|
|
|
全て
| カテゴリ未分類
| 環境
| 食・栄養
| 運動
| 睡眠・休養
| サプリメント
| 水
| 病気・医療関連
| 健康増進・遅老延寿・若返り
| その他
| タバコ
| 仕事・経済
| 肥満・ダイエット
| 介護・福祉
| 教育
| 政治
| 美容
| 日本再構築
| 災害
| アルコール
2005/08/31
カテゴリ：その他
先進国では突出した自殺大国日本。
自殺は、死因の６位、交通事故死の３倍以上です。 男性が７割で４０代以上が多く、健康、経済が２大理由だそうです。 自殺者数の１０～２０倍が自殺未遂者数といわれ、年間数十万人が 自ら命を絶とうと実行したわけです。 すべて自殺に成功したら死因の１位になってしまう。 そして、７割の人が誰にも相談していないという孤独。 とても悲しく辛い数値です。 死んだらすべてが終わります。 たった一度の人生を自ら終りにするには、深刻な理由があることはわかりますが、 死んだらすべてが終わりです。 死ぬほど辛くても生きていれば何とかなります。 発展途上国では貧しくて餓死しても自殺はしないようです。 将来に希望が持てなくなる絶望が最大の誘因なのかも知れません。 私は、老後に待ち構えている病気、貧乏、孤独という３匹の鬼退治に希望の持てる 解決策を持っていますので、１人でも自殺者が少なくなるお手伝いができたらと思います。 ********************************************************************* ◆厚労省、自殺予防へ総合対策・拠点のセンター設置 自殺者が７年連続で年間３万人を超えている事態を受け、厚生労働省は３０日までに、自殺予防の総合対策をまとめた。 拠点として「自殺予防総合対策センター」（仮称）を設置し、地方自治体や非営利組織（ＮＰＯ）と連携して全国的なネットワークづくりに乗り出す。専門家による検討会も立ち上げ、自殺未遂者や遺族に対する心のケア方法のマニュアルづくりを目指す。 警察庁によると、２００４年に自殺した人は３万２３２５人。過去最悪だった０３年より２１０２人減り、３年ぶりに前年を下回ったが、７年連続で年間３万人を突破した。 （出典：NIKKEI NET） ◆自殺者：７割が誰にも相談せず 厚労省研究班調査 自殺者が７年連続で年間３万人を超えている。残された遺族の困窮も社会問題になり、防止策を求める声は高い。ところが、自殺した人の７割が「誰にも死にたい気持ちを相談していなかった」ことが厚生労働省の研究班（主任研究者、保坂隆・東海大医学部教授）の調査で分かった。どうすれば兆候に気づき、相談しやすい環境をつくることができるのか－－。 同研究班は、０３年８月～０４年１２月、全国３カ所の救命救急センターに搬送された計７２１人（未遂者６４１人、自殺者８０人）を対象に、遺族や未遂者本人から聞き取り調査した。事前に誰かに死にたい気持ちを相談していたか否かが判明したのは６７５人（未遂者６１５人、自殺者６０人）。「相談した」は未遂者で２４４人（３９．７％）、自殺者は１８人（３０．０％）しかなかった。 相談相手は家族や友人が多く、精神科医へは未遂者が３０人、自殺者は５人。それ以外の医師へはほとんどなかった。 主任研究者の保坂教授（精神医学）は「自殺者の多くはうつ病と思われる。決して本人が悪いわけでも、弱いわけでもない。すべての医師が、うつ病の知識を深め、兆候のある患者を診療した場合、本来の治療だけでなく問診したり助言することが重要だ」と話す。 警察庁の調べでは、０４年中の自殺者数は３万２３２５人で、９８年から７年連続で年間３万人を超える。行方不明で遺体が見つからなかったり、はっきり自殺と分からないケースは計上されておらず、実際はもっと多いと言われる。参院厚生労働委は７月、政府に総合的な自殺対策を求める決議を行い、尾辻秀久厚労相は積極的に取り組む姿勢を示した。 ◇「予防」遅れる自治体 ＷＨＯ（世界保健機関）によると、日本の１０万人あたりの自殺者数は２４．１人（００年）で東欧諸国などに次ぎ１０番目。先進国では突出している。 厚生労働省は００年に「健康日本２１」を策定し、１０年目には自殺者数を２万２０００人以下とする目標を設定、都道府県や市町村も地方計画を立てた。しかし、総務省によると、０２年度に自殺予防事業を実施した都道府県・政令市は新潟、石川県など８県市だけ。 一方、新潟県松之山町（現在の十日町市）では約２０年前から６５歳以上の全町民にアンケートでうつのスクーニングを行ってきた。うつやその可能性の高い人に専門治療や面接による病状観察を行い、自殺率が改善している。青森県名川町は自殺未遂者に注目し、プライバシーに配慮しながら精神科の受診を勧めたり、家族支援をしている。 自殺率ワースト１位が長年続いていた秋田県で自殺防止に取り組んできた本橋豊・秋田大医学部教授（公衆衛生学）は「どうすればうつ病の人を医療機関へつなげることができるかは重要な課題の一つだが、総合的な対策が必要。職場や地域、家庭で問題意識を持てるようなキャンペーンを行い、国と自治体が役割分担して取り組めば、自殺率は確実に下がるだろう」と指摘する。 （出典：毎日新聞） お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
[その他] カテゴリの最新記事
|
|
||||||
