健康コラム

　以前、ロサンゼルスのレストランで食事をしていた際、近くのテーブルに仲の良さそうな二家族が食事をしながら談笑していたのですが、食事を終えると一人の男性が席を立って外へ出て行き、奥さんが「彼はタバコを吸いに行った」と他の人たちに話していました。

　そういえば少し前にカリフォルニア州では、建物の中での喫煙が全面的に禁止になったというニュースを聞かされていた事を思い出し、それがこのような場面に繋がるのだと考えてしまった事が思い出されます。

　それから時は流れ、米国では５０州の全米の州のうち２９州で喫煙習慣を理由に喫煙を見送る事を禁止しています。見方を変えると２１の州では喫煙習慣を理由に雇用を見送る事ができ、また２９の州でもあえて禁止しなければならないほど喫煙の習慣が雇用を見送る要因の一つとなっていたという事ができます。

　何かと合理的な国民性もあり、喫煙者を雇用しない理由について、医療保険料の増加や生産性の低下などにより、喫煙の習慣がない者と比べて一人当たり年間４０００ドルほどのコスト増が見込まれるためとされ、年間４０万円ほどという数値的な事まで提示されると何となく納得させられるものがあり、健康と直接関連性がない業種においても喫煙者の雇用が控えられているという実情も仕方のない事のように思えてきます。

　喫煙はニコチンという化学物質への依存症であり、喫煙者の７割近くが禁煙を望みながら成功する者は５％にも満たないとされ、習慣化した喫煙は個人の力ではコントロールする事が難しい状態にあるとされる事や、喫煙者の多くが低所得層に属している事から喫煙習慣を理由に雇用の機会を低下させてしまう事は、社会的な弱者をさらに苦境へ追い込む事に繋がるという意見もあり、今後、複雑な問題となってくる事も予想されます。

　かつて社会が喫煙に非常に寛容だった頃、喫煙者は雇用しないと決めていた経営者にその理由を尋ねた事があります。答えとして返ってきたのは、「喫煙者は、仕事中は禁煙という条件を提示するときちんとその条件を守ってくれ、仕事時間中は禁煙してくれます。しかし、その間、ずっと何かを我慢している状態が続く事となり、それが精神的に良い状態とは思えないから」というものでした。

　依存症の克服の難しさは社会的にも知られるようになってきている事もあり、今後、社会への参加を通した克服プログラムの普及が進む事を願いたいと思ってしまいます。