いい星つくろう

太陽光発電で地下資源を燃やす量が減った、ということを確認した資料はない。それは事実ではないのだ。電力会社が輸入している原油・石炭・天然ガスなどの炭化水素系地下資源の消費量は、変化していなかったのだ。再生可能エネルギー導入の実施如何にかかわらず、発電所の燃焼炉は地下資源を着実に燃やし続けている。蒸気発電という世界共通のその方法は、原発を含めた大出力の電源が共に採用しているモデルなのだ。国連が未だに脱炭素運動をやっているのは、対象と定めたＣＯ２が減っていなかったからである。

　地下資源の取引価格が下がっているのは、脱炭素運動の成果では決してなく、ウクライナに軍事侵攻したロシアの国家収入を引き下げるための措置だった。たまたま市場参加者の折り合いがついたところが、原油相場が下落したところで安定したということに過ぎない。これは誰も予測していなかった経過であった。世相が落ち着いてから顧みたとき、経済史に特筆されるべき画期的な変化と見做される。

　地下資源の価格が下がったのは確かな事実。だが、それは地下資源の取引量が減った結果である、ということにはならない。現在世界中で稼働している火力発電と原子力発電の殆どは、蒸気発電という方法を採用している。これは水を熱して作った蒸気を高圧にすることで、蒸気タービンを高速回転させて交流電流を生み出すという仕組み。蒸気を常に一定の圧力状態にしておかなければ、安定した周波数をもつ良質な交流電流を供給することはできない。周波数が１ヘルツでも変化してしまうと、周波数変動を検知した電流遮断装置が一分以内に起動する。そのとき、供給網の下流域で停電が発生することになる。

　このため電力会社は地下資源の燃焼を減らすことが、まったくできなくなっていたのだ。その事実を電力会社が国民に説明した、という記録はない。それどころか買い取ったグリーン電力は、消費地で再利用するために送電系統に戻している、などというできもしない絵空事をほざくようになった。交流電流は一方通行の電路となっているため、逆流させてはならないものなのだ。もともと交流ＡＣは二つの電流の混合体で成り立っている。もう一つの電流を意味するオルタナティブ・カレント、の略号がこのＡＣのことなのだ。右へ流れる電流と左へ流れる電流とが、交互に正しく切り替わっているのが交流電流なのである。

　周波数はこの切り替えをおこなっているタイミングのことであり、５０ヘルツは一秒間に５０回切り替わっている電流であることを意味している。６０Ｈｚなら毎分３６００回転しているということであり、その切り替え頻度の状態が周波数のことなのだ。この状態はショートし易いことから、電源側で予め絶縁処理を施している。太陽光発電が発生させた電流は直流であることから、インバーターで機械的にスイッチングさせている。家庭用の電圧は１００ボルトで統一されているため、低圧の交流を５０ヘルツの配電線に統合させるためには、電圧を６６００ボルトへと高めてやる必要があった。

　１００ボルトの引き込み線から高圧の配電線へと戻すためには、６６００ボルトへと高めなければならないのだ。だが、昇圧トランスを設けたとするエビデンスが示されたことはない。広域に電力を託送するためには、送電電圧を６万ボルトにまで昇圧しなければならない。周波数の位相が正確にぴったり重なり合っている、という条件で交流の送電々圧は整数倍の値へと変化する。つまり周波数変動と電圧変動が、同時に起きる高調波が出現する。要するにできないことをやっていると言い放っている、というのが電力会社がやっている託送という行為なのであり、電流の位相を考慮しないで複合させているということになる。

　あり得ないことを公然と実施しているとしているのは、業界全体が虚偽に塗れているということだ。国連が再生可能エネルギーを温暖化対策として有効だ、と間接情報に過ぎない身勝手なオモイコミに囚われて、無思慮に認めてしまっていたからだった。国連に科学の基礎が不在だということは、温室効果ガスの質量計算を省いていたことからも明白だ。交流電流の基礎的な知識を、国連はもっていなかったのだ。世界中の指導体制も同じことだった。交流電流と直流電流の違いを理解していなかった、ということが世界中に実効不在の再生可能エネルギーを蔓延らせた。再生電源にＣＯ２を削減する能力など、そもそもない。

　報道された情報によると太陽光発電が生み出した総発電量は、一部で年間の需要を凌駕するレベルに達していたということだ。電力会社が引き取りを拒否したほど多くの電流が、九州全域でパネルから生み出されていたという訳だ。再生可能エネルギーは既に使いきれない程の電力を、日本では生み出していたのであった。これほど巨大な虚偽情報が大手を振ってまかり通っていたために、環境対策になっていなかったという意味で、無価値な電源に過ぎない太陽光発電の導入量が、成り行きで嵩上げされていただけだったのだ。

　電力会社は再生可能エネルギーを経営資産へと組み込むことが、ついにできなかったということになる。国民から太陽光付加金を徴収しておきながら、発生させた電力の大部分を捨てていたということになるからである。こうなることは強電の基礎がある人には、最初から分かっていたことである。交流送電で再生可能エネルギーをどんなに増やしても、それは損失しか生み出さないものであったからである。電力会社に再エネ電力を売ってしまうと、現金化できたことから設置者にとって、投資が還元されたことになる。付加金を徴収されている国民全般にとっては、損失という不利益にしかなっていなかったということだ。

　電力会社が大量に再エネを買い取りつづけたところで、それを有効利用したとする記録などどこにもないのだ。そんなことは不可能だったからである。そのため電力の受益者と位置付けられている国民すべてが、再エネ付加金を強制的に徴収されることとなっていたのだった。買い取った電力を再販売した記録は、公開された決算書からは確認することはできなかった。仕入れの項目がそこに立てられていなかったからである。販売益として計上されている電気料金のうち、どこからが仕入れた電力なのかは誰にも特定することができない。

　仕入れ項目のない電力の再販売で得た利益の場合、利益率を確認することなどそもそもできない。納税申告の対象にもならない。電力会社の決算報告書には、再生可能エネルギーを仕入れた項目がなく、再販売した事実に関する記録もない。国民から強制的に徴収した再エネ付加金で買ったクリーン電力を、どこでどう販売したのかという情報さえ秘匿しているほどである。再生電力を増やしていながらそれを使わず、地下資源の輸入を相変わらず続けている以上、国連がＣＯ２削減で騒ぎ続けるようになったのは当然の成り行きだ。交流電流による長距離高圧送電という方法は、いまや世界中で行われているものなのだ。

　止まらない温暖化を生み出していたのは、科学の基礎ができていなかった国連の高等文官たちが、世界をミスリードしたことによる粗末な結果だったのだ。交流と直流の違いを弁えていない彼らの無知が、権威主義的な姿勢をとったことによって、世界中の指導体制を不正な認識へと引き摺り込んだ。実効を未だに生み出せないままでいる莫大な規模の環境投資の失敗の数々が、世界中を貧困の渦中へと引き込んだ。折悪しくパンデミックが複合要因となったため、ドル余り現象を緩和させようとした、イールドカーブコントロールの影に隠れて、金融引き締めＱＴに奔って生まれたアメリカのインフレが、サプライチェーンで起きた流通の停滞と重なってＥＵ、そして日本へと伝播した。

　失われた３０年を超えて長引くデフレから抜け出そうとした政府は、リフレ派が提唱したアベノミクスが案の定失敗に終わったのだが、それがインバウンド需要を刺激する円安を加速した。人間（ジンカン）万事塞翁が馬、とはこのようなことを言う。失敗と見えたものが実は重畳だったということのなりゆきは、優れて良い経過を残すことがある。意図的に誘導してきた円安効果で、貿易収支は赤字化せざるを得なくなった。自給自足体制へのシフトが求められるようになるのは、まさに必定という趨勢だ。予告していた再生不要エネルギーを披露するための伏線が、これでいよいよ転轍装置で切り替わる。