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日本電技(1723.空調設備工事）を見ておきます。

​関連日記 ​



まずは、メモ書きです。

・買付候補銘柄。
・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が109.5％、3期前比が129.5％、5期前比が148.5％。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が107.9％、3期前比が129.3％、5期前比が152.5％。
・2019年3月期の1株当たり純資産は、前期比が108.1％、3期前比が127.8％、5期前比が151.1％。
・2020年3月期の1株当たり純資産は、前期比が111.0％、3期前比が129.5％、5期前比が155.1％。



次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　1,452
2014年（平成26年）3月期　2,399
2015年（平成27年）3月期　2,170
2016年（平成28年）3月期　2,785
2017年（平成29年）3月期　2,957
2018年（平成30年）3月期　2,831
2019年（平成31年）3月期　3,233
2020年（令和02年）3月期　4,464



次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

27年3月期　50円・409百万円・30.0％・2.7％
28年3月期　66円・534百万円・29.8％・3.3％
29年3月期　75円・606百万円・30.0％・3.4％
2018年3月期　77円・616百万円・30.1％・3.2％
2019年3月期　94円・752百万円・33.7％・3.6％
2020年3月期　119円・952百万円・29.9％・4.2％
2021年3月期　101円



次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・1,662名<16.3>・10.4％・45.6％
・2,505名<17.3>・12.0％・45.1％
・1,703名<18.9>・15.1％・46.9％
・1,586名<19.3>・15.6％・46.2％
・1,495名<20.3>・15.0％・49.0％



次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2016年06月発売号　113億円・96億円・0億円
2017年09月発売号　228億円・99億円・0億円
2019年03月発売号　221億円・90億円・0億円
2019年06月発売号　231億円・97億円・0億円
2020年09月発売号　291億円・85億円・0億円



次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年3月期　62.1％・1,552.84円・0円・1,529
25年3月期　59.0％・1,632.61円・0円・2,002
26年3月期　61.8％・1,781.15円・0円・217
27年3月期　60.7％・1,925.79円・0円・1,589
28年3月期　59.1％・2,106.11円・0円・2,793
29年3月期　65.3％・2,306.39円・0円・1,646
30年3月期　65.3％・2,489.73円・0円・991
2019年3月期　63.5％・2,691.09円・0円・2,989
2020年3月期　62.0％・2,986.75円・0円・4,164



次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

25年3月期末　8,197,500・1,291
26年3月期末　8,197,500・1,376
27年3月期末　8,197,500・1,469
28年3月期末　8,197,500・108,604
29年3月期末　8,197,500・108,676
30年3月期末　8,197,500・193,772
2019年3月期末　8,197,500・193,812
2020年3月期末　8,197,500・193,840



次に、株価と指標等を見てみる。

9月18日の終値は、3,625円
予想PERは、10.75倍
実績PBRは、1.21倍
予想利回りは、2.79％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、5,334円。（事業価値3,277円+財産価値2,114円-有利子負債56円）
・理論株価比は、68.0％。（現在値÷理論株価）



最後に、四季報9月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】1959.9
【上場】2003.3

【特色】ビル空調計装工事の大手。工場搬送ライン用などの自動制御システムも展開。アズビルと提携

【単独事業】空調計装関連85(23)、産業計装関連15(15) <20・3>

【減益幅縮小】連結開始。空調計装は序盤に大型案件複数完工、製薬向けなどの新規受注上積む。産業システムも順調消化。採算よい改修等の受注鈍化懸念あるが、前号より営業減益幅縮小。配当性向３割メド。

【初進出】リゾート開発計画が多い沖縄に９月拠点新設、地域冷暖房や保守・改修需要を取り込む。来年度から在宅勤務を制度化、新型コロナを機に働き方改革を積極推進。