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京阪神ビルディング（8818.不動産賃貸）を見ておきます。

関連日記



まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が108.0％、3期前比が122.1％、5期前比が126.6％。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が105.8％、3期前比が120.2％、5期前比が124.4％。
・31年3月期の1株当たり純資産は、前期比が105.4％、3期前比が120.4％、5期前比が136.2％。



次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　3,800
2014年（平成26年）3月期　3,699
2015年（平成27年）3月期　4,457
2016年（平成28年）3月期　4,782
2017年（平成29年）3月期　4,740
2018年（平成30年）3月期　5,044
2019年（平成31年）3月期　5,214



次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

24年3月期　12円・539百万円・31.0％・1.4％
25年3月期　14円・629百万円・27.0％・1.5％
26年3月期　14円・755百万円・30.4％・1.6％
27年3月期　15円・809百万円・29.6％・1.6％
28年3月期　16円・863百万円・23.9％・1.6％
29年3月期　17円・916百万円・28.0％・1.6％
2018年3月期　18円・968百万円・27.0％・1.6％
2019年3月期　23円・1,222百万円・30.8％・1.9％
2020年3月期　25円



次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・7,454名<16.3>・16.6％・36.3％
・8,839名<17.3>・16.0％・37.5％
・8,636名<18.3>・20.6％・39.8％
・8,517名<19.3>・19.8％・40.7％
・7,271名<19.9>・20.4％・41.1％



次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2013年12月発売号　296億円・101億円・593億円
2014年06月発売号　286億円・122億円・563億円
2015年12月発売号　378億円・35億円・448億円
2016年06月発売号　317億円・165億円・451億円
2017年06月発売号　357億円・72億円・429億円
2018年06月発売号　488億円・70億円・482億円
2019年06月発売号　531億円・159億円・557億円
2019年12月発売号　741億円・159億円・592億円



次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年3月期　35.1％・862.51円・0円・3,676
25年3月期　36.4％・927.92円・0円・6,091
26年3月期　42.0％・893.93円・0円・4,607
27年3月期　45.0％・960.64円・0円・7,086
28年3月期　49.0％・1,010.79円・0円・4,919
29年3月期　52.0％・1,091.66円・0円・4,717
30年3月期　50.5％・1,154.75円・0円・6,884
31年3月期　48.3％・1,217.26円・0円・5,259



次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

25年3月期末　45,898,798・923,145
26年3月期末　53,998,798・23,638
27年3月期末　53,998,798・23,797
28年3月期末　53,998,798・24,280
29年3月期末　53,998,798・103,609
30年3月期末　53,998,798・170,656
31年3月期末　53,998,798・1,312,174



次に、株価と指標等を見てみる。

1月17日の終値は、1,413円
予想PERは、19.49倍
実績PBRは、1.14倍
予想利回りは、1.77％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、661円。（事業価値1,147円+財産価値595円-有利子負債1,082円）
・理論株価比は、213.8％。（現在値÷理論株価）



最後に、四季報12月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1948.12
【上場】1949.5

【特色】場外馬券売り場やオフィスビルを賃貸。データセンターを拡大中。大阪物件多いが首都圏も開拓

【連結事業】土地建物賃貸100(41)、他0(-19) <19・3>

【踊り場】既存ビルは空室僅少、賃料ジリ高。オフィスで一部テナント退去あるも早期に埋め戻しメド。ただ修繕費増え営業益横ばい圏。下期に有証評価損見込む。連続増配。21年３月期も既存ビルの高稼働続く。

【新中計】22年３月期までの中計改定、今期から26年３月期まで７カ年。物件開発や取得、修繕など計1000億円投資。不動産市況高騰考慮し、物件取得は中長期目線。