ルゼルの情報日記

《東京市場*来週の展望》（６月第２週）

☆下げの一方通行にピリオドが打たれるかが、来週（４－８日）の焦点。
結論から言えば、その可能性は高くなった。
抜き差しならならぬ下げの“蟻（あり）地獄”に嵌（はま）り込んだようなムードが広がっているからこそ、なおさらである。
１日の東京株式市場はユーロ安・円高への警戒感が強まり、日経平均株価は大引け１０２円安の８４４０円と、１月１７日以来の低水準。
だが、東証が日々集計している「空売り比率」は直近３２％台と記録的な水準に達した。
蓄積される買い戻しエネルギーを直視する段階に入った。

　日経平均は４月第１週から今週まで、実に９週連続で下落し、１９９２年３－５月の続落記録と並んだ。
戦後の相場を振り返ると、これを超える記録は、７５年７－９月の１０週連続のみ。
前回の９２年と、ワースト記録の７５年では、いずれも指数はその後、下げ渋りから反発に転じている。
当時、喧伝（けんでん）される実態面での悪材料を気にしながらも、「売るべき株はひとまず売り尽くした」という空気がマーケットに広がった。

　今回は、どうか。
確かに、１１年ぶりに９６円台を付けたユーロ・円相場に加え、ギリシャの再選挙（６月１７日）では緊縮派と反緊縮派（急進左派連合）の支持率がきっ抗し、予断を許さない状況にある。
５月３１日には格付け機関のフィッチがスペイン自治州８州の格付けをすべて「ネガティブ」に引き下げた。

　そうした動向を重く見る外国人投資家の売買代金に占める比率が直近では７１％台に達し、７５年や９２年当時とは比較にならないほど海外投資家の相場に与える影響は大きくなっている。
海外ヘッジファンドの売り圧力は来週も需給面でのポイントになる、との見方が多い。

　ただ、擬似・外国人売買動向とされる寄り付き前の外資系証券の売買注文は金額ベースで買い越すケースが５月下旬以降、増えている点は一つの変化材料として見逃せない。

　日経平均採用銘柄の予想平均ＰＥＲは５月３１日、１０．９６倍、リーマン・ショック後の２００８年１０月末以来の１０倍台に低下。
また、ＰＢＲ（株価純資産倍率）は０．８８倍。
「バリュー」の視点、つまりファンダメンタルズから見た日本株は、驚異的な割安観と背中合わせに、その投資価値が記録的に高まっている。
下げ相場が続くうちは、いくら割安と言っても聞く耳を持たないのがマーケットの常。
しかし、株価が下げ止まると、見直し買いから一気にラリーへ発展する「リスク・オン相場」に急変する。

　欧州リスクに頭を痛めるマーケットだが、幸いなことに日本国内の景況感は５月末に発表した４月の住宅着工や建設工事受注の好調持続や、６月１日の１－３月期法人企業統計での設備投資３．３％増が示すように陰りはみられない。

　株価が反発に転じると、（１）先行して底打ち感が広がり始めている大手不動産株など内需株（２）大きく売り込まれた株（３）円高に対し打たれ強くなっている自動車など優良株、の「３軸」が物色の柱になるはず。

　有力テクニカル手法の一つ、ＭＡＣＤ（移動平均収束・発散法）でとらえた日経平均も、反転接近を示唆し始めた。
真っ暗闇の市場ムードだが、逆張りのスタンスで臨みたい。