ところで、今日の日経新聞に掲載されていた記事です（一番下を参考）。投信の拡大について触れています。伸びているのは、銀行からの販売も要因としてあるようです。

投信の各プロダクトについてよくわかりませんが、記事でも指摘があるように、集まる資金が多ければ運用が大変だろうという感想のほかに、次のピーター・リンチの言葉を思い出しました。

（P・リンチの言葉）
「金融サービスと投資信託のブームのさなか、フィデリティのオフィスにいた私ほど有利であったものが他にいたであろうか。
（中略）

投資信託の目論見書を印刷する係りは、ものすごい勢いで投信の受益者数が増えるのを見たはずである。国中で投信を売りまくったセールスマンたちも知っていたはずである。フィデレレイテッド、フランクリン、ドレイファス、そしてフィデリティのオフィスが急拡大するのをメインテナンス業者も見ていただろう。投資販売会社は空前の反映を経験していた。まさに投信ブームの到来であった。

（中略）

これで私がどれだけ儲けたかって？答えは、ゼロ。

（中略）

ドレイファスのチャートを見るたびに、私が読者に説きつづけてきたアドバイスを思い出す。知っているものに投資すべきであると。　　（以上、P・リンチの「株で勝つ」より引用）　　」

1980年代のアメリカのように、「貯蓄から投資」の流れが本格的に進んでいると解釈するべきでしょうか。


＝＝＝日経の記事 (1)＝＝＝
投信「１兆円ファンド」続々、先月末時点で４本、長期保有増える。2006/09/03, 日本経済新聞　朝刊, 1ページ, 　, 544文字


　投資信託の規模拡大が加速している。八月末時点で日興アセットマネジメントが運用する「財産三分法ファンド」、ピクテ投信投資顧問の「グローバル・インカム株式」の残高が月末ベースで初めて一兆円を突破し、一兆円超のファンドは四本になった。分配金を毎月受け取れるため長期保有する人が多く、銀行での販売好調も追い風になった。（関連記事３面に）
　八月末時点の残高トップは国際投信投資顧問が運用する「グローバル・ソブリン」で約五兆五千億円。二位は大和証券投資信託委託の「グローバル債券」で一兆二千億円強だった。
　これらの大型ファンドは分配金を毎月受け取れるのが特徴。毎月分配型は「短期間で解約する投資家が少なく、資産が積み上がりやすい」（樋口三千人・投資信託協会長）という。
　銀行で投信を買う人が増えたことも要因。株式投信の銀行窓販シェアは七月末で全体のほぼ半分に達した。ピクテの「インカム株式」は販売を手がける金融機関の約七割が銀行で、八月だけで千四百億円を超す新たな資金流入があった。
　ここ数年は海外債券を中心に運用する投信が人気だった。最近は国内の景気拡大や企業業績の好調を背景に、株式にも投資するファンドへの資金流入が目立つ。「三分法」や「インカム株式」の資産拡大はこうした流れに乗った面もある。

＝＝＝日経の記事　（２）　＝＝＝
１兆円ファンド、機動性確保が課題、適正超す肥大化、運用の重荷に。2006/09/03, 日本経済新聞　朝刊, 3ページ, 有, 575文字


　投資信託の残高が伸びて長期保有する投資家が増えれば、運用を受け持つファンドマネジャーは目先の資金流出を気にせずにじっくり投資できる。管理費などのコスト負担も相対的に軽くなる。だが適正規模を超えてファンドが大型化すると、売買の機動性が損なわれる懸念も出てくる。（１面参照）
　投信の適正規模はファドの商品性格や投資対象によって変わる。残高二位の「ダイワ・グローバル債券」は現在、資産の二割をニュージーランドドル建て債券で運用中。利回りの高さに着目したためだが、市場規模は小さく、同社の売買で価格が乱高下する恐れもある。残高が増え続けた場合は「組み入れ比率を下げるなどの手を打つ必要がある」という。
　日興アセットの「三分法」は資産の二五％を国内の不動産投資信託（ＲＥＩＴ）で運用している。ＲＥＩＴ市場は全体で約三兆六千億円だから、この投信だけで約七％を保有していることになる。残高が増加すれば「ＲＥＩＴ市場のかく乱要因になりかねない」との指摘もある。
　昨年六月には野村アセットマネジメントが運用するインド株投信に投資家の人気が殺到。インド株式市場に混乱を与え、運用に悪影響が出かねないとして募集を打ち切ったことがある。
　投信が肥大化し、市場を混乱させる様子は「池の中のクジラ」とも呼ばれるが、そうした事態を避けるため運用・販売の両面で目配りが欠かせない。