P-Blog アイデア&インプレッション

ビッグカメラに行ってきました。

まさかのジャイアンツ逆転優勝ということなのですが、本拠地である東京は全く平常どおりです。大阪では考えられないことです。そんな中で一番ジャイアンツが優勝したのがわかるのは音楽がガンガン掛かっているビッグカメラという感じです。でもお客さんが多いという感じがしません。

(あの曲の作曲者は六甲おろしの作曲者と同じという話を聞いたことがあるが。ノリはいいけど盛り上がりが欠けますね。おそらく、サビの部分の「ジャイアーンツ、ジャイアーンツ」という部分の音程が尻下がりになっていることが。六甲おろしの「はーんしーんタイガース」と盛り上がっていくのと対照的で、そこが盛り上げに欠ける要因になってるように思う)

そのビッグカメラも、25％ポイント還元とか、通常より+5パーセント還元いってますが、私の買ったサプライ品はいつもどおり10パーセント還元でした。

プロ野球の優勝セールですが、70年代阪急が強かった時代は阪急百貨店の優勝セールを目当てにマダムたちも阪急を応援していたのですが。西武が強かった80年代にセール専用品が出回りだして、タイガースの優勝した85年をピークに優勝セールのありがたさが減少しだしました。
そして、90年代にホークスがダイエーになったとたん、優勝を逃してもセールをするのが当たり前になり、ただの秋の感謝セールになりさがってしまった感があります。

イトーヨーカドーもジャイアンツ優勝セールをやっていたようですが、15日16日に開催する『円高還元セール』の方が、実質的に割引商品のアイテム数が少ないにも関わらず、優勝セールよりインパクトがあるような気がします。

そんなことで、優勝セールに期待してはいなかったものの、ビッグカメラのポイントを書かれたレシートを見て、曲はガンガン掛かっているけど、優勝セールとはいえお客さんがいつもとあまり変わらない原因となっている気がしました。


ポイント還元で思い出したけど。
NHKが受信料の10%還元を検討しているようです。
ただどのような還元方法かは決まってないようです。

家電量販店のポイントとか楽天ポイントで還元されるとかマイレージがたまるとかだったら笑えるかも。



ＮＨＫ、受信料１０％還元へ　経営委、執行部案を修正2008年10月14日19時53分　朝日新聞

　ＮＨＫ経営委員会（古森重隆委員長）は１４日、福地茂雄会長ら執行部作成の０９年度から３カ年の中期経営計画原案に「１２年度から、受信料収入の１０％の還元を実行する」と盛る修正を加え、賛成多数で議決した。経営委が執行部案を修正議決するのは初めて。

　古森委員長は経営計画に記した視聴者への「還元」の意味について、番組内容などによる間接的な還元でなく、受信料の値下げと明言した。一方の執行部は、かねて検討していた市町村民税非課税者世帯で８０歳以上の高齢者らへの免除による年１００億円強の還元などを挙げた。ほかに衛星放送の付加受信料値下げなども可能性として残る。

　議決された経営計画では、受信料支払率を０７年度末の７１％から１１年度は７５％、５年後の１３年度は７８％に目標を置いた。受信料の訪問集金を廃止して、その要員を未収・未契約対策に回し、裁判所を通じて０６年秋から始めた支払い督促の大幅拡大などを計画。実現すれば１３年度には７千億円を超える受信料収入が確保できる。地上デジタル完全移行に伴う６６０億円の追加負担などで０９年度から２年間は赤字になるものの、１１年度に１２６億円の黒字に転じるとしている。経営委の１０％還元の根拠でもある。

　執行部は７日、経営委に初の値下げ実施を表明したものの、経営計画期間外にあたる１２年度以降の収支は見通せないとして、値下げの時期や幅の明記は困難としていた。

　ＮＨＫの中期経営計画は、ＮＨＫ執行部が作成。放送法の規定によって経営委はＮＨＫの経営に関する基本方針を議決する権限がある。総務省によると、経営委は執行部案の修正や付帯決議も可能と解釈されており、それをもとに古森委員長ら経営委は異例の修正議決に踏み切った。

　受信料の値下げ問題の発端は、０４年からＮＨＫの不祥事が相次いで発覚したことによる不払いの続出だった。そのため菅総務相（当時）が、放送法改正による受信料の支払い義務化とセットで２割程度の値下げを提案。ただＮＨＫ側が難色を示したため、昨春、支払い義務化は見送られた。

　昨年６月、富士フイルムホールディングス社長の古森氏が経営委員長に就任して値下げ論議が再燃。橋本元一前会長らは地上契約月額１００円（約７％）の値下げを提案したが、経営委は同９月、還元策や改革案が不十分だと議決しなかった。古森委員長が三顧の礼で迎えた福地会長に対しても、同様の要求をしていた。

　委員会終了後、古森委員長と福地会長が別々に会見。

　福地会長は「議論は尽くした。これは経営委の放送法に基づく提案。法にのっとって、多数決で決まったことには従う」と述べた。

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　〈ＮＨＫ経営委員会〉　ＮＨＫの経営にかかわる最高意思決定機関で、毎年度の予算、事業計画、番組編集の基本計画を議決し、ＮＨＫの会長を任命する。委員は、衆参両院の同意を得て首相が任命する。現在は、昨年６月に就任した古森重隆委員長を含め１２人。教育、文化、科学、産業など各分野の専門家や全国各地方から選ばれる。放送法により、放送関係者は委員になれない。