テーマ:旅客機大好き!(155)
カテゴリ:環境・自然災害
カーボン・ニュートラルは世界的な趨勢であり、航空業界も例外ではない。 電動航空機の開発も進められているが、現用の蓄電池による多数の乗客を長距離輸送できる航空機の電動化困難とされている。 燃料自体をカーボン・ニュートラルにする様々の試みが実用化の方向性をもってすすめられている。 大気中の二酸化炭素から 直接燃料を作り出す製造プロセス 2018-7-13 fabcross for エンジニア アメリカのハーバード大学応用科学工学科のDavid W. Keith教授は、大気中の二酸化炭素から直接燃料を精製する技術を利用したパイロットプラントの運用を成功させ、費用対効果の高いコストを達成できることを発表した。 温暖化が進む地球で、二酸化炭素排出量の削減に貢献する技術として大きな期待が寄せられる。 研究成果は『Joule』に論文「A Process for Capturing CO2 from the Atmosphere」として2018年6月7日に発表されている。 Keith教授は、2009年に同僚らとCarbon Engineeringを設立した。 同社では、二酸化炭素を排出しない輸送に利用できる高エネルギー燃料の生産のため、大気中から二酸化炭素を直接取り込み利用する技術開発を目標としていた。 今回、Carbon Engineeringで二酸化炭素の取り込み費用を算出しあっところ、1トン当たりの二酸化炭素取り込み費用が94~232ドルだと推定した。 2011年には1トン当たりの二酸化炭素の取り込み費用は1000ドル近くとされ、実用化するにはコストがかかり過ぎていた。 その上、空気中に存在する二酸化炭素は大気の0.04%に過ぎないため、大量の二酸化炭素を取り込むことの正確な経済分析と実質的なエンジニアリングデータが必要とされていた。 Carbon Engineeringが想定する産業プラントでの回収プロセスでは、カルシウムループと結合した水溶性水酸化ナトリウム溶媒使用したプロセスにより、年間1万トンの二酸化炭素回収を見込む。 今回化学・石油業界向けのプロセスシミュレーター「Aspen」を使い、エネルギーと物質の収支計算をしたところ、二酸化炭素が15MPaで供給される場合、二酸化炭素1トン当たり8.81GJの天然ガス、あるいは5.25GJのガスと366kWhr(キロワットアワー)の電力が必要なことが分かった。 これにより大気から回収する二酸化炭素1トン当たりにかかるコストは、これまでの想定よりも少ない94〜232 ドルと見積もることができた。 大気中の二酸化炭素の直接取り込みは、巨大なファンを利用して周囲の空気を水溶液と接触させる方法を用いている。 溶液との接触により空気から二酸化炭素を取り出し、さらに加熱や一般的な化学反応を通じて二酸化炭素を再抽出し、液体燃料として利用できる化学物質を生成する。 ― 引用終り ― 2019年5月、オランダ・ロッテルダム空港で、大気中の二酸化炭素を航空用ジェットエンジンに使用する燃料に変換させる実証実験が開始された。 2020年7月、ANAグループは、2050年までに国内線・国際線の運航で発生するCO2排出量を2005年比で50%(2019年比で66.6%)削減するなどのESG(環境・社会・ガバナンス)に関する中長期目標を策定したと公表した。 2020年度末、過去最大の5000億円超の赤字が見込まれ、10月7日に、年収で平均およそ3割の減額になる施策の実施を労働組合に伝えた中、コロナ後の生き残りをかけたESG重視の取組が次々と公表されている。 バイオ技術でCO2削減 ANAが取り組む 「持続可能な航空燃料」の可能性 2020/11/28 J-CASTニュース 全日本空輸(ANA)が航空機用のバイオ燃料を用い、二酸化炭素(CO2)排出量を既存のジェット燃料に比べ約90%削減する取り組みを始めた。 航空機用のバイオ燃料は「Sustainable Aviation Fuel(SAF、持続可能な航空燃料)」と呼ばれる。 ANAは2020年秋、世界有数のSAF製造会社でフィンランドが本社のNESTE(ネステ)と中長期的な戦略的提携の覚書を結んだ。 ANAは既に10月からSAFを調達しており、日本発着の定期便を運航する航空会社としては初めてとなる。 ― 引用終り ― 食品廃棄物で空を飛ぶ! コロナで加速 脱炭素 2020年12月1日 NHK 11月6日午前10時30分の羽田空港。 国内初の取り組みとなる旅客機が、アメリカ・ヒューストンに向けて飛び立ちました。 その取り組みとは、「食品廃棄物」で作られた燃料によるフライト。 通常の燃料に比べてコストは割高ですが、二酸化炭素の排出量を9割減らせるといいます。 …(略)… 脂身で空を飛ぶ? 初フライトを前にした10月下旬。食品廃棄物でできたジェット燃料を積んだタンカーが羽田空港の燃料タンクが並ぶエリアに、ゆっくりと接岸しました。 フィンランドの会社が製造するこの燃料の主原料は、食肉加工の過程で捨てられていた脂身や、使用済みの食用油。もちろん、ジェット燃料としての国際規格を満たしています。 通常の石油由来の燃料に比べて、コストは割高ながら、燃料の製造段階からトータルで見ると二酸化炭素の排出量を9割削減できるといいます。 ― 引用終り ― 東芝系やANA、 二酸化炭素再利用の燃料活用を検討 2020年12月2日 日本経済新聞 東芝子会社の東芝エネルギーシステムズや東洋エンジニアリング、全日本空輸(ANA)など計6社は2日、二酸化炭素(CO2)を再利用してジェット燃料にする事業モデルの検討を始めると発表した。 東芝が持つCO2を一酸化炭素(CO)に電気分解する技術などを生かして検討を進める。詳細は今後詰め、2020年度末をメドに検討結果をまとめる。 排ガスなどのCO2を再利用することで全体としての排出量を抑えられ、世界で高まる「脱炭素」の機運に対応する。 産業設備から排出されるCO2を分離・回収し、原料にして環境負荷が小さいジェット燃料「SAF(持続可能な航空燃料)」を製造することを目指す。 ― 引用終り ― お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2020年12月11日 16時00分06秒
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