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2008年11月の記事

全8件 (8件中 1-8件目)

1

☆警戒警報

交流送電が行われている限り、地球は温暖化を募らせていく。それ以外の道がないからである。自動車産業が販売競争を繰り広げている間、多くの有害な酸化物（NOｘ、CO2、SOｘ）群を移動体は吐き出し続けてやむことはない。生命にとって、生息するための環境は悪化するばかり。これまで主流だった炭素系資源からエネルギーを取り出す、という方法では環境条件をただ劣化させて、文明そのものに負圧をかけるのみなのだ。　原因の分かっている温室効果ガスの排出削減でさえ、止めるどころか減らすことはまったくできていなかった。実際のところ、大気中の二酸化炭素濃度は増加の一途を辿っている。Ｃｏ２濃度は、一定の％で着実に増えつづけて減ったことなど一度もなかった。これが世界のありのままの姿なのである。原因が分かっていながら、有害な資源に今尚頼り切っているのである。その無神経さは理解し難い。不健全な経済システムを前提として成り立っている仕組みである以上、いつまでたっても状況が変わろうとしなかったのだった。　文明がこれまで行ってきたことはと言えば、実効のない名目値のデータだけを、ひたすら積み重ねているという経過がすべてだったのである。そんなことをやって気を紛らわせていたのだったから、環境条件はどんどん悪化して少しも改善されることがなかったのであった。自動車会社は電気自動車の開発を急ぐべきだったのだが、有害な内燃機関を大量生産し続けている。電力会社は、節電では効果がないということを最後まで隠し通そうとしている。国民が真実を知ったとき、電力会社は責任をとることができないほど、諸般の状況はきわめて悪化したものになっていることだろう。　いずれの業界も、監督官庁は経済産業省である。交流送電の実態を知っていながら、事実を隠す役割を官僚自らが演じている。原発の推進で電力会社に大きな借りができているからだ。その背後の事情というものがあるために、実効のまったくない対策を講じ続けることとなり、温暖化防止に使うべき大切な国家予算をドブに捨てる結果を招いている。それで平然としていられるのだから、国と国民は衰弱すばかり。現状をみれば、すぐにいろいろと思い当たることだろう。　日本という国は、システム全体を世界に先駆けて見直す時期にきている。自動車産業は、速やかに電気自動車を世界中の市場へと供給しなければならない。ガソリン車よりも低廉な電動車をつくる方法は、複数ある。工夫が足りないというだけのことでしかないのだ。　炭素資源が有害だからといって、高価な水素では経済合理性が担保できないこともまた事実。殆どのひとに意識されていないことなのだが、水素は炭素よりも重大な影響を地表へと及ぼす。水素の酸化物が水であるため、二酸化炭素を派生させない資源だとはいっても、大気層には水蒸気が増加し続けるようになる。結局のところ、湿潤化する一方という展開へと陥らざるをえないのだ。雲は、その厚さを増し、降水量は一方的に増加する。　天然ガスの大量消費という変化が、このところの降水量の急増を生みだすようになっている。このため短時間の雨であったとしても、河川や排水管をすぐに満たしてしまうような勢いで、市民や工事作業員を一度に何人も死亡させる、という事例がこのところ相次いで起きていた。炭化水素の燃焼は、二酸化炭素と水蒸気の同時生成を加速するものであるからだ。世の中の知識人のすべては、水は無害であると主込んでいた。だが自然災害の最大の要因は、ガス化した水が生みだすものなのだ。それは巨大な破壊を至る所で生みだしている、多くの事実が歴史的に証明していたことである。　都市ガスやプロパンガス（ＬＰ＝液化石油ガス）などの炭化水素を燃やすと、炭素の酸化物である二酸化炭素と、水素の酸化物である水蒸気とが大気中へと同時に放出されるのだ。これらの気体資源は、炭化水素と呼ばれてひと括りにされている化合物。天然ガスがクリーンエネルギーだと強調してきた知識階級は、これらの誤った認識から速やかに決別しなければならない。そうではなかったという過去をもったということが、これほど深刻な状況を生み地球環境に、巨大な悪影響を強く及ぼすようになってきている。　最近頓に見られるようになった降水量の急激な増加は、天然ガスを燃やし続けてきた快適な生活習慣の結果として、雲の層を厚くしたことにより一度に降る雨の量を、経験した事がないほどまでに激しいものへと変えたのだ。文明はその理由をまだ特定していないが、要素抽出をすすめていくと、炭化水素が酸化することによってできる気体の水の増加にその原因を求めなければならない、ということがだんだんと明瞭に見えるようになってくる。　炭素が有害なものであるのはいうまでもないのだが、ガスなどの炭化水素もまた雲の量を増やし、降水量を増加させることによって生命を奪うものになってきている。この先水素資源を大量消費するような時代が仮にもしやってくるのだとすれば、地表は水蒸気で覆われて湿ったままの環境になりかねない。雲の量が増えるのだから、太陽の日差しは地表にまで届かなくなる。晴天はながく続かず、曇天や雨の日が次第に多くなるだろう。湿度に温室効果があることは、蒸し暑さが予てからよく伝えていたことである。　熱帯雨林に降るスコールのような激しい雨が、温帯であった地域にもこれからは屡々降るようになるということなのである。このところ観測されるようなった過度の集中豪雨やその結果である洪水などの現象は、未来社会に対する警告という意味を賦与されている。温暖化が止まらずに湿潤化が募れば、地球は木星のような白い雲ですっぽりと覆われた死んだ星になる以外にない。水は化合物として極めて安定なものであることから、自然に減るということがない物質なのである。その意味では、ＣＯ２の方がはるかに善良な資源だといえそうだ。善良であっても有害であるという属性は、ニンゲンだけに限った話ではあるまい。

2008/11/29

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☆消えゆくエネルギー産業

電力、ガス、石油のそれぞれの産業は、大部分がこの地表からやがて消え去る運命にある。これまで知られていなかったあたらしい発電システムが登場する時代には、これらの産業を構成している企業群は、その存在理由となっていた背景を失い、殆どのものが生き残れなくなるだろう。エネルギーコストが低く、それでいて環境負荷がないというあたらしい発電モデルの特徴は、既存のエネルギー産業には欠けているものばかりで構成されたものであるからだ。進化した文明からみたら、現在の主要なエネルギー資源など、野蛮きわまりないものでしかあるまい。　持続可能で且つ再生することも可能である、というエネルギーを文明は模索しつづけここまできている。再生させる必要のない方法というものがあったにも関わらず、その事実に一向に気づこうとしなかった。電磁誘導のもつその意味を承知していたのであれば、誰でもわかるような簡単な方法が残されていたのである。既得権益に執着しているというその行為が、己の命脈を断つことに繋がる時が確実にやってくる。いまから覚悟を決めておく方が良い。　水を資源とするエネルギーモデルは、電子と陽子とを引き離すことで、電荷の担い手である電子を回路へと取り込み、電荷だけを利用するというものである。それ意図的にやっている発電モデルというのが、燃料電池が採用している陽子交換膜（PEM）というものなのだ。電離させた電子が持つ電荷を一時的に吸収しておくためのキャパシタは、バッファとして欠かすことのできない重要なコンポーネントになる筈だ。電離現象はそこに水と光がある限り続くため、２４時間安定して電荷の移動を維持することができるのだ。放電は回路が閉状態となったときにのみおき、充電は回路が開いている状態の安定期にのみなされる。　この発電モデルは、所謂再生可能エネルギーのカテゴリーに属する。再生する必要そのものがないというこの方法は、超電導現象を活用することで得られる。もう少し簡単な方法もあるのだが、それを説明するのは時期尚早である。小型の電気自動車に搭載する予定のものなのだが、暫くの間、静かな環境でじっくり熟成させておくのがよいだろう。その性質上「再生不要エネルギー」という表現が最も相応しいものとなっている。　比較的大きめの電力需要に対しては、超電導応用技術のひとつである相転移トランスというエネルギーモデルが有効となる。超電導コイルに電流が流れ続けている間、そこから必要な電流を随時誘導してくることができるのだ。このため、使っても減らない電源系が至る所に設置されるようになるだろう。電力会社が要らなくなるのは、安い電力が居ながらにして手に入るからである。　ガス会社のシェア率が小さくなるというのは、直接燃焼の代わりに、渦電流で所定の熱を引き出すことが、超電導応用技術で簡単に実用化されるからである。再生不要エネルギーによるオール電化が、エネルギーコストを圧縮し、超伝導の応用電源の普及が進むとエネルギーコストはゼロにまですぐ落ちる。これを実行する相転移トランスだけでなく、交流のＩＨ方式などをみれば分かるように、電磁誘導の法則がこれからのエネルギーの基本原理となってゆく。熱エネルギーを生み出すのは、電気エネルギーを自給自足することが可能となった時代では、どこにでもあるごくありふれた方法として普及モデルとなっていることだろう。　超伝導コイルがもっている磁束密度を利用することによって、必要かつ十分な電流を、その場所で、随時、誘導して負荷に提供すればよい。これまでの科学技術史をみると、エネルギーの基本は熱だったのである。これからは、熱エネルギーが電気エネルギーへと遷移する。一次エネルギーは、太陽のひかりの中の紫外線で賄える。それだけあれば、電気など自分で自在に取り出せるようになるのである。エンジンはモーターへと置き換わり、ガスコンロは電磁調理器で統一される。　業務用などで高いカロリーを必要とする燃焼なら、プロパンガスの方がはるかに効果的である。家庭用カセットコンロのブタンガスなら、熱効率はもっと向上する。炭素系資源の需要はいずれにせよ、次第に減ってゆく運命なのだ。最終的に微々たるものでしかなくなってしまう。高分子化学の分野でしっかりと生き残るにせよ、市場シェアはとても小さなものとならざるを得ないのだ。　近い将来電気は自宅で自在に取り出して使うものとなり、送電線はその時姿を消してしまっている。原発も残しておく理由そのものがなくなっている。石油会社は有機化学の分野だけを対象とするようになり、エネルギー産業の概念から大きくはみ出す。低廉な電気自動車が普及する時代がくると、有害極まりない内燃機関などは誰も顧みなくなるだろう。エネルギーコストは限りなくゼロへと近づき、経済活動は結果として活発化する。エネルギー消費は抑制すべきものから、推奨されるべきものへと変化する。温暖化は杞憂に終わり、寒冷化の方を寧ろ心配する人がでてくようになるだろう。　エネルギーコストが大幅に低下すれば、経済活動は当然ながら活性化して大いに盛んとなる。健全な社会に於ける繁栄は、望まなくても勝手にやってくるものなのだ。不合理なものが退場するだけのことで、理にかなった世の中が世界中に定着する。平和本位制が広く認知されるような時代になると、環境と経済の回復は嫌でも早まり、軍縮と核廃絶が同時に実現するだろう。必要のないもののために、コストを負担しつづけていなければならない、というのは余りにも愚かなことであることか。その状態が実現されたとき、平和というもののもつほんとうの意味が、遍く理解されるようになるだろう。

2008/11/26

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☆経済を語ろうとする者がいなくなった

経済を知らないものが、経済政策を決定していた。これが世界の現実なのだ。その結果、戦後レジームの基礎をつくってきた資本主義体制は、自己崩壊する直前という段階へと追い詰められてしまうこととなったようだ。金融システムの破綻は、経済構造の成り立ちを知っていれば、分かり切った話だった。尻に火がつくまで動こうとしなかったのだから、痛みが伴うほどの傷を負ったのはやむを得ないことである。　アメリカが作り出した資本システムというものの本質は、ドルを基軸通貨としてきたことよって、アメリカに世界をリードする役割を与えた、というその点に尽きる。ローカル通貨でありながら基軸通貨でもある、というドルのもつ特別な二面的な機能があったからこそ、アメリカをこの星で最大の軍事大国へと変貌させてしまうこととなったのだった。この経過を顧みずに、ドル経済圏を拡大するための措置の一つであるWTOを語ってはならない。　平和実現のための最初のステップである軍縮の実行が、これまで一向に進んでいなかったというのは、ミリタリーバランスを保とうする力が、国際間で働くようになっていたからだった。アメリカが自国の軍需産業を成長させようとしてきたために、軍事予算を引き上げるようになればなるほど、その他の国は対抗上同じ比率で軍事費を増加しなければならなくなった。　アメリカ製の武器を大量に買う国を、アメリカは自らつくり出してきたのであった。日本の例を見れば、すぐわかることである。その表向きの理由とされてきたものが、敵がいつか、予告なく攻めてくる、というアメリカ型の強迫観念だったのである。このイリュージョンは、アメリカが日本の政治家に戦後植え付けようとして、時間をかけて刷り込んできたものだったのである。　戦闘の勝敗が軍事予算の多寡によって決まる、という錯覚を与えたのはどこの誰だったのか、ということを思い出してみるがよい。その手にまんまと乗せられてしまったこの国は、アメリカの作ったドル経済圏を前提とする市場経済システムに呑み込まれ、有害な制度を盤石なものとするための捨石、に自発的になろうとするようになってきたのだ。　金融システムが行き詰ったからといって、アメリカからその支援を要求されると、手もなく１０兆円のドル資産を提供しようと申し出る、という始末がこうして経済史へと残された。しかも、率先して手を挙げるというあたりの行動は、問題がまるで分かっていない、ということを世界に対して宣言しているようなものだった。この行為の背後には、米政府からの切実な要請があったからだと思われた。　ミリタリーバランスの概念が錯誤の産物であるその証拠として、北朝鮮の核戦略の例を挙げておこう。軍事予算の合計金額を単純に比較すれば、米朝間の戦力格差は歴然としていた。ところが米国は弱小国に過ぎないその北朝鮮を、何故か制御することができないでいるのだ。核の数はアメリカの方が圧倒的に多くなっていたにも関わらず、米政権は譲歩に譲歩を重ねて倦むことを知らない。これは、現実におきていたことなのである。　この一事をみるだけで、ミリタリーバランスが単なる数字を比較するためのものでしかなかった、ということが分かるだろう。金額を比べてそれで勝敗が決するのであるのなら、北朝鮮は敗北を何回も繰り返していなければならない。実際は、アメリカと対等に渡り合う地位を手に入れただけでなく、エネルギー支援まで実行させるようになっていたのだ。そこには、戦略レベルの差というものがあったのだ。　世界の指導者たちは、戦力分布を軍事将棋のような薄っぺらな理解で眺めている、ということだったようなのだ。経済力があってしかもその力が紛れもなく強い国が、戦争になったら必ず勝つという保証はない。戦い方次第ではどんな強国とも対等に戦える、ということを北朝鮮は戦闘にはいることなく、世界に対して明瞭に示すことに成功した。イラクでは実際の戦闘で、その事実が既に証明されている。これが、アメリカが中東から兵員を撤収できずにいる理由なのである。　それが最も顕著に表れた事例となったのが、ベトナム戦争だったのであり、此のたびのイラク戦争へとまま繋がった。不正義の上に成り立っている一切の攻撃は、相手方を却って勇気づけるものとなる。ベトナム戦争はアメリカが自作自演した敵からの攻撃を理由として、始められたものだった。それは、トンキン湾事件と呼ばれている。イラクでは、存在していない大量破壊兵器が配備された、という根拠のない情報が攻撃の理由とされた。　フセインが処刑されてしまったあとは、イラクにいなかったテロリストとの戦いを強いられるようになったのだが、最強の軍事大国であるアメリカが、国という基盤をもたない任意団体であるテロ組織の、しかも分派の一つに過ぎない相手に苦戦を強いられた。米軍にはイラクを攻撃する根拠がない、という事実が米兵の士気を低下させていったのに対して、攻撃の根拠のなさを聖戦の理由とすることができたテロ組織のメンバーは、戦意を高揚させて自爆攻撃さえ厭わないようになっていったのである。　実戦は、最後の手段なのである。そこへ至るまでには心理戦や諜報戦などの、頭脳を駆使する駆け引きがしきりに行われる。単純に敵が攻めてくるからという理由で、国防費を増加したがる脳のない政治家の姿をみれば、その愚かさを受け容れている国民の質というものが、国際関係の調整と制御にあたってきた側からはよく見えていたことだろう。　敵がやってくる前に政治家がしなければならないことは、山ほどある。その肝心な仕事を棚に上げて、攻撃を受けた時に防戦するための措置を先に進めておく、というのは認識能力の欠陥を示すものにしかなっていないのだ。政治家の仕事は、戦争という最悪の状況を巧みに回避して、友好裡に国際関係で好位置を確保するかというそのことにある。　本分を忘れて実態のない敵の攻撃に備える、という態度は余りにも幼く脳が足りない。アメリカにして見れば日本を手玉に取るのは、赤子の手をひねるようなものなのだ。現実にそのような振る舞いをアメリカに許している現状を招いておきながら、己の哀れなその姿を見ずにひたすら奉仕しようとしているのを、真の愛国者たちは一体どのような思いで見ているのだろうか。　ドルの発行権を与え続けるためにＩＭＦ体制を強化する、という方針は資本主義制度をこれまで以上に貶しめる行為なのだ。ドルを基軸通貨の地位から放逐しない限り、国際経済の軋轢は増加するのみとなる。ドルの通貨価値を裏付けるためのツールは、ＷＴＩだけではない。アメリカの軍需産業がもつ最先端の兵器などは、当然ながらドルでなければ買うことができない。それはドル高要因以外の何物でもなかろう。　アメリカの市場が価格決定権をもつ原油相場の動向次第で、ドルの需給継続関係は大きく変化する。その結果世界規模の資源インフレが起きたのであり、ものの値段が一斉に吊り上がる情勢が生み出されたのだった。石油に代わるあたらしいエネルギーを提供する時代がやってくると、ドルの存在価値は否応なく低下せざるをえなくなる。そのエネルギーシステムは、ドルでは買うことができないものであるからだ。　ドルの発行国が軍事大国であり続けている以上、あたらしい健全なエネルギーを買うためには、石油消費国にとって不利な交換レートが適用されるということなのだ。これを、平和本位制と呼んでいるのである。平和という状態が通貨価値を決定する枠組みを定着させると、軍事大国ほど、優良なエネルギーを不利な条件で購入しなければならなくなる。供給する側の意向が、市場取引の価格に強く反映されるからである。　平和を実現する意思と意欲があるのなら、文明は、ドルに代わるあたらしい基軸通貨を創出しておかなければならない。そのとき、環境と経済は健全な成長を続けるための基礎を形成するだろう。軍需産業で栄えてきた国では、エネルギーコストを高くしたまま、市場経済の基盤であるあたらしい通貨メカニズムに適応せざるをえなくなる。新通貨の発行権は、環境負荷のない低廉なエネルギーを開発したところがもつことになる。どこかの国で流通している地域通貨などではなく、人口的に作られた第三の色の付いていない通貨を、基軸とする社会基盤をつくりださなければならない。それは、十分に実現可能なことである。

2008/11/21

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☆真実は単純を好む

問題の所在を承知する者がもし多数存在していたのだとしたら、基軸通貨のシニョレッジをアメリカに与えたということが、金融危機を生み出したそもそもの原因だった、ということが理解されていなければならない。そうではなかったために、未解決の課題を温存するＩＭＦ体制を却って強化する、という最もやってはならない決定を行うってしまったのだった。これこそがアメリカの願いであったのだが、まんまと壺に嵌めてしまったようである。　ドルを基軸通貨とする現体制が維持されている限り、アメリカは双子の赤字に代表される債務の清算を、いくらでも先延ばしする立場と権利とを保守することができるのだ。債務残高が増加し続けていたとしても、決済義務を果たす能力をシニョレッジが与えることになるからだ。赤字は赤字でも支払い義務のない赤字なのだから、経済にどのような不具合も引き起こすことはない。困っているフリをし続けているうちに、深刻度は無害化されて均されることになるからだ。増えるのは数字であって、義務ではない。　ＩＭＦは、石油・ドル本位制を強化するために設けられたサブシステムなのである。ドルの通貨価値を保証するものを金から石油へとシフトさせたときから、国際経済は金の絶対量を超えて大きく飛躍することができるようになったのだった。これが、信用経済を一瞬で極大にまでおし広げる原因となったことから、ドルの発行量を過大なものにしていくこととなったのだ。　ドルの通貨発行量を増やすには、石油の価値を引き上げてやるだけでよい。原油価格が不自然に高騰を続けていた事実、そしてそれが反転して、ひと頃の３０％程度にまで急低下した今のこの現実を、一瞥すればドルの発行権をもつ国がどんなことをやってきたのか、ということが明瞭に見えてくるはずである。　原油相場が急騰していった経緯を、ここらでもう一度思い出してみるべきだろう。ブッシュがイラク戦争の準備を進めていた頃から、ＷＴＩはじわじわと上げ続けるようになっていた。この経過は過去の記録をみれば、誰にでもすぐ分かる単純な事実なのだ。大量の米軍の将兵が中東に展開されている期間を通じて、原油相場は上げ続けていたのである。それが反転して急落していったのは、金融システムが信用収縮へと転じた後になってから起きたことなのだ。　次期大統領が決まってからというものは、その下げ足は急速に早まっていったのだ。原油高を背後で高値へと誘導していたものがいた、ということを世界は認めなければならない。新大統領の誕生は、政権政党のスタッフ全員が一斉に交代するということである。原油を高値に保っておく必要が消えてしまいさえすれば、相場は値上がりする前の水準へと勝手に戻ろうとする。人為的な操作であったからこそ、原油価格を五年間に亘って常時高め続けておくことができていたのだ。その必要がなくなったのだから、以前の状態へと原油価格が自動的に復元されたのは、当たり前過ぎるほど当たり前のことだった。　正しい現実認識ができるようにならないと、健全な社会を創出することは不可能なのだ。とまらない温暖化の真相を探ろうともしなかった人類は、経済システムが訴えている危機を理解することもできなくなっていたのである。ドルを基軸通貨としておくための組織を、焼け太りさせるための対策だけが話し合われていたのだ。日本がそのお先棒を担がされていたというのに、当事者の不明はもとよりのこととして、マスメディアまでもがその哀れな姿を好意的に報じていたのだ。そのような映像が記録に残されている。これが日本の現状なのである。状況は、年々歳々悪くなる一方で推移した。当然の帰結というものであろう。　あたらしい基軸通貨が必要だということが一般に理解されるようになるまでは、国際経済は試練の日々を、永く耐え忍んですごさなければならない。その犠牲となるよう運命づけられた多くの人々が、事実認識という名の覚醒を手に入れたとき、地球は短期間で健全性を取り戻すことができ、光り輝くような姿で宇宙に異彩を放つ麗しい星として再評価されるだろう。混沌は、そのための布石だったのである。

2008/11/19

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☆文明が劣化したわけ

アメリカのマネーサプライの動向を示す実績は、長い期間公開されないという状態がつづいている。この問題を指摘する者が一人もいなかった、というのもまことに奇妙なことである。Ｇ２０で金融危機に対応しようとする意思がほんとうにあるのなら、ドルの通貨供給量の推移を確認しておく義務があるだろう。肝心なデータをみないで経済対策が打ち出せる、としたその姿はまことに哀れで見すぼらしい。アメリカの資金負担を軽くするための対策を引き出して終わるのだとすれば、まさにアメリカの思う壺にはまったということになるだろう。　一介のローカル通貨に過ぎなかった米ドルが、基軸通貨として通用している戦後に通底するこの経過にこそ、問題の根源というものが潜んでいる。最も重要な要素を取り上げようとせずに、有効となり得る経済対策を導けるはずはない。アメリカの立場が生み出すその策略の意図を知らずに、既存の枠組みに乗って富を失ってきた愚かさを持ち寄っても、危篤状態に陥っている金融システムの危機に対応することはできない。　これが愚かなる決定を行ったアメリカを助けるために、追い銭を供与しようとしているもっと愚かなる人々の真の姿なのである。問題の所在がみえていれば、やるべきことは定まっている。Ｇ２０を催行するという合意の成立は、おろかさの証明以外の何物でもないのだ。ドル建ての資産をもっている国々では、これ以上損失を増やす訳にはいかない。この危機を逆手にとって、経済問題に関する発言力を高めたいということなのであろうが、すでに底が割れていて浅はかさがそのまま浮き彫りになっている。　アメリカの困窮ぶりをみてさかしらに身を乗り出そうとするのは、何も分かっていないと宣言しているようなものである。このような認識が一般化しているという事実に、未来の人類は多くを学ばなければならない。済度しがたいものは、ときがくるまで放っておくしか仕方がない。真実に気づこうとしない限り、どこまでも突っ走って、止まることができなくなっているからである。　自覚症状がないというその認識に関する病の根深さは、きわめて重篤なものがある。なるほど環境が悪化しつづけ、経済が劣化していった訳である。止まらない核の拡散と軍事予算の恒常的な増加なども、同じ病根から派生してきたものと言える。認識の誤謬に陥っているということを悟るようになるまでは、状況の改善を見込むことはできない。　だからといって、このまま放置しておくということもできまい。問題の本質に気づく者の数がある程度増えてきたら、なんらかの行動に着手することができるようになる。いまのところ問題を理解しているのは、とても限られた存在でしかない。しかし、健全な認識をしかともっているひとが、複数でてくるようになってきているようである。数年前から、そんな方々と出遭う機会が増えてきた。まことに心強いことである。進むべき方向が定まった段階で、状況を変えるための組織化ができるだろう。　平和本位制という通貨システムが登場するのは、もう暫く先のことになる。通貨価値を裏付けるものをもたないままで、あたらしい基軸通貨を策定することはできない。理念だけでは、実態経済を動かすことはできない。ブレトンウッズ会議では、ケインズの理念は正しかったにも関わらず、採用されなかった。その結果として、今回の金融システムの破綻というものがおきたのだ。基軸通貨の発行国となったアメリカによって、かずかずの不具合を生み出したその果てに、自らの内包する有害な欲望で自家中毒を起こしてしまった。その尻拭いを世界に求めたのが、Ｇ２０（または２１）と呼ばれる首脳会談の開催という誘導措置だった。

2008/11/13

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☆尻の始末を議題とするのが　Ｇ２０

原油価格の下落を、人類はまだうまく説明することができない。ピーク時の三割程度にまで、取引価格が大きく落ち込んでしまったこの現実をみて、合理的な説明がなされたとする事実は見当たらなかった。このような状態となることを予測するのは、たしかに難しいことではあったが、不可能という訳でもなかった。　原油取引市場でおきていたことは、誰にも説明することが困難な出来事だった。だが、だからといって経過を究明しなくてもよいということにはなるまい。原油価格が上昇しつづけていたのは、それを演出していた存在があったからである。真実を韜晦しつづけていたその勢力の行為が、いま、レーゾンデートルを失ったということなのである。国際経済はいまところ、原油価格の極端な下落の背後にあるものを、世界は未だ一向に理解することができていない。　あがり続けていたその価格決定メカニズムの実態を知らないと、それが反転した理由を導きだすことはできない。そんな項目などは、どのような教科書にも書かれていないことであるからだ。現代を生きる指導者たちは、おしなべて、現象として体験したことを理解することができていなかった。解決できずに放置されている課題の山の高さが、その証拠なのである。　たとえば、止まらない温暖化がそうであり、南北問題に代表される貧富の差の拡大が、改善されることなく拡大を続けているのがそうである。金融システムの破綻もそうだったのだし、軍縮と核廃絶が一向に実現しなかったというのも、問題の所在を理解することができていなかったからだった。原油価格の想定外の下落なども、それに該当する同じレベルの話であった。問題そのものが見えていないのだから、有効な対策など引き出せるはずはなかろう。　金融システムそのものが危殆に瀕しているというのに、抜本的な対策を打ち出せずに平然としている。Ｇ７をＧ２０に拡大すれば何とかなると思っているようなのだが、認識レベルが同一の者同士がどんなにたくさん集まったとしても、そこから出てくる解は知れたものなのだ。抜きんでた対策を提示することなど、到底できないということなのである。期待は今回も裏切られる、ということは既にみえている。　温暖化の有効な対策を何一つ見つけることもできず、金融機能を回復させる抜本的な政策を決定することもできないまま、これからも、当分のあいだ、文明は不明の項目をかかえて、苦難に耐えつつ過ごさなければならない。原油相場でおきている事象を説明しようとする者が不在のまま、金融機能の改善方法を論議しても意味がない。このことさえ、まるで理解していないのだ。愚か者が招いた結末を、その経緯さえ知らないもっと愚かな者供が集まってみたところで、解決策が提示できるはずもあるまい。当たらず障らずの結果になるということは、始まる前からわかっていたことだった。今年夏のＧ８が集まった洞爺湖サミットは、問題の先送りを決定してめでたく散会しただけだった。　現実認識ができない限り、どのような大統領が誕生しようとも、アメリカを再生することは困難な話なのだ。アメリカというシステムが生み出した多くの不具合は、アメリカによって回復されなければならない。アメリカの歴史は、ネイティブアメリカンの駆除に始まり、中東で巻き添えになった無辜の人民の無意味な爆死で終わろうとしている。その中間の時代には、日本人の大量虐殺という顛末が近代史に残された。空襲による非戦闘員に対する大量無差別な虐殺行為のあったことを、忘れ去ってはならない。非道な振る舞いを糾弾すべき当の日本政府が、首謀者であるアメリカに牙を抜かれたまま、喜んで尾を振っているその姿はとてもキッカイである。　侵略者は、どこまでいっても侵略をこととするものなのだ。この血塗られた歴史をアメリカが正しく認識しない限り、国際関係はいびつで偏ったままの状態を続けていなければならない。環境と経済の回復など、現在の枠組みのままでは、実現させることはそもそも不可能な話であった。京都会議から十年以上の時間をかけていながら、二酸化炭素の濃度は尚上がり続けて止まらない。効果のない対策であるというその事実さえ、まったく見えなくなっているという現状は変わっていない。　アメリカの繁栄というものは、その他おおぜいの尊い犠牲の上に成り立っている。この事実をアメリカだけが、理解していなかった。当然の権利だと思い込んでいるところが、それを証拠だてている。ドルの権をもつということの真の意味を、当事者であるアメリカ人だけが知らない。アメリカは自らの行為を正当化するために、独善というスタイルを貫き通してきた。　原爆の生体実験を正当化するために、強弁を振るっているこれまでの経過をみれば、アメリカという国のほんとうの姿を知ることができるだろう。その結果のひとつがイラク戦争であったのであり、原油の高騰と世界規模のインフレとなって残された。今回の金融危機とそれに連なる経済環境の劣化は、アメリカが自らの責任で改善しなければならないことである。尻の不始末を、それを支えてきたその他の国にさせようとしている。これが、Ｇ２０と呼ばれる拡大サミットの背後に控えた真相となっている。　アメリカが行ってきた数々の不始末を、世界が総がかりで引き受ける理由はない。アメリカに代わって国際社会をリードするのは、この日本を措いて他にない。何故なら、環境と経済を回復させる石油に代わるエネルギーを開発し、原爆の人体実験の対象とされた国民をもつ唯一の国であるからだ。日本がアメリカに謂われもなく従属したがるようになったのは、その破壊力が余りにも大きかったことと、犠牲者の受けた傷が余りにも悲惨であったからである。　日の本の国民は、その事実を決して忘れない。忘れられないのだ。アメリカのいいなりになってきた歴代政府を、これ以上受け入れている理由はどこにもない。犠牲者の数を、徒に増やすべきでは最早ない。保守すべきではないものを大切にも盛り通してきたために、多くの国民が生活環境を劣化させなければならなくなった。　被爆体験がこの国に及ぼしている影響は、まことに根深いものがある。アメリカに隷属したがる指導者の抜きがたくそして救い難い性根を、速やかに捨て去ってしまわなければならない。既存の政党ではなく、政治システムそのものを見直す時が近づいてきている。そんな風に思われる。アメリカに従うのではなく、アメリカを従える政府を早く樹立しなければならなかったのだ。そのための戦略ツールの一つとして、エネルギーの自給自足体制を早急に確立しておく必要があった。その手段となる具体的な方法は、既も国内で待機している。

2008/11/08

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☆かわるべきもの

資本システムというもののもつ固有の欠陥が、ついに、金融機能そのものに信用不安を生みだすようになってしまった。クレジットクランチ（信用収縮）がおきたそのメカニズムについては、多くのひとが問題を兼ねてから指摘していたのだったが、各界の指導者たちはこれらの警告をすべて無視した。その意味された内容のもつ深刻さを、いつまでたっても悟ろうとはしなかった。問題を理解することができたとしても、打つ手が何かということはみえていなかった。趨勢の赴くまま流されていたことから、最悪の結末を迎えたということになるだろう。　日本ではこれまでのところきわめて不自然な方法で、通貨価値を意図的に下落させる円売り介入が実施されていた。同時に、株価を底上げする何らかの操作が、この度は同時進行で実施されていた。大きく低落していた「平均」株価が、根拠とする理由なしに、突然上昇するという極めて訝しい展開が生じていた。　　しかしながら株価は、その直後に急落してしまったのだった。株価の底上げを図るために使われた公的資金は、つまり、呆気なく消え去ってしまったということになる。これが、日本経済の指針となるものを操っている勢力が招いた、まことに拙い結果を生み出していた。無知ほどおそろしいものは、ない。失われたものの大きさを推し量ることは、いまのところ、誰にもできてないようである。健全な判断はこのようにして奪われていったのだ。　主要な社会基盤の一つとなっている交流送電というシステムにも、これと似たような不自然な経過がみられる。交流送電が抱えている諸問題を原因とする環境の劣化は、エネルギーの安全保障政策と真っ向から対立し、かつ、経済成長を義務付けられた政府の政策決定にも、重大な影響を及ぼしている。これらの要因が、京都議定書を遵守することを困難にした。　エネルギー資源を確保しておかなければ、国の産業基盤はたちまち失われてしまう。大量の石油と石炭、そして天然ガスを安定的に輸入することができなくなれば、経済活動そのものを維持することはできない。経済を成長させることを政府が優先しようとすれば、エネルギー消費を拡大しなければならない。反対に、環境の回復の方を優先させることを選択するなら、エネルギー消費をこれから大幅に抑制しなければならない。　経済成長と環境問題とは、あちらを立てればこちらが立たず、というトレードオフの関係を生みだしていた。この逼塞した状況を打開するために、環境負荷のない水素エネルギーの導入促進が長い間待たれていた。水素に環境負荷がないという認識は、炭素が二次生成していた二酸化炭素の排出量をゼロにする、という論理に基づいて広まった根拠となった。しかしながら、水素には、水素に固有の欠陥というものがあったのだ。　その概要についてはこのブログで何度も言及してきているので、ここで、いま、踏み込んで説明することは省きたい。過去の記事をみれば、その内容をすぐに確認することができるからである。二酸化炭素濃度は減らすことが可能なのだが、水素が酸化してできた二次生成物である水と水蒸気とを、同時に減らすことは不可能なのだ。水は三態を変えるものではあるのだが、分子構造はＨ２Ｏとして永遠に存在し続ける。水の絶対量を元の状態へと戻すことは、誰にもできない。外部エネルギーが絶対的に必要であるからだ。　水素には、炭素より深刻な副作用というものがある。それだけでなく、水素が二次資源であるという特別な理由から、純水素を抽出精製するためのコストが余分にかかるのだ。このため、費用対効果で炭素系資源より大きく劣ってしまう結果となった。また、水素ガスを圧縮しなければならないという必要性もあったことから、水素資源は炭素資源に比べると、コストの高い資源にならざるを得なかった。　水素分子Ｈ２は互いに相手を遠ざける性質を強く持ち、高圧をかけない限り希薄なガスでありつづける。この水素を濃縮しなければ資源としては使えないため、高圧をかけて圧縮する工程が必要だった。ところが５％濃度を超えると爆発する性質があるため、その危険度は否応なしに高まらざるを得なくなる。通常５０気圧に設定されている水素ガスのボンベを、７００気圧にまで高めなければ、燃料電池自動車は走行距離でガソリン車に太刀打ちできる能力をもたない。これは、燃料電池の発電効率の限界からくる、解消することができない本質的な欠陥となっていた。　これらの諸事情を勘案すると水素系のエネルギーモデルが、将来普及するとみることはできない。仮に経済合理性が水素資源に備わるようになったとしても、その有害性の高さから、水素エネルギー社会が実現するとは到底考えられないことなのだ。燃料電池メーカーは、これまでに要した開発費の総てを回収することができなくなる。無駄な投資を続けてきたのだったからこそ、緩慢な衰弱を経てその果てに、投下した資本を回復することができない、という不幸な現実に直面するのは確実なことなのだ。　要するに、炭素もダメなら水素もダメ、ということなのである。その代わりとなるのが、水または水溶液をイオン化し、そこから電流を取り出すという発電モデルなのである。更に超伝導を応用した電磁誘導方式で、エンドレスで延々と電流を誘導し続ける、という電力供給のあたらしい定置型未来モデル。　どちらの方法とも資源を消費するモデルではないため、繰り返し電気エネルギーを取り出すことができるものとなっている。持続可能でありながらしかも再生する必要すらない、という電気エネルギーの時代がほどなくしてやってくることだろう。エネルギーコストが格段に下がるということは、もはや言うまでもあるまい。水があれば、そこから電気を取り出すことが簡単にできるのだ。また、超電導状態で永久電流を保存しておくだけで、そこから誘導電流を自在に引き出すこともできるのだ。　交流送電にはまだ知られていない壮大な無駄、が実のところたくさんあるのだ。変圧行程は電磁誘導の法則に基づいたものであるため、捨てる電流と新しく誘導された電流とが、そこで同時に生み出されているのである。捨てる電流は、コイルを励磁するためだけに使われているものであり、そこから誘導され手生じた電流が、次の変圧行程で励磁電流となって地の底へと消えてゆくという仕組みで成り立っている。高圧の交流送電とは、そんなことを繰り返しているシステムなのである。送電系統の最終相である末端の変圧機では、電信柱の上のトランスが、この励磁と誘導を自動化状態で行っている。太陽電池が温暖化対策として役に立っていなかったのは、励磁電流を減らすことができていなかったからなのである。　消費者が電気製品のスイッチをオンオフする、という行為そのものが、誘導される電流の量を決定している。電力消費を検知したときにだけ誘導された電流が、電力会社の売上として宅内の回路に発生するということなのだ。反対に電気製品のスイッチを消費者が切ったときには、励磁電流（高圧側の一次コイルに流れている電流）だけがそのままアース線を介して地の底へと落ちてゆく。このようなメカニズムが働いているのが交流送電システムなのである、この仕組みが電力会社をオール電化へと走らせた。　金融システムが不具合を顕在化させていま喘いでいるように、交流送電システムもまた、京都議定書の達成期限を控えて、これから不具合を顕在化させる段階へと差し掛かるところにきている。どうやっても二酸化炭素濃度を減らせない、という事実を文明が正しく理解することができたとき、その５０％の理由が交流送電にあったということを世界中が一瞬で察知する。　太陽光発電がまったくの無駄な投資であったということが、その時点で明確になるはずだ。ドイツの環境政策などは、自らの誤認をその時になってようやく悟ることになる。大転換をするよう迫られるのは、その後のことなのだ。環境先進国など、そもそも存在したことはなかったのだ。勝手にそう思い込んでいただけのことだったのだ。迷妄しているその期間を自らの判断で長引かせた、というだけのことなのである。　これが、教育システムによる洗脳の結果なのである。人類がこの事実を正当に認識するようになるのは、更にその後のことになる。真実がみえている文明であったのなら、このような紆余曲折を敢えて設ける必要などはなかった筈だ。文明が陥っていた錯誤の意味をほんとうに悟ったとき、恒久平和の実現へ向けた人類の進化が漸くはじまる。

2008/11/06

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☆資本システムがもつ構造的欠陥のいくつか

資本制度そのものの在り方が問われている状態になっているときに、その原因となった解決すべき課題を抱えたままの金融システムを維持しようとする目的で、莫大な公的資金を持ち寄って緊急に資本注入する、というのは病根を温存して再発を繰り返す姿勢を単に延命させるだけのことである。　症状を改善することと、根治させることとはその意味するところはおのずから異なっている。日本では、バブルを成長させた金融機関を潰さずに、公的資金による資本投入だけを行った。このため、問題のある旧来の金融システムがそのまま残されることとなったのであり、たくさんの中小企業経営者の方々が自ら命を絶つ不幸なケースがあい次ぐ事態へと発展した。追い詰めるべき対象を誤ったがために、その後の日本経済は国際金融資本が容易に制御できるようなものになったのだった。ホリエモン・ケースというのは、その象徴的な事例となった。　国には銀行を潰せない切実な理由というものが、あったのだ。為替市場へ介入するための原資は、財務省が発行した短期証券だったのだ。これを引き受けてきたのが、主だった金融機関であった。日本の外貨準備高となっているものは、金融機関が財務省証券を買うことによって、手当てされていたものだった。日本市場から資本の流出がおきた国内側の事情とは、連綿とつづいている為替介入という、中央銀行による統制行為だったといってよい。　その結果、通貨価値が下がる一方のドル建ての保有資産は目減りし続け、しかもそれを還流させることもできないという状態へと陥ったのだ。この愚かなる選択を行ったという過去の判断の誤りが、日本経済の基盤を脆弱なものにした。理由なく円安が誘導されていた１０月末の「市況の大反転」というひどく不自然な出来事は、組織的な市場介入が実施された、ということを如実に示すものだった。　外貨準備高と称されているものは、国が保有する主にドル建てになっている在外資産のことである。ドル建てだから、ドル安政策が続けられている間、資産価値は目減りし続ける。その九割がアメリカの公債で構成されているため、日本政府の一存で保有債券を市場で売却することはできない。米国の長期金利に重大な影響を及ぼす、ということになるからである。　仮に保有債券を売却することができたとしても、その後ドルから円へと戻しておかなければならない。このときに一旦回避したはずの円高が再現されてしまうため、どうあがいたとしても、外貨準備という名の資金を保有する債権国は、資産を取り戻すことができなくなるという運命なのだ。この回収不能な、それでいて目減りする一方の不良債権をもたされているということを、エコノミストは一人も指摘しようとしてこなかった。政府日銀と財務省は金融機関に対して巨大な借り（債務）があるのだ。その総額は邦貨換算で１００兆円を突破する規模に上っている。今回の円高は、その金額を更に増加させるものとなったのである。　世界の金融システムが乗っているその土台は、多かれ少なかれ、ドル資本を媒介させる凭れあいの構造の上に成り立っている。民間企業はその基盤の上で産業活動を推進し、獲得した収益を国内市場で運用して経済を成長させてきた。アメリカがドルを過剰発行し続けてきたために、ドル余り現象が世界中の市場でバブル経済を生み出すようになってしまっていたのだ。　ローカル通貨を乱発すると、その通貨価値は通常低下する。希少性が毀損するからだ。このため、インフレが色濃くなるという負の展開が始まるのだ。だがそれが基軸通貨となっている場合に限っては、そのような結末にはならない。米政府とＦＲＢがドルをどれほど乱発したとしても、その通貨価値は落ちることはない。何故なら、世界中の市場から絶えざるドルの需要が、一入高まることになるからである。その需要に応えているだけであったのなら、問題がこれほど急速に大きくなるようなことはなかったであろう。基軸通貨となっているドルを、アメリカが必要以上に過剰発行してきた、ということが基軸通貨に備わる過剰流動性を生みだした。このためドル余り状態を消し去る必要に迫られ、資本制度を見直すための転換点となる変化を、世界経済へと与えることとなったのだった。その背景には長期化したイラク戦争というものの関与があった。米国民はこのイラク戦争がつづいていた期間、一度たりとも増税されたことはなかった。イラク戦争を継続していた五年間にあったものはといえば、原油相場の異常な更新の連鎖ぐらいのものだった。　ドル余り現象の対応策の一つとして、市場に余っているダブついたドルを、いろいろな分野へ積極的に売りつける、という経済戦略がドル資本によってとられている。アメリカの国内市場向けには、株式市場、原油市場、住宅市場などがその対象とされたのである。先進国向けには、発行し過ぎて余ったドルを用いて、貿易黒字国の固有資産を買収する投資活動が活発化した。このため、日本では恒常的な円高が持続する環境が維持されるようになったのだった。　貿易黒字国にドルの過剰流動性を吸わせておけば、対象とされた国の中央銀行による為替介入がおきて、その結果米国債が大量に売れるようになる。このメカニズムをつくったのは米国のストラテジストだったが、それを最初に実行させたのは日本政府と財務省、そして日銀であった。この国の指導者たちは、これほど無思慮な存在となっている事実を理解しなかった。そのために外資が日本市場へと大量流入するようになり、最低金利の円を調達するための担保として、買収した円資産が使われるようになったのだった。　この一部がＮＹＳE（ニューヨーク株式市場）へと向かったのだが、低利の円を借り入れるための担保価値が株価の下落で急減したため、日本の銀行は融資した資本の回収を急ぐ必要に迫られた。担保割れが発生したからである。キャリー円の還流は、潜伏していた円高を顕在化させることとなった。今回の円高は、邦銀による貸しはがしの結果が生じさせたものだったのだ。　円高の原因が円を再評価した結果だとするマスコミが報じている見通しには、根拠というべきものが見当たらない。日本経済の成長性が評価された上での日本買いであったのなら、流入してきたその資本がどこへ行ったのか、ということを明確に示す必要があるだろう。経済界では意見が百出する混乱ぶりを呈しているのだが、論理的整合性のある解説は皆無であった。何となく分かったような気にさせてしまう錯覚のもつオソロシサ、というものを国民は逸早く理解しなければならない。　日銀が為替市場に介入したことは、非公表乍ら疑う余地のない事実。円相場が、いま、大きく反転する理由など、どこにもないからである。唐突な円安ドル高の出現は、不自然な関与を示している。株価も同じ日に大きく反転していることから、ここでも（公的資金による）市場介入というべき行為があった、とみるべきことが起きている。このような経済原則に反する行為を許す市場だったからこそ、日本の経済はアメリカの制御をいとも容易なものにしたのであった。株式相場への市場参加者が人口の割に少ないというのは、相場が不合理なシステムになっているという印象を、多くの日本人が漠然と感じているからに他なるまい。

2008/11/02

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