2024年08月の記事一覧 | いい星つくろう

有効解といえるのはただ一つ

それはつまり、天然ガスを燃やしてはならない、というたったひとつだけのこと。気候危機を招いたとされているＣＯ２を減らそうとして、石油と石炭から天然ガスへと先進国が切り替えはじめた。以前から火力発電所では天然ガスを燃やしていたのだったが、ある頃を境に降水量が急激するようになっていた。９０年代にはいった頃のことである。過去に類例のないと表現されるほどの集中豪雨がたて続きにおき、都市部で排水能力を超えてしまうほど大きな被害を残したのがはじまりだった。地下室で溺死する人がでたり排水溝の中にいた作業者が圧し流れた、というニュースが取り上げられていた時代があった。京都議定書ＣＯＰ３が開催されたのは、９７年１２月のことだった。降水量が急増した理由を説明するには、天然ガスが含んでいる水素の大量燃焼の影響を考慮しなければならない。天然ガスの主成分であるメタンは、炭素原子のみならず水素原子もまた大量に抱え込んでいる。メタンを燃やせば燃焼の酸化作用で、自然界に存在していなかった人造の水を創り出す。同時にＣＯ２も同じ燃焼炉で合成される。天然ガスの主成分であるメタンは、炭素一つに水素が四つ。ＣＨ４であるメタンを燃やしてＣＯ２を一つつくったとき、水蒸気Ｈ２Ｏはその二倍の量で生まれ出ている勘定だ。これが降水密度を人知れず高めていた理由であった。天然ガスへの切り替えを急いだ地域ほど、洪水の被害を受ける頻度は高められていた。洪水は当該地域の周辺で、たてつづけに起きるようになっている。ＣＯ２は有機物の中心的素材という意味がある。温室効果ガスが能力を発揮するためには、地表の温度が高まっているかどうかがポイントだ。海面の温度上昇はその症状の一つであったのだが、大気圏を広範に温めるためには４００ｐｐｍという密度では余りにも足りない。コンマ以下の数値でしかないのだから、地球全域を温めるのはあきらかに不可能。生態系の主要な成分となっている植物にとって、炭酸同化作用は切っても切れない根本原理。地中に伸ばした根が土中に浸潤していたＣＯ２を吸い上げ、葉が行った光合成で新鮮な酸素を吐き出す。大気中のＣＯ２濃度の値は、４００ｐｐｍと極めて低い。それは、たった０，０４％という意味なのだから。これはほぼゼロパーセントと同義だといってよい。炭素原子が有機化合物から取り除かれてしまうと、有機物という名称は使えなくなるだろう。植物にとって生育することが不可能になるということだ。脱炭素という国連が進めているその運動が意味しているのは、有機体の否定が近い将来必ず顕在化するという予告。国連に気候対策として科学的アプローチを求めたことが、そもそもの間違いの元だった。温室効果ガスで大気圏に影響を与えているものは何かと問われれば、それは水蒸気以外には存在し得ない。ＣＯ２とＮＯ２では分子量が多くなっているため、空気と比べると相対的に重くなってしまうことから、空気で満たされている低い層をこえて、上昇していくことがそもそもできない。液体の水では更に重くなってしまうため、上昇能力のない水に温室効果を与えることはもともと不可能。クラスター状態をとって堅く結びつき纏まっているのが、液体の水の特性なのである。気体であれば分子量はとても小さい。このため軽いガスとなって大気圏を温める。こうした理由で地表の熱を水蒸気が持ち去る、という表現がひろく使われるようになったのである。これは気化熱と呼ばれている。気体の水とはつまり水蒸気のことである。これが地表から熱を奪ってそこを冷やし、取り込んだ熱で上空を反対に温める。単体の水蒸気は常温で眼には見えない。暖かい春先になると、地中の水分が蒸発して霞となって立ち現れ、遠景にあるものをぼかして見せる。土の中の水分が纏まって水蒸気となり空へと昇り、やがて雲と呼ばれる群れとなる。この雲こそが温室効果ガスなのだ。空に残っている雲の層が厚くなっているとき、冬の放射冷却はおきない。寒い夜でも暖かい空気を保つ雲がそこに残されているからだ。上空のどこかでこの雲が寒気と接点をもったとき、ガスは冷やされて凝結し液化する。この時重さを得て地表へと落ちてくる雨となる。この繰り返しが水と熱の循環を大気圏内に生み出し、植物の生育を扶けると同時に、ＣＯ２から酸素を分離して新鮮な空気を地表へと届ける。生命はこのサイクルが成り立てせている。多くのイノチあるものを生命体として、元気よく健やかに育んでいる。生命にとって欠かせないのが、空気（７８％の窒素Ｎ２と２１％の酸素Ｏ２）からなる大量の混合気体。残り１％の範囲に、ＣＯ２やその他の分子すべてが含まれる。だが水蒸気だけは例外だ。水蒸気は国連の統計からは外されていた。湿度は不安定な変化を示すということが、変化の度合いを著しく大ききなものにした。この湿度は平均で６７％とされている。国連の統計に湿度は成分として除外されていたのだ。この措置が温室効果ガスをＣＯ２だけと決めつけた理由となった。空気には乾燥空気と湿潤空気の二種類のものがある。この違いを要素として弁えていなかった国連が、３０年以上に亘ってＣＯ２の排斥運動を世界中に強要してきた。この不完全な要素抽出の過程で判断を急いだ結果、京都議定書は第一約束期間の直後に見限られたのであり、新設したパリ協定もまた鳴かず飛ばずのまま終始した。こうして甲斐のない努力をつづけてきたその果てに行き場を失った国連が、脱炭素運動の展開を一本の藁として必死に掴んだ。一連の経過に残された拙い展開を思い起こせば、この脱炭素運動もまた失敗に終わるのは必定だった。コンマ以下でしかないＣＯ２の削減に拘っている限り、有効解となるべきものは何一つ得られない。当初から言われてきた実効なき温暖化防止対策というものを、またもや繰り返し継承し延命させるだけのこと。富の漏出がどこかで止まるという淡い期待は敢え無く消え、国民は陥っていた貧困生活に呻吟しながら、可処分所得の低下に更に苦しむ、というのが身の定めとなっていた。権威は批判するための対象だったのであり、思考力を鍛えるという役割を担っている。無条件の信奉は狂信者集団を育み、相互にとって実に有害な関係に陥らせる。こと気候変動に関する限り、権威筋は世界を混乱させただけだった。効果のない環境投資で世界の富をどぶに捨て、貧困に喘いでいる人々を苦しめただけだった。錯誤というよりは寧ろ倒錯というべきオモイコミが、このままずっとつづようなら、国連が槍玉に挙がることになっても異論はない。やるべきことはたったの一つ。それは脱炭素運動から直ちに抜け出す、ということだ。水蒸気の元である水素から直ちに離れなければ、文明に残された未来は消え去る。火力発電所が行っている蒸気発電という電源は、天然ガスを燃やした熱で水を蒸発させ、できた水蒸気に高圧をかけることで動力として利用するというものだ。蒸気タービンを毎分、正確に三千回転させていなければならない。６０Ｈｚなら三千六百回転となる。発生した蒸気に圧力をかけ続けていると、必要のない高熱を帯びた蒸気を大量につくりだす。ガスの種類によって冷熱になったり、温熱になったりする。水蒸気とＣＯ２は、共に後者に属しているガスなのだ。蒸気そのものが温室効果ガスであったということが、そこに圧縮熱が加わって３００℃以下の高温の蒸気となっていた。これが大気圏へと四六時中吐き出されているのだから、地球が温暖化しない筈はなかったのである。炭素と水素を取り込んだ化合物の代表が、要するに天然ガスということなのだ。炭化水素が含有する水素の割合が低ければ気体であり、多ければ液体だ。ＣＯ２に拘っていた国連が、この状況を生んだのだ。メタンガスは余りにも軽すぎるため大気圏を通過してしまうため、高い温室効果能力をもっているにせよ、成層圏まで一気に到達してしまっていたのだ。メタンの温室効果は従って、大気圏に熱の影響を及ぼすことはない。大気圏内の存在比率は十億分の一を意味するｐｐｂの単位であり、ＣＯ２のｐｐｍより遥かに希薄なガスになっていた。メタンガスが漏出して止まらなくなっていても、大気圏に影響を与えることはないので心配はない。あっという間に、大気圏から飛び去ってしまうからである。天然ガスを燃やすと燃焼過程で空気中の酸素と結びつき、水Ｈ２Ｏのガスとなって熱を吸収した高温の水蒸気を生んでいた。この性質が水蒸気の温室効果を高めた。地下資源を燃やすとそこに取り込まれていた水素と炭素が、炉内で酸素と結びつき人工の水を合成させた。地球がもっている水の全体量を増やしていたのは、天然ガスに含まれたメタンだったのである。水はきわめて安定な物質であり、自然条件下で分解するようなことはない。この条件が地球を水の惑星と呼ばせている。こうした理由で文明が天然ガスを長期間燃やしてきたということが、自然界に存在していなかった人工の水を量産し、やがて地球を水没させるほどの大洪水を至る所で引き起こす。水を分解する方法は電気分解と熱分解のふたつしかない。どちらも大きなエネルギーを別途必要とするため、水を減らすための条件はこれ以上水素を燃やしてはならないということになる。天然ガスを燃やせば燃やすほど、降水密度は高まって水害を多発させる結果を生む。地表の耕作面積を次第に狭め、海岸線の長さ全体を短くするのだ。そうなる事態を避けるためには、地下資源を一切燃やしてはならない。誘導起電力を直接引き出す方法を利用すればよい。その方法は複数のモデルが既によく知られている。この方法を採用すると環境問題のみならず、経済問題やその他多くの諸々の課題を、同時に解決することさえできるようになるだろう。

退廃する一方の民主主義

多数派であるが故に正しい、としてきたのがこれまでの民主主義の在り方。不正な認識に囚われた多数勢力の判断が正しいのだとすると、気候変動が止まらない現実を彼らはどう説明するのだろうか。足掛け30年もかけて文明を牽引していながら、得たものは気温の上昇と自然災害の急増であり、失ったのは環境投資の失敗が生んだ損失の山とそれが導いた貧困の拡大だった。この余りにも粗末で稚拙な展開は、民主主義を主導してきた権威となった国連と、その支持母体を構成する国家が生み出した結果の総和。善と信じて不善を引き出す、というこれまでの不埒な経過は夙に必然として成り立っていた。気候変動に対する権威となっていた国連が下したその判断が正しかったのなら、幾許かの改善の跡がみられていなければならない。過ぎ去った時間の長さと失った富の巨大さこそが、現状の失態の意味をいみじくもよく説明している。世界規模の貧困の蔓延と民主制度を否定した、極右勢力の台頭を一斉に招くという経過を記録に残した。民主制度を成り立たせるための基礎は、自然法則に対する正しい認識なのであり、それがもつ本質である合理性によって担保された健全性なのである。不正な認識に基づいた国連の過ちに満ちた判断だと確定しても、結果が改善されることはおそらくなく不具合はそのままの状態で残される。それは紛れもなく気候変動が止まらなくなっている現状にひとしい。国連が多数勢力をミスリードしたという事実が後日定まったとき、判断を誤った根源的存在となっていたことについて、当事者のすべてが直ちに己の非を認めなければならない。その一例として温室効果ガスであるＣＯ２の質量が、空気のそれより正確に５０％重いという事実を予め指摘しておく。空気に対して相対的に重い温室効果ガスであるＣＯ２は、大気圏下層域を占めている空気の層を突き抜けることはできない。発生直後下降するのみとなっていることから、上昇することなど以ての外という状態にあったのだ。空気圏を突き抜けることができないのだから、大気圏をあたためることなど絶対に無理だったのである。国連はこの誤った認識を温暖化防止対策の根拠として採用していたことから、ついに脱炭素運動という事態までひねり出したのだった。こうした背後にあった見えない事情が、大気中のＣＯ２濃度を４００ｐｐｍ超という状態にした。この値は０，０４％という意味である。この違いにさえ国連と世界中の知識人たちは、未だにまったく気づけなくなっている。権威が判断を誤ったとき、民主主義という仕組みの下では、その誤りが正義として扱われてしまうのである。これが気候変動を気候危機へと変えたものの正体であり、コンマ以下のパーセンテージでしかないＣＯ２の排出量を、もっと頑張って完全なゼロにしなければならない、という理屈を定めて世界中に発破をかける次第となった。こうして世界中が気に病んでいる温暖化を進めてしまっていたのであり、どこまでいってもＣＯ２の濃度はコンマ以下の濃度であり続ける定めとなった。自然法則などにまったく関心のない国連スタッフが、世界の富を無効な温暖化対策へと注ぎ込み続けさせ、成果のないことを承知の上でカーボンゼロを目標に据えたのだった。大気中のＣＯ２の濃度が余りにも低くなっていた事実について、振り返って確認しようとした記録は確認さらたものがない。海面に降下したＣＯ２がそこで水和することとなったのであり、地表に落ちた方のＣＯ２は地中から植物の光合成を支援するために使われた。たった４００ｐｐｍ（０，０４％）しかないＣＯ２が地球全体を温めている、という壮大な錯誤を生んだということになっている。年間５００億トン以上吐き出されているＣＯ２が、コンマ以下の値となって大気圏で微量に観測された事実を、誰もリサーチしようとしたことがなかった。これが知識人すべてが今後負うべき新たな瑕疵となって残されている。民主主義の成否は教育で決まる。科学の基礎ができていれば、アボガドロ定数は理解していた筈であり、ｇ／モルという単位の意味はわかっていた筈だ。ところが高等教育を極めてそこに在籍している国連の文官たちは、その意味をおしなべて思い出せなくなってしまっていた。アボガドロについては中学二年で学ぶことが世界共通の課題となっている。世界中の知識階級に属するたくさんのひとびとが、国連の錯誤をこぞって批判することがで未だにきないでいる。実に不思議なことではなかろうか。多数派だからという理由で、真実を体現していると言うことにはならない。民主主義で多数派が判断を誤っても、誰もそれに異を唱えることができなくなっている。多数派が権威となっている現在の状況は、あらゆるものごとを逼塞させる動因にする。現代社会とは、まさしくそんな時代なのである。紛争と対立を極めた果てに、力で優劣を決しようと謀る行為が正当とされ一般化してゆく。分断というアメリカで普遍化しつつあるその状態は、融和による統合を反対に遠ざける。無駄な投資をできる限り少なくすれば、世界の富はそれぞれの小さな政府へと残される。可処分所得が増えるようになるのだから、貧困化は起きない。税収はそれだけで大きく向上するだろうし、社会は不安定状態から本来のあるべき秩序を早晩取り戻す。知の劣化が民主主義に引導を渡したのであり、権威が国民から健全性を奪っておきながら、粗末な経過を生んだ理由を理解できずに放置した。知識階級が冒した経過が今後確定した事実となったとき、多くの失態の数々が文明から健全性を取り上げていた事実と世界は遭遇するだろう。つまり、明日は今日よりも間違いなく酷くなる、ということだ。喫緊の課題となっているのは多数勢力の早期覚醒であり、過ちに満ちた権威の復活や再生などでは決してない。

退廃する一方の民主主義

多数派であるが故に正しい、としてきたのがこれまでの民主主義の在り方。不正な認識に囚われた多数勢力の判断が正しいのだとすると、気候変動が止まらない現実を彼らはどう説明するのだろうか。足掛け30年もかけて文明を牽引していながら、得たものは気温の上昇と自然災害の急増だけであり、得た者は環境投資の失敗が生んだ損失が導いた貧困だった。この粗末な展開は民主主義を主導してきた権威となった国連と、その支持母体であるすべての国家がこぞって生み出したもの。善と信じて不善を引き出す、という結果は夙に確定していることなのだ。気候変動に対する権威となっていた国連が下したその判断が正しければ、幾許かの改善の跡がみられていた筈なのだ。過ぎ去った時間の長さと失った富の巨大さこそが、現状の失態の意味をいみじくもよく説明している。世界規模の貧困の蔓延と民主制度を否定した、極右勢力の台頭を一斉に呼ぐという経過を連れてきた。民主制度を成り立たせるための基礎は、自然法則に対する正しい認識なのであり、それがもつ本質である健全性というものなのだ。不正な認識に基づいた判断である場合、結果が改善されることはなく不具合は残される。それは正しく気候変動が止まらなくなっているのと同じことなのだ。国連が多数勢力をミスリードした、ということがはっきりしたら判断を誤った国連が、直ちに己の非を認めなければならない。その一例として温室効果ガスであるＣＯ２の質量が、空気のそれより正確に５０％重いという事実を指摘しておく。空気に対して相対的に重い温室効果ガスであるＣＯ２は、大気圏下層域を締めている空気の層を突き抜けることが単にできない。発生直後下降するのみであり、上昇することなど以ての外。空気圏を突き抜けられないのだから、大気圏をあたためることなど絶対に不可能。国連はこの誤った認識を根拠として採用し、ついに脱炭素運動までひねり出す事態を招いた。この理由が大気中のＣＯ２濃度を４００ｐｐｍ超という状態にした。この値は０，０４％という意味である。この違いにさえ国連と世界中の知識人たちは、未だにまったく気づいていない。権威が判断を誤ると、民主主義という制度ではその誤りが正義と化すのだ。これが気候変動を気候危機へと変えたのであり、コンマ以下のパーセンテージでしかないＣＯ２の排出量を、頑張ってゼロにしなければならない、という理由で世界にはっぱをかけるようになったのだった。こうして世界中が気に病んでいる温暖化が止まらなくなったのであり、どこまでいってもＣＯ２の濃度はコンマ以下の濃度であり続けているのである。自然法則を知らない国連が、世界の富を無効な温暖化対策へと投資させ、成果のないことを承知の上でカーボンゼロを目標とした。民主主義の成否は教育で決まる。科学の基礎ができていれば、アボガドロ定数は理解していた筈であり、ｇ／モルという単位の意味はわかっていなければならない。ところが好調極を終えている国連の高等文官たちは、その意味を思い出せなくなってしまったようだ。アボガドロについては中学二年で学ぶことが共通の課題となっている。世界中の知識階級が、国連の錯誤をこぞって批判することができない。不思議なことだ。多数派だからという理由で、真実を体現しているとはとても言えない。民主主義で多数派が判断を誤っても、誰もそれに異を唱えることができなくなってしまうのだ。多数派が権威と化している時代、あらゆるものごとがおしなべて逼塞してしまうのだ。現代はまさにその時代なのである。紛争と対立が極まり、分断は進んで融和を反対に遠ざける。無駄な投資をなくしてしまえば、世界の富はそれぞれの国家に残る。可処分所得が増えるのだから、貧困化は起きない。税収は向上し、社会は不安定から本来の秩序を取り戻す。知の劣化が民主主義に引導を渡し、権威が国民から健全性をうばっていながら、粗末な経過を生んだ理由を理解することができない。知識階級が冒した失態が、文明から健全性を取り上げる様相を強めている。明日は今日よりも酷くなる。必要なのは多数勢力の覚醒なのであり、権威の復活などでは決してない。

錯誤　混迷　そして　危機

一向に止まろうとしていない温暖化が生んだ気温上昇は、ついに気候危機と呼ばれる事態を現出させた。この現実から当事者のすべてが目を背け、事実の確認を意図的に怠っていたのだから、状況がいつか改まり問題は消えるなどと思ってはならない。半世紀近くの長きにわたって警告されていながら、文明は有効な環境対策を見出すことがまったくできない。これまで過ごしてきた無効な期間を通じて、地表の平均気温は徐々に高まり、海面水位の上昇という変化も同時に起きた。これら一連の不毛な経過がその後も永く続いた、ということが島嶼国家を水没の危地へと追いこんだ。環境難民となることが決定的となった住民の避難先を、当該国の指導体制は急ぎ探し求めなければならなくなった。ここに至るまでの長い時間を無為に過ごしていた無益な時代が、降水量の急激かつ極端な増加とそれによる洪水の被害を増長させた。無効な政策を無思慮かつ無批判に続けていたその愚かな経過を閲したということが、投下した資本を長期間失いつづけることとなった。そして国民は、生活の場から豊かさを一方的に取り上げられて苦しんだ。知らず識らずのうちに貧困状態へと陥ってしまっていたため、その事実に気づくことさえできなくなっていたのだ。貧困が蔓延するような事態のさなかにあって、ワリを食わされ立場の無辜の民が政府批判をことあるごとに強めるようになり、極右勢力の台頭を許すという展開が広範な地域でつづけて起きた。新自由主義と称されたグローバル市場経済が残した置き土産、即ち１％対９９％となった乖離がを指摘され、特別な階層にだけ富を蝟集させていた仕組みが図らずも露呈した。富を失った側である９９％を放置して、富を効率よく簒奪するメカニズムをとりいれていた階級は、ボトムラインの可処分所得を執拗に奪って日々の暮らしを貶めた。こうして中間層が成り立たせていた厚みが消え去ったのであり、ひとしく貧しくなった人々が極右を支持する勢力へと靡いたのだった。地球温暖化とグローバル市場経済で表現されたもののそれぞれは、８０年代を通じて世界中を苦しめた。中間に位置する調節機能を果たしていたマジョリティが消えたことにより、失った富の回復を求める極右勢力が一際注目されたからだった。この不埒な結果を招いたのはいうまでもなく、新自由主義を標榜する先進諸国の支配階級だった。この体制が採用した認識に過誤がなかったのなら、これほど甚大な被害を蒙ることはなかったであろう。日本の場合指導体制に属する階層が盤石な多数勢力となっていて、自らが犯した判断が誤っていたと疑ったことすらなかった。ポピュリズムに副った対米信仰で身辺の備えを固め、風当たりを弱めることだけを熱心に考えていた。問題の本質を見失ったまま、陥った粗末な状況から抜け出そうともしなかった。この国の指導体制が自らの非、を認めたことなど一度たりともなく、反省の不在を放置して病いを膏肓へと導いた。バブル経済で膨張していた金融システムに針穴をあけ、甚大な損害を自分で作り出しておきながら、素知らぬ顔で金融再編名目の合従連衡で働いた気分でいた。根源的課題を剔抉するための外科手術を避けつづけ、体の良いアベノミクスへと一斉に突っ走り、問題の本質を見失っている自らを省みたこともなく、お祭り気分で判断停止の状態へと陥っていた。民主主義というシステムの本質は、多数勢力が常に正しいという論理なのである。多数派が判断を誤ってもそれがまかり通っているのであれば、健全な認識がそこに反映されることは絶対にない。事態の推移を等閑視していた勢力の端くれとなった多数派気取りの国民と、自らを省みなかった支配体制に属する成員のすべてとが、このような状態に長期間嵌り込んでいた時代。失われた三十年とはそんな時代だったのであり、それは平成年間と正確に一致していた。民主主義の劣化がこうしていつの間にか進行し、がん細胞のように増殖する一方という展開が当時観測されている。民主主義という制度がもつべき健全性を保たせておくためには、教育の質を高めることが決定的に重要な措置となる。判断能力を疑問視せざるを得ない個人を多数取り込んだままの保守勢力が、数の論理で意思決定権を操って向かうべき方針を間違えた。為政者が下した判断の正統性を担保しているのは、一体何だったのかということを少数派は思い起こしてみるべきだ。民主主義の成否を決定すると思われる要素のひとつは、健全な教育とそのあり方の堅持なのだ。教育から本来の健全性が失われてしまったら、多数派に与えられている判断の妥当性を、何がどのようにして担保していたのか、ということを国民は見定めておかなければならない。当否判断を決定づけた因子の正体は何だったのか、ということを確認しておかない限り、民主主義は劣化したまま健全性を取り戻すことはできない。現状を顧みればすぐ分かるほど、それは実に簡単なことである。フィードバック回路が成り立たなくなっていた事実に気づかなければ、指導者面をした魑魅魍魎の跋扈を許す。それは多数派のみらず少数派に対しても、不毛な経過をより強く圧しつける。多数勢力は自らが意思決定に関与したことを承知していながら責任をとったことはなく、集団指導体制の裏で有耶無耶にすることが慣例となっていた。少数派を構成する立場に置かれたその他の勢力は、関わっていない意志決定が招いた負の遺産に対して、無条件で従うという制度がいまの民主主義なのである。それはつまり、時の経過と共に劣化するシステムになるということだ。多数派と少数派を明確に分ける相対化がすすむと、少数勢力に固定された側の一群は内圧を次第に高め、稀に訪れた機会を捉えては暴力的な破壊衝動を解発する。それは海外のニュースでよくみる暴動と呼ばれる行為に相当する。大統領の資格を失ったトラムプが選挙は盗まれた、と言い張り暴動を誘発させた経緯は繰り返し報道された。少数派へと位置付けられた弱い立場の勢力が機を捉え、多数勢力に対抗する暴動へと奔る姿は民主的とは言えまい。感情を抑制できない狂信的集団と化したマイノリティは、対立を極めてついには分断状況へと遷移する。かつてアメリカを二分した南北戦争へと発展し、損失の度合いを一入高めた記録が残る。力による支配を目指す指導体制が成立したとき、それを民主的と呼ぶことはできない。共産党独裁と化した中共がやっていることと、何の違いもなくなってしまうからである。指導体制に対する批判精神を失ってしまった状態の少数勢力は、自らがやっている行為の意味を判断しようとしなくなる。行為の正当化を後付けで成立させてしまうからである。現在中国共産党の前に待ち構えている巨大な陥穽は、それがもたらす将来の変化の凄まじさを明確に示唆している。ベネズエラでも大統領選挙で不正が実施されたとする火種を残し、ロシアではプーチンが出来レースの大統領選挙を先に実施した。逮捕状の出ているロシアのこの犯罪者は、案の定大差をつけて勝利した。これらの経過を冷静に観察していたら、民主主義が既に成り立たなくなっている事実にすぐ気づく。他国の内政に口出しするする行為は、民主主義であるか否かの違いを問わず禁忌だ。一斉蜂起または革命、軍事クーデターなどを引き起こす結果に繋がることがある。新政権の誕生を国民が祝福した場合、国際社会が認知した段階ではじめて政府として受け容れられる。一方的な宣言だけなら我執以外のなにものでもない。ミャンマーで起きた軍事クーデターでは、複数の反政府運動勢力の一斉蜂起へと発展し、危急存亡の瀬戸際にまで追い詰められた政府軍は行き場を探っている。ロシアではウクライナによる自国領土への逆侵攻を受け、ロシア国民が知らないふりをつづけていたプーチンの戦争が、自らの国土の一部を被占領地へと切り替える事態となった。バングラデシュでも首相が亡命する事態となった。攻守所を変えた対立が際立つようになっているのは、民主主義体制が劣化したという事実の告示。民主主義の劣化は教育の劣化にほかならない。知育偏重の教育は知識の量的拡大に特化したことにより、深く思慮するための時間を惜しんだ。思考力を涵養する機会を効率によって奪われた知識階級は、再生産の度毎に批判精神を希薄にし、その自覚すらないまま権威に靡こうとする。権威にひたすら黙従することで、多数勢力に加担した気分になってしまうのだ。学歴主義と権威主義とは、まさしく同義。批判精神と判断能力を失っていながら、自らの変化を悟る機会に背を向けて安堵する。アベノミクスを批判していなかった１３年時点のエコノミストに、結果が確定している経済失策を弁解する余地など既にない。環境対策を巡る国連の高等文官が今陥っている迷妄こそ、教育の失敗を物語っている典型例となっている。考える力があれば何が問題なのかということくらい、ひとりでに見えてきていてよいはずだ。それはとても簡単なこと。思考力を失った知識人たちがこぞって地球環境をそれと知らずに破壊しておきながら、民主主義体制も同時に根底から覆すための行動主体になりつつある。損失が募れば行き詰るのは歴史の必然。権威主義こそ獅子身中の虫。

蒙を啓く　③　（ガスを燃やすとどうなるか）

大洪水が世界各地で、季節を問わず起きるようになってきた。集中豪雨が夏のみならず冬に於いても、同時多発的に増えている。そんな映像に接する機会は毎日のようにある。洪水の被害が途切れることなく起きるようになったのは、地球がもつ水の絶対量に変化がおきたということだ。多くの地域で川は氾濫を繰り返し、農地を呑み込みんだだけでなく、道と住宅までをも長期間水没させた。人類にとって負担にしかなっていないこうした変化は、どのようにして生じてきたのだろうか。この問いに文明がだした答えは、ＣＯ２の排出量が増えたからだというものだった。だが水素を含んでいないＣＯ２には、水の絶対量を増やす能力はそもそもない。これほど大量の水を地表におしつけた洪水頻発の原因は、地下資源を燃やしつづけきた文明が生んだ負の結果にほかならぬ。平地に水を一気に溢れさせてしまうようになったほど、降水密度の濃い雨が否応なしに、そして見境いなしにより執拗に降り募るようになっている。事態の急変は一体何を意味していたのだろうか。そこから人類に何を学ばせようとしたのだろうか。賢明だとされている人類が、道を間違えたことにさえ一向にきづかない。問題認識能力に何らかの障碍があったのは、改善が見られない不毛な展開からもみてとれる。温暖化現象が大気を温めているのは事実だが、これほどの雨を広汎に降らした理由をＣＯ２では説明できない。水の蒸散と降水量の間にはサイクルが成り立っており、その範囲を超越した異常がおきない限り、水の絶対量が増加した訳を説明することはできない。水素を含まない炭素資源の副産物であるＣＯ２削減が機能せず、降水量を急増させたその理由を国連はなにも説明していない。ＣＯ２で水を大量に作り出すためには、それがもつ温室効果で大気温を高める以外に方法はない。水そのものを大量生産する仕組みを、発見しておかなければならない。ＣＯ２の大気中濃度が徐々に高まっているは事実だが、全体としてみればたったの４００ｐｐｍ超でしかない。大気中の残存濃度は、要するに０，０４％に過ぎないのだ。残りの９９，９６％のＣＯ２は大気圏の外のどこかに潜んでいる筈だ。微量なＣＯ２が洪水を広範に引き起こし、大量の水を生み出していたとする証拠はない。水素原子が酸素原子と結びくことができない限り、水を生み出すことは不可能なのだ。国連はたった４００ｐｐｍのＣＯ２を減らそうとして、甲斐のない努力を続けざるを得なくなっている。最初の判断を誤ったからに相違ない。温暖化がしきりに警告されるようになったのは、８０年代半ばを過ぎてからのことである。ＣＯ２削減を急務と当時見定めた国連は、世界に呼びかけて再生可能エネルギーへの切り替えを急いだ。その頃からほぼ半世紀の歳月が過ぎ去った現在、京都議定書からパリ協定へとシフトしたものの、ＣＯ２削減効果はどのような実測値も公表されていない。分子の値が４００で分母のそれは百万という４００ｐｐｍのＣＯ２は、分母を百に置き換えたらその値は０，０４％にしかならない。この違いの意味を理解することができなければ、どのように優れた対策であってもそれは絵に描いた餅。実効を引き出すことはできない。国連は脱炭素運動へと方針を切り替えたのだが、その後も成果を生まない日々を徒に積み重ねている。こうして時間だけを空しく流れ去らせるままにして、今日に至ったということになる。この期間に投じられてきた資本のすべては、ムダとなる以外に行くべき道はなかったのだ。その事実をモンダイ視した知性を、未だに見かけたことがない。文明が遭遇した不幸の所以は、ここに潜んだままになっている。文明社会が国連のこのように愚かな姿勢に無批判なままでいた、ということが効果のない対策だったと察していながら、時間と資本を敢えて無駄に費やしたまま放置した。新たな対策をとるよう何度も求められていたのだったが、無為に過ごしてきたＣＯＰ以降の足掛け３０年の間に、状況は日々悪化しつづけていたのは周知の通り。対策の総てが意味のない無効なものとなっていた。予てから実効のない対策だと分かっていながら、損失にしかなっていない無意味な環境投資をひたすら積みあげていた。こんなありさまで対策を施した積りになっていたのだったから、不毛な経過と結果だけがこうして残された。成果がでていないとき真っ先に疑うべきは、自らの判断に過ちがあったかもしれない、と謙虚になって疑ってみることだ。反省の不在は自覚の不在として現れる。科学の基礎に属する初歩の知識である質量の単位モルと、ガスの密度の単位であるｐｐｍの意味さえ国連は理解していなかった。問題認識能力を失って既に久しい高等文官たちは、脱炭素運動を展開する以外の方法を未だに知らない。同じ失敗を飽きることなく繰り返しているのは、問題の所在を見失っているからに外なるまい。正しい対策だと信じていたＣＯ２削減、という対策は一つとして実を結んだことがなく、無為に過ごしていたこれまでの長い経過を振り返ると、それが成果なき対策であったと察していながら、その後も続けていく以外の方法を見出せなくなっていた。漫然として過ごしていた甲斐のない努力を重ねていたその姿勢こそ、時間と資本を無為に浪費させて失ってきた最大の原因だったのである。洪水のさまざまな被害が地域を問わず報道されるようになった。それは寧ろ当然すぎるほど当然というべき経過だったのだ。因果応報とはこのことだ。悪い原因があって悪い経過と結果が生じ、解釈の当否判断を遅れて迫ることになっている。良い結果が一つも出ていなかったのは、問題から誰も学んでいなかったからなのだ。この三年ほどの間で洪水は冬でも起きるようになってきた。スペインやフランス・ドイツなどで、その変化は顕著になった。これらの地域では主に、暖房を石炭と石油などから天然ガスへと、先行して切り替えていた。ガスは水素をより多く含んでいる。国連が脱炭素運動に邁進していたために、水素の多い資源であるガスにこぞって切り替えた。この変化は南米で同様の展開をとっていて、ブラジルを洪水で最初の被害国にした。南米の風上に位置しているのは、シェールガスの最大の産出国となったアメリカなのだ。このタイミングで世界は天然ガスへと一斉に切り替えた。これは洪水の被害報告がやがて地球全域から届く、という事態の到来を予測させている。天然ガスに切り替えてＣＯ２がどれほど減ったのか、という実測値に関する問いに回答した事例はひとつもない。ＣＯ２が確実に減っていたのが事実なら、いま国連を脱炭素運動へと駆り立てる理由はなかった。人口が稠密な地域でガスによる暖房を一斉にはじめたら、上空にみえない水蒸気が大量に停滞するのは当たり前。それが雲を増やすのは当然の経過というものだ。風上にあたる地域で燃やしたガスは、風下へ流れてそこで雨を降らせる。その量が多ければ多いほど、集中豪雨になる蓋然性を頓に高める。温暖化が引き起こしたとされている海面水位の計算外の上昇は、かねてから信じられてきたような氷山氷河の融解だけでは説明できない。水蒸気を火力発電所が大気中に拡散させていたということが、大気圏内の熱の伝播と転移に関与し、太陽から届いた電磁波を意味する輻射熱と、それが海面で折り返した反射波とを複合させ、より一層効率よく熱を高めるメカニズムを成立させていた。地球というシステムを半閉鎖系として成り立たせている仕組みを生み出したのは、太陽を起点とした電磁波による大気の共振と、大気圏にできていた対流のメカニズム。それらが熱の伝播を成り立たせている。輻射と熱伝導の相乗効果が、大気圏の熱を高めて良好な温度環境をつくっている。平均気温の上昇は、安定性が人為的に崩されたその異変による。太陽と地球の間で生じている歳差運動が変化して、台風やハリケーン、サイクロンの発生頻度を高めたとする証拠はない。大気圏をこれまで安定的に麗しく保つことができていたのは、大気成分である窒素と酸素からなる大気の層に、熱調節因子となっている水蒸気の絶え間ない濃度変化が役立っている。大気圏は湿潤空気でできている。だが、国連は変動著しい水蒸気を考慮しない乾燥空気を採用した。ここに壮大な錯誤を生んだ重大な過誤がある。冬空を覆う厚い雲が地表の熱を拡散しないよう地域に被さって、放射冷却による過度な冷え込みを防いでいる、平均気温の上昇と降水量の着実な増加、という変化が同時進行したことによって、地表に温暖化という異常な変化を圧しつけた。その熱を齎したものこそ、蒸気発電が生んだ圧縮された熱水蒸気。発電所は世界中のいたるところに設置されている。その影響は地球全域に遍く及んで広がった。降水量が異常に増えたこのところの顕著な変化を理解するには、合理性を失ったままの認識に基づいていてはならない。ＣＯ２の排出量が増えたことが大気圏の安定性を損なった、としてきた国連を中心とする気候変動枠組み条約ＣＯＰで、京都議定書を批准させておきながら、その後拘束力のないパリ協定へと置き換えざるを得なかった。この失態を生んだのは、国連が下した判断に過誤があったからである。こうした変遷を閲して最終手段となったのが、脱炭素運動を標榜したカーボンゼロキャンペーンなのである。だが皮肉なことに、これこそが自らの過ちを立証する結果となった。ＣＯ２の質量は大気を構成している素材である窒素分子Ｎ２と、酸素分子Ｏ２の合計値より５０％も重いからである。この基礎的な科学情報を知悉していた筈の国連は、大気圏を温めているのはＣＯ２だと最初から決めつけていた。この程度の基礎知識は科学レベルの最低線。アボガドロ数として誰もが等しく、中学校で学んでいた筈のことである。気候変動の犯人はＣＯ２以外にない、と決めつけていた国連は世界をいまもミスリードしている。真っ先に環境問題として騒ぎたてたのは環境保護団体だったが、そこに乗じた国連は間接情報を検証なしで真に受けた。この時点で誤った判断を握りしめていた双方（環境保護団体と国連）は、再生可能エネルギーが有効だとそこでも堅く信じ込んだのだった。止まっていることができない交流電流の性質を考慮せず、環境負荷の少ない優れた外部電源を送電系統に組み込めば、発電所で燃やしている地下資源の消費は、自動的に減ると思い込んでいたからだった。交流電流を理解できないままでいる知識階級のトッにある国連が、太陽電池を真っ先に普及させておきながら、地下資源の輸入量を実際にどれほど減らすことができたのか、という単純な記録を確認していなかった。直流電源である太陽電池の諸元をみて、記載されていた定格出力を足し算と掛け算で積算し、それを集めてＣＯ２を削減した合計値だと決め込んでいた。電源を代替する能力が太陽電池にはある、と完全に錯誤してしまっていたからだ。止まることができない交流電源は、資源の消費も止めることができない。この程度の知識さえもっていなかったのだ。この錯誤に最初に陥っていたのは、環境保護団体のすべてであった。己の活動にとって都合のよい解釈に、すっかり酔いしれていたからだった。世界中の知識階級もまた交流電流について、国連同様にまったく無知なままでいる。直流電源を増やせば交流電源は勝手に減る、と完璧に思い込んでしまっている。停止していることができない交流電流は、外部電源を変えたところで地下資源の燃焼を減らすことなど絶対に無理。この単純な事実を誰も確認しようとしなかった、ということは既にして明らかな事実。地下資源を世界中で燃やしている総量が僅かでも減っていた、とするデータなど誰も見たことはないだろう。当該データなど、もともとどこにも存在していないからである。確認する義務を当事者の全員が怠っていた。国連が採用した再生可能エネルギーへの切り替えが有効だった、とするのであれば国連がいま脱炭素運動に奔っている理由に根拠はなくなる。世界中の電力業界が一様に秘密主義に徹している、ということが指導体制に正しい知識を与えなかった。これが温暖化を止まらなくした原因の一つとなっており、判断の正当性の不在を傍証する根拠の一つともなった。監督官庁である経産省が犯した国家に対する明らかな犯罪は、今後検証する際の最優先事項となって国民の批判を浴びるだろう。交流電流の意味を経産省が理解していなかった、などと説明することは最早できまい。国民が抱いた錯誤をそれと指摘する機会は、これまでにゴマンとあったからである。炭化水素の代表的存在となっているのは、メタンＣＨ４という記号が示す化合物。炭素一つに水素が四つくっついている。発電所の燃焼炉でメタンが燃えると、炭素化合物であるＣＯ２をひとつ合成すると同時に、水素化合物である水即ちＨ２Ｏのガス、つまり水蒸気を二倍量にして排気筒から排出する。これら複合状態をとっている温室効果ガスの総体は、元の炭素と水素へと戻ることは既に不可能。世界中の家庭や料理店、工場などでガスを燃やしているのだから、大気圏低層部にあたる空気圏に雲が広がったのは当然のこと。人口密度の高い地域の風下側で、降水量が増えていたのは道理なのだ。相対的に重いＣＯ２は大気圏に放出された後、上昇せずに下降するだけとなる。着水したものはそこで水和し、石灰質を形成する素材となって海底に沈殿する。石灰質が堆積して石灰岩になっているのは、とりもなおさず海水が吸収したＣＯ２のなせる技。その後地球の炭素循環に組み込まれ、隆起すればカルストと呼ばれる山塊を形成する。雨で解けた石灰質の水滴を、地下の空洞へと滴らし海へと戻る河となる。これが鍾乳洞と呼ばれているものである。大地へと落ちたＣＯ２は植物に取り込まれ、土の中で根から光合成の素材として吸い上げられる。これは炭酸同化作用と呼ばれている。燃焼炉で燃やされたあと高温に達した熱水蒸気は、こうして大気圏を温めるための熱源となっていた。地表を冷やすために熱を持ち去った気化熱は、上空で保存されることとなりそこにある大気を温める。エネルギーは保存されるものであるからだ。空気より軽い温室効果ガスが、水蒸気とよばれている原因物質なのである。空気より重いＣＯ２では、大気圏に温室効果を直接与えることはできない。地表へとすぐに降下してしまっていたのだから、大気中の濃度が４００ｐｐｍにしかなっていなかったのだ。この意味が誰にも見えなくなっている。実に不可解だ。百万分の４００を意味する４００ｐｐｍとは、百分の０，０４％と同じ密度のことである。これほど微量なＣＯ２であったのだから、大気圏全体を温めることなど絶対に不可能だった。空気より重いＣＯ２は大気圏にでたあと直ちに降下してしまう。着水した後もっていた熱で海水を温めることは可能であった。以前は２６℃以下だった海水温は、その後徐々に温められて去年既に３０℃にまで達していた。高温となった廃熱を帯びた空気より重いＣＯ２は、着水してもっていた熱を海へと移す。こうして海水を温めて熱を水に移し、そこで生じた水蒸気を上昇気流へと変えるのだ。上昇気流とはこうしてつくられた低気圧のことである。これが周囲の高気圧から下降気流を引き込み、やがて台風へと発達していくケースは一定数ある。台風の発生件数が有意に増えた、とする報告はこれまでのところない。上昇気流となった低気圧が頂点に達して折り返したとき、回転方向は反転して時計回りの渦となる。高気圧と呼ばれる下降気流へと、そのとき生まれ変わっているからだ。降下地点の地表を広く乾燥させながら、高まっていた熱でそこを温める。大気圏は対流圏とも呼ばれている。熱の移動を支配するメカニズムは、この対流圏で生み出されてきたものだ。世界中の発電所で蒸気発電を行っているのだから、大気圏内の温室効果ガスのうち、空気圏に滞留している温室効果ガスである熱水蒸気は、平均気温の上昇に間違いなく寄与している。そこで比重の違いで上下に分かれるのが温室効果ガスの正体。空気より重いＣＯ２は海面に着水し、軽い熱水蒸気は上空へと昇ってそこを温めながら、寒気に触れて冷やされたものが雲となり雨となる。ＣＯ２は大気圏の温度上昇には関われない。大気圏を温めている水蒸気の密度は平均で６７％となっている。地球という安定状態にある半閉鎖系の中で、それが増えてもおおきな変化を誘発することとはない。温暖化が気候変動を導いたのは、蒸気発電を一方的に増やしてきたことなのだ。大気中の水蒸気が高まっていたところに、ガスを高圧化する過程で圧縮熱が上乗せされていたからだった。気候変動を確実に止めるためには、文明が人為的に生み出した温室効果ガスである水蒸気を、真っ先に減らしておかなければならない。削減対象とするべきはこの飽和水蒸気に上乗せされた圧縮熱が加わった、熱水蒸気だけだったのである。ＣＯ２は重すぎて、大気圏を上昇する能力がそもそもない。１００℃で飽和した水のガスを囲い込んで高圧にしたことで、水蒸気は圧縮効果で加熱され３００℃以下の高温にまで高められている。これこそが大気圏を温めている、世界中の発電所が休むことなく常時やっている、たった一種類の温室効果ガスとなった熱水蒸気なのである。その動因となって関わっていたのは、地下資源を燃やしてできた熱と水。可燃性地下資源の多くは、炭化水素と呼ばれる化合物である。取りわけ天然ガスは水素を多く含んでいることから、燃焼過程で酸素と結びついて水蒸気を大量に生成させていた。火力と原子力で行っている発電の殆んどが、蒸気発電という方式なのである。１００度の熱で飽和した後の水蒸気に圧力を掛け、高圧にした蒸気で重いタービンを高速回転させている。この時１００℃だった熱は圧縮され３００℃付近にまで高められている。この熱が大気圏に放出されていたのだったから、大気圏の熱は世界中で高まる一方という状態になっていた。この蒸気発電という有害な発電方式を、文明が放置容認していたということが、平均気温の上昇という経過を辿って地上に定着したのだ。それが気候変動ということだったのであり、ひきつづき気候危機へと仕立て上げてきたのが国連だった。０，０４％にしかなっていなかった極微量のＣＯ２が、大気圏全域に強い影響を現実に与えている、としてきた理屈の根拠を彼らは一度も示したことがない。そんなデータなど、実際どこにもなかったからである。わかってみればきわめて有害な天然ガスの燃焼を、長年続けてついにここまでやって来た。この経過に潜む恐ろしさが、ここまできて振り返るとよく見えてくる。その不毛な経過を国連自らの無知によって定着させた、ということが地上で水素と酸素を長い間結びつかせて、人工的に作り出された水の絶対量を急増させた。廃熱を伴った水蒸気の大量生産を通じて、温室効果を空気圏全域へと及ぼしていたその熱源が、蒸気発電の廃熱と媒質となっていた気体の水だったということなのだ。このため自然界に存在していなかった大量の水が、長い年月を経て大気圏低層域の空気圏で分散増幅する事態となった。地球がもっていた水の絶対量を天然ガスを大量に燃やしたことで大いに高め、水の分子を執拗に世界中で増やしつづけていたということだ。これが異常な規模の集中豪雨をいま、世界各地に降り募らせるようにしたのだ。洪水の被害を世界中に拡散させているのは、火力発電所の廃熱を帯びた蒸気だったのであり、蒸気を元の水へと戻していなかった電力業界なのである。科学の基礎を知らない世界中の似非知識人たちが、うちそろって善と信じた環境保護団体の尻馬に乗って騒いでいた。おかしなことだ。この変化の意味を文明が正しく知ることができたとき、地下資源を大量に燃やす行為を批判せざるを得なくなる。地下資源とりわけ天然ガスは、水素の含有量がきわめて多い。水素はとても不安定な原子であることから、単独で存在していることが本来できず、常に化合物となった状態をとることで安定している。燃焼炉の中で水素は酸素と否応なしに結びつき、内部の熱で液体の水を気体の水へと変えている。ガスを燃やすと自然界になかった水を人知れず増やすため、熱媒体となっている水蒸気の密度を濃くして顕在化する。それが洪水を同時多発させる水素循環を成立たせた。気候変動を地上に導いた犯人は、国連が指摘しているＣＯ２では決してない。水を構成する最も小さな元素である水素だったのである。炭化水素は燃えたとき二酸化炭素と水蒸気を同時に生み出す。人造の水が時の経過と共に過剰なほど大量に、人知れず密かに生み出されていたということになる。海面の水位が想定を超えて上昇していたことと、降水量が異常な密度で急増したという二つの変化が、天然ガスを大量に燃やしてきた結果であった。この点について言及した知性はいまのところ知られていない。天然ガスを燃やすと二酸化炭素だけでなく、その二倍の量の水を水蒸気として大気中へと放出することとなる。メタンには水素原子が四つもついているからだ。これが大気圏で降水量を増やしたということが、洪水の被害を世界中で生み出した。自然界に本来存在していなかった大量の水が、天然ガスから人工的に作られた水蒸気となったことによって、大気圏に高濃度の水蒸気を休むことなく貯め込ませていた。蒸気発電を実施している火力発電所のすべてが、発電した後の廃熱で大気圏をおおいに温めていた。蒸気に高い圧力をかけると強い動力を導ける。蒸気機関車がそうであるように。発電所では蒸気タービンを高速で回す動力源として、天然ガスを利用した蒸気発電を行っている。このため蒸気発電を行っている単位を総合して、できた水蒸気に高い圧力をかけていた。３００℃以下の温度に達するほどの熱水蒸気が、大気圏の温度を高める経過を常時保っていた。この熱水蒸気の集合体が気候変動を導いたのであり、温暖化という現象を地表に与えたその最大の原因となっている。蒸気発電にとって代わる異なった圧力源を採用していれば、大気の温度を高めている熱水蒸気は希釈されて無害化していた。蒸気という媒質を用いなければ、降水量を増やす粗末な経過は生まれてこない。降水量を増やしてきたメカニズムは消えていた。蒸気発電であっても冷却すれば液体の水へと直ちに戻る。熱を失った蒸気に圧力をかけても、ヒートポンプとして使うことはできない。原子力発電所では熱交換方式で、完全な閉鎖系を構築している。水蒸気を系内に閉じ込めたまま冷却して再利用し、廃熱を与えられた冷却水が海水の温度をあげる。原子炉周辺の海水温が２℃程度高くなっているのは、熱交換システムが閉鎖系で成り立っているからだ。熱水蒸気になったことで高温化した水のガスは、復水装置で水蒸気の飽和点以下にまで冷やせばよい。閉鎖系でなくても復水装置を組み込んでおけば、廃熱が大気圏へとでてくるようなことにはならない。液化して重くなるからだ。この方法を当時速やかに取り入れていたのだったら、気候変動が問題化することはおそらくなかった。真っ先にやるべきだったこととは、熱水蒸気を閉じ込めておくということだった。熱くなっている水蒸気を冷やして液体の水に戻せば、大気圏内の雲の総量は減る筈だ。気候危機という切羽詰まった課題解消はこれを実施するだけで、直ちに解決してしまうだろう。費用を国民に負担させると太陽光付加金のようになってしまい、国民から可処分所得を無意味に取り上げるだけとなる。消費意欲まで冷やしてしまったら、姿を現すようになった経済活性の復活に、負の影響を及ぼしかねない。重要なのは地下資源を燃やし続けている限り、自然界にもともと存在していなかった人造の水は増えるということ。圧縮した熱水蒸気の放出で大気内の温度は相応に高まる。寒気に触れる機会が高まる冬になると、降水量は更に増えることだろう。地下資源を燃やしつづけている限り、ガスの集中的な燃焼は降水量を増やしつづける。人為的手段が生み出した水の大量生成という慮外な経過は、意図しない未知の副産物であったにせよ、自然災害の被害をより甚大なものにした。水素は単独で存在していることができない程、強い活性をもった最も小さな原子。大気中の酸素とは相互に結びつき、そこてはじめて落ち着いた水分子となって安定する。単純素朴で最も小さな原子という水素であったからこそ、周期表の最初におくべき原子と位置付けられた。原子番号が１となっているのは、最も小さな原子だったからなのだ。世界中で今まさに起きている大規模洪水の頻発という変化の相は、文明が要求してきた繁栄の要請、に対するアンチテーゼとなっている。気候変動という想定外の異変が起きたのは、このようなバックグラウンドがあって引き起こしたものだった。急ぐべきだったのは原子力発電へのシフトではなく、蒸気発電以外の新電源の開発だったのである。環境問題の真相を見失っている現状からみえてくるのは、すべての指導体制がＣＯＰがはじまった３０年前の時点で、ＣＯ２を削減対象と定めてガスの消費を急いだことに尽きていた。地下資源を燃やして蒸気をつくり、貯めた蒸気にかかる圧力を高めると、廃熱の温度は勝手にあがってしまうのだ。圧力が必要なだけだったのだが、のぞまない高温があとから勝手についてきた。熱水蒸気を高圧で発電タービンに吹き付け、毎分３０００回転させて５０ヘルツの交流電流を導く。この繰り返しの継続がいま大規模な気候変動を連れてきた。そして様々な自然災害を引き起こそうとして身構えている。燃焼を必要としない交流電源への切り替えを、文明が実施するべきときが既にきていた。そのための動力を伝達する媒質となる有力な候補は無尽蔵にある空気。空気圧で稼働する発電方式は、熱の発生を呼び込まない。空気に備わっている媒質としてのポテンシャルは、余りにも身近であったが故に見逃されていた。圧縮過程で熱を生み出さないその優れた特性は、空気ならではのものでありかつ調達するのが最も容易。空気のコストは地下資源のコストより遥かに廉い。未来のエネルギーコストは優れて低いレベルになっている。その方法のカギになる技術は、回転抵抗をキャンセルする仕組みである。発電装置に生じていた抵抗を凌駕する機構でも問題ない。それは電力を生み出すためのコストを、最も低いものにする。その時代に地下資源を輸入する理由など、完全に消滅してしまっている。