いい星つくろう

ここからはじまる新未来　④

基　本　骨　子文明がエネルギーを制御する時代がやってきたとき、文化の蕾は綻んでやがて花を咲かせる。このときになってはじめて、文明が開化したということができるのだ。これまでの文明は資本主義という名の便利な小道具を与えられ、富をひたすら積み上げることに熱中していた。それが正しい認識であったのなら、貧富の差の濫觴と位置付けられる、所謂南北問題が生起することはなかったであろう。環境異変は紛れもなくに悪化し続けているだけでなく、多くの地域で分断を同時並行的に際立たせ、保守化と極右勢力の台頭を加速させるようになっていた。力に頼る政治スタイルがはやる時代になったことから、現状の変更を武力で方向づけようとする傾斜がその頃生じた。破壊するための力で決着をつけるスタイルが広まったのは、初期の歴史にみられた経過を逆戻りする先祖還りと変わりがない。修正主義と原理主義が交錯するプロセスと、それはよく似ていた。文明が辿るべき道を間違えたということが、さまざまな不具合をその後形作った。善と信じた方向へ向かって歩む速度を早めたそのことが、温室効果ガスの濃度を高め気候変動を危機へと変えた。繁栄へと向かっていると信じたその道が、進むにつれて風景が変わっていった。資本主義を信じて一途に邁進してきたその効果で、企業と投資家が抱いていた欲望をよく満たし、経営の効率化を通じて収益の最大化を図ってきた。経済成長を急いだことがインフレとなって経済に反映し、可処分所得を引き下げた結果として、消費意欲を低下させて企業経営に負圧をかけた。資本調達は容易になり、投資意欲を高めるようになったのだが、配当義務もまた高まったことから経営者を一層苦しめた。資本市場で資金調達を急いだことが、大企業に身売り圧力となったからだった。多くの無辜の民が犠牲となっているパレスチナのガザで、一方的に与えられた死という意図しない攻撃に立ち会っていながら、文明は手を拱くことしかできず立ち竦んでいる。ミサイル攻撃を受けて強制された死の累増という負の経過は、文明が判断を誤ったことによって引き起こしたものなのだ。歴史の教訓に学ばないままこの先も過ごしていこうとするのなら、どのような文明も生き残ることはおそらくできない。この辺りで振り返って過去の過ちを総括しておかないと、後戻りのできない臨界半径の内側に入り込む。未来へとつづく先の見えない線路を、転轍機を切り替えて行く先を変更することにした。終着駅は恒久平和の実現であり、その手段となるのがエネルギーの無償化を果たす発明だ。大枠となる平和本位制という概念は、問題を解決した日本の誰かが電力の無償化を果たし、執着駅となっている未来社会を大きく変える。資本主義が飽和しつつあることは、既に周知の事実となった。このままでいてはなるまい。電流を地下資源なしで誘導する能力をもった起電システムが、３０年ほど前既に手中にあった。そのことが今回幸いしたようだ。この節電装置を生み出した誘導法則を利用することで、不具合を消すことができることは分かっていた。だが時期が早過ぎた。この誘導電源を洗練させていくことで、資源コストをゼロにしてしまえば環境負荷も同時に減る。こうして可処分所得を少しだけ増やすことによって、富の蓄積を高めて損失を減らし、無駄となっていたゴミまで減らすことができるようになる。そんなことが実現している世の中こそが、最も望ましい着地点なのである。景気がよくなると可処分所得が増え、過剰消費する生活が当たり前のことになる。現在のデフレ循環型経済と円安プロセスは、取り立てて買うべきものがなくなっていたからこそ起きたもの。企業は内部留保を高めていながら、産業への投資にはとても慎重になっている。欲望はインフレの母。売れないものは作らないのが経営心理。市場が熟成している時代には、消費性向は抑制気味で推移する。　　　　・・・・計画の第一段階では、節電システムである電力増幅装置を仕上げる。その後の経過と経緯をみて慎重に判定する。分散式小型独立電源へとシフトする計画は先にできている。回転抵抗をキャンセルする機構を内蔵していることから、市販の発電機からエンジンを取り除くことができるのだ。回転数を量として安定させておくことで、周波数を任意に設定することができるようになる。交流安定化装置を組み込むと、周波数変動のない交流電流を導ける。この装置は会員を対象に無償供与することで、平和状態を誘導するための手段となる。寄付した個人の意思によって、環境負荷のない新電源の使用権が無償で貸与される。節電器から発電機への変更はは容易であり、法律に触れない電力の供給がすぐ実現する。本装置の最大の特徴となっているのは、核保有国には供給しないということである。平和の価値を判断の起点として採用することで、平和に対する貢献度に応じて平和ポイントを賦与する。このポイントを貯めて置くことで、無償の電気エネルギーを制限なく使えるようになる。無償の電力は経済性能を高めると同時に、生産性も高める。妨害や外圧などの横槍が入りがちなのは、避け難い宿命というべき障碍と知るべきだ。そのリスクを読み込んでおかなければ、先を急いではならない。だが問題が生じてこなければ、その後の展開はおそらく早い。希少価値を保っておくためには、大量供給は逆効果。成果を急ぐのはよくない。拙速は敵。小出しにするという方法が、好結果に繋がる。製品の生産と供給ができるようになったあと、プログラムに課題のないことを確かめる。この過程で平和本位制の概念と趣旨がそれぞれ明確になるだろう。電源の使用権を供与しても所有権は留保する、という新形態の「売らないビジネス」だ。そこに拘っているのは、平和の価値を高めておく必要が欠かせないからである。それが恒久平和の実現という変化を、合理的に導いて維持することを可能にする唯一の手段。プログラムに採用した目標と組織の活動方針は、平和本位制を確立させるための条件だ。例外はない。総ての装置はこうしたレンタル方式で提供される。電気を売るのは電力会社の仕事だが、発電装置を貸与するのは新組織の担当だ。電気自動車用移動電源と架線をもたない鉄道、の開発運営等に携わるのは、平和本位制の実現を目的とした共同体組織。この新組織は恒久平和の実現を目指す意志の集合であり、営利目的ではなく寄付金で体制変革をすすめる、平和のためのファンドとして専ら活動する。投資先は環境復元関連の知財権の取得と保護。活動内容は国としてではできなかった平和実現運動の推進と、活動を実施するための電源の製造である。集まった寄付の運用とそれによる収益の還元を、推進母体となって実施する組織は、別途定める平和戦略規定に基づいた運動を展開する。つまり寄付でなりたっている相互依存体制が、これまで絵空事としてでしか伝えられてこなかった恒久平和の実現を、実際にエネルギーコストをゼロにした上で、会員の寄付にたいする答礼として、電源の使用権を受け取る仕組みを成り立たせる。会員はゼロになった電力料金の見返りとして、任意の寄付を任意の都合で繰り返す。ここで生じた運用益は還元用の個人口座に積み立てられ、平和ポイントとして加算され要望を受けて現金化する。寄付してくださった登録済の会員には、後日新電源の使用権が賦与される。節電器の場合なら電気代は最小化され、発電機の場合ならいきなりゼロになる。だが、どちらの製品についても、所有権は認めない。こうすることによってのみ、平和本位制の維持が可能になる。肝となっている技術情報に関しては、厳重に監視したとしても決して十分とはいえない。必ず穴がでるからだ。節電器も発電機も基本原理は似通っている。だが違いもある。当初は節電器だけで実績を確かめる。そのうえで発電機へと切り替える、という二段構えの対応になる。リプレースは供給側で実施する。負担にはならない。同時に電気自動車用の移動電源として、時機を見て実装に踏み切る。情報が一度でも漏出してしまうと、人類にとって恒久平和の実現は一瞬で潰える。恒久平和の実現という大目標は技術情報が漏れた段階で、たちまち不可能な目標になる。この電源を欲しがらない国など、どこにもないことはよく分かっている。発電コストをゼロに引き下げておくことによって、電源の価値は高まり経済成長に寄与する。これ以外のすべての装置は、見向きもされなくなるだろう。類似品が出回ると希少価値はたちまちなくなる。情報セキュリティが成り立っている場合に限り、平和本位制の導入をすすめることができるのだ。電気料金をゼロにすると決めているのは、電気事業で利益を追求している既存の組織との違いを、明確にすることができるからである。これまで隠されていた理の或る正しい発電方法をみつければ、費用などが追加で発生するようなことはおきない。損失もまた生じない。合理に添わない方法を文明が過去に選択した、ということが環境を劣化させたのであり発電コストも高まった。既存の電力供給システムは業界と周辺の利益共同体による、秘密主義の上に成り立っている。この事実を誰もが承知していなかった。そのために世界は真実を知る機会を失った。その上間違った情報までが刷り込まれてしまっていた。こうして被洗脳状態へともののみごとに陥った。再生可能エネルギーが環境対策として有効だ、という国連が抱くに至った壮大な錯誤を、一度も指摘していなかった事実は既に確定している。交流電流についての一般的な知識さえ、指導体制の全員が一様に見失っていた。再生可能エネルギーが地下資源の消費を実際に減らした、とするデータを確認した事実などどこにもない。検証するための確認作業を、一度もやっていなかったからである。データを突き合わせていたのであれば、事実関係は夙に明白になっていた。エビデンスが示されていなかったにも拘わらず、再生可能エネルギーを増やせば、交流電源にかかっていた負担がその分減る、とそう勝手にそうきめつけてしまっていた。国連が自ら脱炭素運動で日々苦しむようになったのは、正しい情報を業界が伝えていなかったからに他ならない。直流と交流の間にある電流の違いを当初から弁別していなかった国連は、直流電源を増やせば交流電源の負担が減り、地下資源の消費は低下すると勝手に解釈していた。その結果生まれてきたのが、脱炭素運動だったのである。再生可能エネルギーを精一杯増やしていながら、ＣＯ２が減ったか否かの検証を未だにやったことがない。その結果温室効果ガスの大気中濃度は高まりつづけ、気候変動を気候危機へと摩り替えた。電気は本来自由に作って自在に使うためもの、これは文明が享受すべきだった当然の権利だったのだ。だから無償で提供するというこの普及方法が、最も望ましい結果をより早く連れてくる。当事者間に於ける相互の寄付が循環を形成することにより、富の蓄積を次第に高くしていく。受益者である会員は任意の寄付金で参加することができ、恒久平和の実現に貢献する役割を自発的に担当する。先に寄付したひとが次のステップで還元される番となり、戻りの寄付を何もしないで受けとればよい。この醵出と還元でなりたつサイクルを繋いでいくと、会員の組織化ができるのだ。こうして平和状態を実現するためのネットワークづくりを、内側から支援してゆく方法に課題はない。無償の電気を需要地で直接つくり出し、遠慮することなく消費して豊かな生活を享受する。こうして未来社会の基礎、となる体制を築いていくのが望ましい道だ。回転抵抗を消してしまうことができたことによって、大きな変化をこれからどんどん生み出せる。寄付の総額を平和実現運動のための資金として活用し、獲得した運用益の中から一部を還元するための予算へと繰り入れる。これこそがギブアンドギブというサイクルだ。なにも奪われることがなく、また何も奪うことがない。そこに認められるのは、エゴの不在という共通の立ち姿なのである。趣旨に賛同して集まった寄付で未来標準となる電源を生産し、その使用権を供与して得た収益を還元する。こうして不要となった光熱費が、やがて社会全体を豊かにする。寄付が寄付を生むというサイクルだ。こうして失われた３０年を通じて日本が喪失した豊かさを取り戻し、会員に還元できるようにしなければならない。平和推進活動で得た主な寄付とそれが生んだ収益は、会員の口座への逆向きの寄付として返戻される。会員口座はこの返戻金の引き出し権をふくめて、銀行預金と同等の方法で個人資産を担保する。善意が生みだした寄付総額に基づいて、会員に還元するための反転寄付の原資にする。非課税であるが故に会員の消費意欲は衰えない。経済成長はこうして緩やかに保たれる。寄付の往復による相互扶助という連節構造が、繋がりあった互いを賦活する効果を発揮する。このような方法で世の中を作り直せるようになったとき、未来の暮らしは大きく変わっていくことだろう。想像するだけで楽しい。豊かさは未来を切り開く基本のちから。いろいろなメカニズムを生み出す様々な仕掛けが、これまで実効のなかった環境対策を、有効なものにする最終手段として動き出す。平和本位制が未来のどこかで枠組みとして機能するようになったとき、気候変動は緩和され間違いなく回復過程へと進み始める。寄付する先を決めかねているひとがいるのであれば、恒久平和実現のための基金づくりに協力願いたい。平和の実現は政府や国連の能力を超えていることから、これまで長期間問題を放置しておかざるを得なかった。どこにもなかった電力創出法がよい手段となっていることから、平和を実現するための活動こそが、電力供給能力を保持し寄付に属する善意を保する。主体となる組織は環境電源を開発したＧ＆Ｇである。詳しい情報は後日ここで公開することができるだろう。ものごとは仲間を得てこそうまくいく。壮大な規模の平和運動の試みであれば猶更だ。