次世代ＥＶとはどのようなものか
ＥＶに足りなかった部分の知られざる技術と方法を、世界中のＥＶメーカーはこれまで棚にあげたままにしていた。これがＢ（バッテリー）ＥＶの市場を意図しない速度で飽和させたのだ。限界を抱えこんだままの状態で、市場参入と拡大を一斉に急いだからである。ＢＥＶには蓄電容量という限界が設定されていた。エネルギー密度を高めると車体は重くなり、それが走行性能に限界を与えたからだ。飽和点が間近に設けられていたにも関わらず、アドバンテージを確保しようとしたテスラが先行したものの、低コストで勝負を挑んだＢＹＤが追い付きそして市場を席巻した。これが幸いでなかったことは、その後の値引きの実施と、低迷状態の長期化をみれば明らかだ。問題の本質は充電している時間を、限りなくゼロに近づけるということにあった。この部分の研究が蔑ろにされていたために、すべてのメーカーが一点突破主義へと傾いたのであり、バッテリーの新開発へと一斉になだれ込んでいったのだ。新たな技術開発に着手するより、当面の壁である充電速度の向上とエネルギー密度の嵩上げを優先して取り組んできた。よろず経営者というものは資本効率で差をつけたがるものなのだ。その結果理解するのがひどく難しい、発電原理である誘導法則についての知識と、内容の意味を再点検するための時間を惜しんだ。実績のない分野の研究は後回しになるようだ。早晩行き詰ることが分かっていながら、前へと突き進まざるを得なくなっていた。そこでエネルギー密度と質量の塩梅が偏り飽和点へと達してしまったものと思われた。これまでの経緯を振り返ってみると、すべてのＥＶが蓄電池がもつべき標準装備のカナメとして、エネルギー容量を最大化することを急いでいた。その他の要素には、つまり気が回っていなかったということだ。拙速が失敗に繋がった好例だといえるだろう。内燃機関と同等以上の性能をＥＶに持たせておかなければ、使い勝手の良い優れた移動体を作ることはできない。瑕疵を排除したＥＶの標準化は、新たな環境市場の形成を容易にする。互角のシェア争奪戦で勝ち残ろうととすれば、すべてのＥＶメーカーがトップに立とうと努力する。現在の窮状はその判断が間違いだったことを伝えていたのだ。環境負荷の少ないＥＶの開発競争で先行しておけば、旧式の移動体メーカーのすべてに対して、優越的な立場を堅持する特権が手に入る。この起電方法は誰も知らない。分かってしまえば簡単なことなのだが、それ故にこそ迂闊に情報を漏らすことはできない。キーテクノロジーは誰も知らないものの方に価値を宿す。技術内容を知ったとたんに情報は盗まれてしまうのだ。世界中がこの起電機を欲しがるのは承知してた。経験から学んできた多くのことを、次の局面で生かすための配慮が成功のもと。経験を積めば積むほど、目には見えないがあとあと役に立つ。失敗は買ってでもするものだ。失敗しなければ学んだとはいえない。反省こそが未来を育てる大事な糧。予兆を感じ取る能力は、経験が培う。これが次のフェーズの入り口へとある日唐突に変化する。インスパイアとはそのようなもののこと。そこで当座必要になってくるとみられているのが、電源搭載型のＧ（ジェネレーター）ＥＶである。この方式の最新モデルは、燃料電池車ＦＣＶとして早くから市販されていた。コストとエネルギー効率に越えがたい溝があったことから、市場を形成することがついにできなかったのだ。次世代モデルの開発を目指すＥＶメーカーを目指していたのなら、やるべきだったことは動力伝達系の見直しなのだ。なにも燃やさずに推力を得る、トータルコストの最も低い移動体だけが未来社会で生き残る。あらゆる移動体には１２ＶＤＣから２４ＶＤＣの二次電池が併設されている。この電気制御用バッテリーは、すべて鉛蓄電池で一致している。この直流回路用の蓄電装置はリチウム電池とは異なり、充電しながら放電することが可能な二次電池なのである。つまり走りながら充電することが、問題なく円滑にできている。この回路用畜電池の利点を評価してこなかった。自動車産業のすべては発電原理と交流の選択過程を、まったく知らなかったようである。眠ったままの価値の使い道については、ここで教えてしまうことは未来に対する背徳だ。その方法についても同様だ。ここで漏らすことを戒めているのは義務なのだ。国家の命運を定める方法を目にすることができるのは、国内で活動している勢力の一部だけ。環境に影響を及ぼさないエネルギーは、日本単独でコントロールするためのものとして開発した。地下資源を一切消費しない動力源にする方法は、火力発電で行っている蒸気圧を高めるという方法ではなく、磁気の影響を発生させないという誰も知らない道である。気候変動を連れてきたのは、地下資源を燃やす方法に執着していたる家のすべて。本来只であるべき電力料金を発生させたのは、科学の基礎さえできていなかった国連に代表される、学歴頼りの似非知識人たち。地下資源を燃やさなければ、電気料金など発生し得ない。電気は本来三次元の時空間から取り出せるようになっていたのだ。大気圧を援用することだって可能だったっからである。技術情報を日本が単独で保持するということこそが、世界のエネルギー市場を日本の支配下に置く通路。電力供給権で利益を得ようとしてきたという資本の論理が、気候変動だったものを気候危機へと変えたのだ。これまでの日本が世界の餌食にされていたのとよく似た経過を、二度と繰り返すようなことがあってはならない。資本運用効率を高めることができたとしても、それは最終的に国民の負担を増やすことになっていく。還元されていないことがその証左。要するに保持していた権益を思慮なく手放し、取引相手を有利にするという結果になった事例は多数。産業の空洞化は資本調達の過程で、既に岩盤化してしまっていた。日本の生産性が高まらず未だに低迷しているのは、知り得た情報を独占する権利に背を向け、投下した資本の回収をひたすら急いだからだった。資本調達の高度化を競いあっていたからだった。中国市場での事業展開でこの傾向がとりわけ顕著になっていた。国会に経済変化の判断能力が乏しく、ゴシエーションのカケヒキが洗練されていなかったからだった。失態をさらしていたのは一度や二度のことではない。選良による自覚のない利敵行為が、いまの日本に重大な影響を及ぼしている。地下資源を燃やさずに電源の回転力を保つ電源を開発するためには、日本の総力を挙げて取り組まなければならない。発電原理を理解できていたのであれば、起電力を引き出す方法が多数あることは分かっていなければならない。今からでも遅すぎることはない。開発能力の低いままのＥＶメーカーでいたいのなら、遠からずじり貧状態に陥る事態を覚悟しておくべきなのだ。そもそも交流電流についての一般知識さえなかったのだから、誘導法則を活用する方法があっても気づけた筈がなかった。行き詰ったままの状態を未だにつづけているのは、当然すぎるほど当然というべ結果であった。ＣＯ２は空気の１５０％の重さをもつ温室効果ガスなのだ。これは科学の基礎的な知識のひとつに過ぎない。大気圏の最下層である地表では、１平方センチあたり１ｋｇの大気圧がかかっている。ふとん圧縮袋から空気を抜いたら、一瞬で平たくなってしまった映像を多くの人が見て知っている。大気が地表に押し付けて圧力が、真空になったときものみなすべてを圧し潰してしまったからだった。この状態が常圧と形容されている地表から、大気圏を昇っていく水蒸気を、空気より軽い温室効果ガスにした。この程度のことすら理解できていなかった国連だったのだから、真相をいつか理解できるようになるとは断定し難い。地下資源の消費をゼロにする次世代のＧＥＶは、国家の支出を大きく減らす能力を十二分に発揮するだろう。電力会社を消してしまう能力を秘めたまま、時節の到来を長年待ちわびていたという経過を閲してきた。新電源に切り替えたあと損失が減ったその分だけ、国が豊かになるというのは保証されている。地下資源の輸入に充てていたドル建ての総支出は、この起電システムが普及していくにつれて確実に少なくなる。家庭用電源としても使えるからである。地下資源に固着した保守的なその姿勢が、国民に貧困を圧しつけていたということだ。さらに国防予算がそこに上乗せされているのだから、国民の暮らしは困窮する以外に進むべき道を失う。破壊するための予算を意味する防衛費を減らすことができたとき、国民は労せずして豊かな暮らしを手に入れる。軍事予算の規模に拘っていたのだったからこそ、世界は富を失って殺伐とした暮らしの中で、貧困生活に耐えなければならなくなった。諸悪の根源は迫られた恐怖心を募らせる圧迫要因の増加と、機に乗じて増長していく一方の慢心という名の優越感。要するにトラムプ型アメリカの本質だ。米国民の不満が鬱積していけばいくほど、選挙結果は予期に反する結果となって戻ってくる。この起電力誘導法を標準化して用いるようになった国家は、積み上げてきた膨大な損失を減らしながら、国民の恒心とそれが生む恒産を改めて寿ぐこととなる。歳入欠陥を表向きの理由とした補正予算案は、平成年間を通じて１２００兆円の壁を既に突破した状態にある。それが所謂失われた３０年と呼ばれている時代のことだったのであり、財政の不健全化へと結びついった経緯であった。国家予算に占める歳出過多が生じさせた膨大な規模の欠損を、一年の時限立法で国会を通過させて乗り切り、新年度予算案を抵抗を排して毎年成立させてきた。バブル経済が破裂した９０年度の債務残高は、２００兆円代であり信じられない程低いレベルだった。起電システムを利用して電力供給の仕組みを変えたとき、地下資源の輸入量は徐々に減り最終的にゼロとなる。安全保障のための予算を減らしていけば、財政健全化を同時に達成することさえ容易にできる。世界が必要とする未来電源の供給権を占有した日本だけが、どこからも攻撃されない国へと位置付けられる。総ての国がこの電源の供給を切実に願うだろうことは、開発当初の段階で明確に見えていた。日本だけがこのエネルギーシステムを、提供するしないを決定する権利を保持する。これは必須条件だ。被爆体験は確かに名状しがたいほど悲惨であり、まことに不幸なことだった。しかし振り返ってみると、それは未来へとつづく布石であり伏線ともなっていたのだ。核保有国がこの発電システムを利用する、という機会は永遠にない。繁栄を導くもの、それは平和以外の何かであってはならない。平和状態の実現をこれまで遠ざけてきたのは、ひとの内面に潜む歴史が教えた畏怖の念。かつて攻撃した側だった事実が齎す恐怖感。これが強迫神経症へと発達していくと、相互保険の意味をもつ安全保障協定の締結を急がせる。防衛予算を増やし続けていなければならない立場に置かれている国家は、繁栄するための条件を手放して貧困を好んで選ぶよう迫られる。この割合が高まると世界中を恐怖心が覆いつくす。今のＮＡＴＯがそうなっているように。見えない威圧が知らぬ間に積み重なってしまうと、貧困化の割合は高まりそして知らぬ間に行き詰る。不安定化した経済に不満を募らせた極右勢力が台頭してくると、民主主義体制の劣化がそこから始まる。このメカニズムが実現可能な平和状態の維持を、自らの手で失わせてきたその最大の原因だ。富の国外漏出を極力減らしていくためには、エネルギー資源の輸入量を可能な限り減らさなければならない。燃焼させないで推力を取り出す方法を見つけだせば、環境の復元と富の蓄積が同時に実現できる。そのためには回転抵抗を排除する新電源の開発が不可欠だ。地下資源を未だに燃やしているというのは、問題の本質がみえていないということだ。蒸気の圧力を排除してしまわなければ、無駄なコストは増え続けて止まらない。温室効果ガスも減らせない。水を加熱していく過程で蒸気が生まれ、これを圧縮して高圧化していくと、発電タービンを回すための強い推力が手に入る。蒸気機関車が１８世紀中ごろにやっていたことだ。蒸気は加熱すると熱を蓄える。これが問題だったのだ。この熱を蓄えた状態の水蒸気こそが、大気圏を昇っていく温室効果ガスの正体。温室効果を持つガスは主にＣＯ２と熱水蒸気の二つしかない。より高い温室効果をもつメタンは、軽すぎて大気圏を呆気なく突き抜ける。だから大気圏で道草を食っている暇などはない。大気圏内の気温を高めて気候変動を生み出すためには、温室効果ガスは空気より軽くなければならない。軽すぎると熱は宇宙へ逃げ去る。大気圏は熱の影響を受けない。空気よりはるかに重いＣＯ２は、大気圏に留まっていることがそもそもできない。海面または地面へと降下したのち、そこに熱を移すのだ。国連が焦って進めている脱炭素運動というものは、誰が見ても明らかなスリードだったのだ。その証拠が大気圏内の濃度を示す４００ｐｐｍという値。これは百万分の四百を意味する。百分比に置き換えると、それはたった０．０４％でしかない。だからＣＯ２は大気圏ではとても希薄なガスだった。大気成分は７８％が窒素分子Ｎ２でできいて、酸素分子Ｏ２が残りの２１％を占めている。その他のすべてを含めて合計で１％という構成になっている。ＣＯ２が０、０４％というのはなるほど理に適った値であった。国連が空気より軽い熱水蒸気の熱を、知識不足で理解できないまま見逃していた。この事実が世界中で取り組んでいた気候変動対策から、実効とされるべき成果を悉く取り上げてしまっていた。高等教育を極めると、思考力と判断力が一緒に衰えてしまうようである。理解できない知識を大量に吸収しつつ、排他性を一途に競いあう。教育投資はこの目的で殆ど無駄となっていた。気候変動が未だに止まらずにいるという現実こそ、世界中が目を瞑ってみようとしてこなかったエビデンス。水を温めて作り出した水蒸気に火力発電所が高圧化し、酸化物となった複合ガスであるＨ２ＯとＣＯ２を、休むことなく大気圏へと吐き出しているだからと危険に熱が貯まらない訳がない。燃焼を維持しているだけのことで、そこに水蒸気とＣＯ２が大量に圧縮される。高圧状態となったガスは圧縮過程で熱を高め、６０ヘルツ要発電タービンに吹き付けたとき、最大で３００℃付近に達する熱水蒸気になっている。こうして火力発電所が創り出した熱い水蒸気だけが、大気圏に熱を加え続けていたのであった。そこにＣＯ２が関っているという証拠はない。空気よりはるかに重いガスがＣＯ２だったからである。地下資源を用いない新開発の起電装置は、ＥＶから充電するための駐車時間を完全になくす。走るための電流を決めるのは回路に生じた負荷なのだ。必要のない電流を過剰に誘導することはなく、負荷が消えているときは励磁状態を保っている。回転装置が運動を止めていなのは、発電しているということではなく、励磁するための磁場変化が必要だったからである。つまり常に電力を生み出しているという訳ではなく、前処理である励磁するための磁場変化を維持しているということだ。電流を誘導するためには励磁されている磁場中で、コイルに対して負荷を与えるということ。電流を誘導するための条件は二つだけ。磁束密度の量と磁場変化の割合だ。発電機はこうして四六時中磁場を共有する関係を成り立たせている。電気のスイッチをオンにしない限り、電流が誘導されることはない。磁石が動いているという条件だけでは、電流を誘導することはできない。。そこに電圧を与えるのはコイルの長さ。磁気抵抗を常に発電機が受けている、ということが地下資源の燃焼を不可欠の条件にした。未来の標準電源と位置付けられるこの起電システムには、マグネットトルクを回避する仕組みが用意されている。遠心力がそこに乗ってくることから、動力を切っても回転装置は回り続けていて、すぐに止まることはできない。一部のＥＶではこれを利用してブレーキとして用いている。静止するまでには相当の時間を要するほどだ。起動するには呼気を吹き当てるだけで回転するので、運転は容易にできるようになっている。何かを燃やしていなくても、発電タービンを回転させることができている。排気するためのガスはまったくない。地下資源を買っていた費用のすべては、この起電装置が消してしまうからである。それが日本の経済を刺激し、メカニズムを賦活させることになっていく。この起電システムを利用することができるのは、日本の国内だけに限られる。外部に出回ることは一切ない。地域限定で供給するという条件がついている。日本以外の地域では、誰もこの装置を利用することができない。日本が世界を導く国へ進化してから、対象となる国を選んで提供するか否かが決まる。だが、所有権は留保する。アメリカが自らが務めていたその役割から離脱したことから、漸く開発コンセプトの一旦を伝えることが許された。平和状態の維持がどれほど国家に富を齎すものなのか、という実例を世界に向けて先に伝えておかなければ、開発能力をもつ国が直ちに追いついてくるだろう。分かっていることは予め排除しておくに越したことはない。そうすることで富は増えつづけて積み上がる一方となり、損失の原因となっていたものはすべて消えてなくなる。国連の判断に問題が内包されたままになっている、ということが現在の不具合とその再生産を進めさせている。新方式の起電システムの普及を早めるのはすぐにでも可能だが、地下資源産出国の経済が反転してしまったら、禍根を後世へと残すことになる。一定の猶予期間を市場に与えておくことで、被害を受けることがわかっている産油国の経済に、一定の配慮を実施しておかなければならない。起電システムがもつ付加価値を高めて置く方が、容易でありかつ合理的。平和状態の実現を成立させるための条件は、供給する側が方向付けを行うことで勝手に収斂する。類似の新電源が追随してくるまでの期間が、長くなればなるほど日本の優位性は高まる。天の配剤というべき起電システムに纏わる一連の経過の妙は、平和状態の実現を日本だけが牽引することで姿を現す。抽象概念でありつづけていた恒久平和の実現を、この電源は近い将来現実へと置き換えるものとなる。貿易立国を売り物にして専ら外需に依存してきた日本経済は、内需を喚起しようとして３０年に亘ったデフレに嵌ってついに果たさず、アメリカの唯我独尊体制を容認していることで、被害規模を最小限にとどめようとして、輸入関税の適用を免れるよう蠢いた。失われた３０年と呼ばれていた不毛であったその時代は、デフレ経済の真っただ中にあって、アベノミクスによるリフレ効果すら実現させることができなかったのである。シンクタンクとアドバイザーとして関わった人々ののすべてが、こぞって不明だったからである。教育の失敗はこのことからも見えてきている。国内の需要拡大を試みたことさえなかったのは、紛れもない事実。トラムプ関税の強化で生じる負圧を回避しようとして、対米輸出の低下を避けることにしか関心を示そうとしなかった。地下資源を輸入していた費用の殆どは、起電システムに切り替えるとドルを買わない理由になる。国民の生活を豊かにするのは、無償で制限なく使える優れた新電力だ。恒久平和の実現を繁栄することで実証し、損失を資産へと変えて国内に留保する。日本経済の命運を定める最大のきっかけとなるのは、いつのことで誰になるのか。稀有なチャンスをこの惑星へと連れてきたのは、国連が陥った錯誤とそれによるミスリードだった。
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