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夢の先々（ゆめのさきざき）

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2023.08.21

EBS緊急同時放送①

カテゴリ：これは大事

FB、渡辺和見の8月19日の書き込みより

渡辺和見　K Watanabe▶宇宙連合🌐（世界を平和にする会より）🪐

★ デクラス－EBS緊急同時放送① ‼

世界的なデクラス=機密解除である「EBS世界緊急同時放送」は、巨大不正選挙でDS傀儡のバイデン政権が誕生した2021年1月20日の直後から予告され続けて早2年半の歳月が流れました。

　とうに準備されている、この8時間に編集された ”緊急ドキュメン放送”の実施について、昨今、疑心暗鬼になる人々も出てきて尤もです。

　その遅延の理由は、前例のない軍事作戦として全世界同時に放送するため足並みを揃える調整作業に時間が掛かったこと、一般市民の意識が、社会的ショックを最小限としてそれを受け入れられる準備態勢に至っていなかったことにあります。

　ことに、DSによる子供達の人身売買の被害は、当初の予測以上の規模で、誘拐された児童達を隠蔽収容する闇の特殊施設は、ワシントンD.C.に始まり、米国内だけで数百箇所、それにロンドン、バチカン•スイスを核とするヨーロッパ、ウクライナ、オーストラリア、ニュージーランド、日本と、世界的な規模で夥しい地下の秘密要塞がこの二年半の間に発見されました。

　巷の西側大手メディアは、これに一切触れず、むしろ隠蔽し、御用学者•評論家を用い "陰謀論"として除外してきました。

　敢えてそうした状況を甘受のうえ、アライアンス-米軍特殊部隊による国際犯罪グループの掃討作戦、子供達の救出作戦は、隠密に、時にはロシア軍の協力も得ながら水面下で進められる必要がありました（機密作戦が表になるとDS側も相応の対処法や逃避策を採り全ての関係者を捕縛し残された子供達を安全に救出することが困難となる）。

　DSカバールの面々によって建設された”地下要塞”は、地上からは容易に発見されない地下深部まで秘密裏に掘り進められ、まさに闇の迷宮・ラビリンス状に張り巡らされており、近年、毎年世界で数百万人も消え失せていた子供達が、その生き血-僅かなアドレノクロムを脳の松果体から抽出する目的のため、丸でニワトリのゲージ同様の状態で幽閉されていたという現実。

　一般の常識を遥かに超える、ドラキュラ映画さながら、否それ以上のこうした異常事態が、なぜ世界規模に拡大し広く蔓延したのかというと、上記アドレノクロムが若返りと美容の妙薬・他にない至福感をもたらす高価な”スーパー・ドラッグ”として、政財界やセレブ層の間で流行し、覚醒剤やヘロイン（阿片）以上に強力な依存性、中毒性を伴うものだったためであり、闇の国際市場規模は十数兆円にも達していました。

　https://msp.c.yimg.jp/.../FUT.../o0524081214850973352.jpg...

　その仕掛人でもあるDSカバールは、CIA長官のパパ・ブッシュの時代から、南米コロンビアのコカイン・ルート、アフガニスタン・ミャンマーやメキシコのヘロイン・ルートの他に、多数の生きた子供達を犠牲とするアドレノクロム抽出の闇取り引きを拡大化させ、ワシントンD.C.においては、30数年前の大統領職にあった時期、ホワイト・ハウスと国会議事堂を結ぶ地下トンネルと秘密要塞が掘り進められ、多くの米政治家たちを次々にその毒牙の網に掛けていきました。

　その子飼いのクリントン、ヒラリー、子ブッシュ、オバマ、バイデンまで、皆その一族郎党として同じDS傘下にあったため、トランプおよび米軍WH-ホワイト・ハットの出現まで、この猟奇的な国際犯罪を表立って糾弾する人々は皆無という異常な状態にありました。

　2017年、アメリカ国民の支持を広く受け、DSにとっては番狂わせのトランプ政権が発足した際、早速、メキシコ国境に壁を建設する計画が進められたのは、不法移民の大規模侵入を防ぎ、米国民一般の国益を守るのも去ることながら、入り込んでくる子供達の人身売買の闇のネットワークを断ち切る目的でもありました。

　しかしながら、バイデン政権になってから、この不法移民問題については再び野放しの放任状態となり、経済政策の失敗と相まって、僅かここ二年半でアメリカ諸都市の荒廃は目に余る状態となりました。その裏では、子供たちの国際的な人身売買を再び執拗に行う犯罪グループも後を断たず、米軍WHとの間でイタチごっこが続きました。

　2022年2月に勃発したウクライナ紛争も、必要課題のクリアが迫られ、デクラス=機密解除を遅らせたもう一つの原因となりました。

　西側ユダヤ系DSメディア受け売りの日本のマスコミでは、真相が一切伝えられないどころか、全て逆さまな報道が、今日まで大手を振って罷り通っていますが、プーチン大統領を最高指導者とするロシア軍は前時代的な”共産主義”の領土的野心からウクライナへ攻め込んだのではなく、人権蹂躙されてきた東南部ドンバス地方のロシア系住民を救済する他に、キーウ周辺や中西部の秘密裏に運営されてきた地下生物兵器要塞や人身売買関連施設を取り壊すため特殊軍事作戦を遂行する必要があったという事実が知られるべきでしょう。

　何となれば、広く蔓延してしまった子供や弱者を犠牲とする、この世界的な末期症状の”文明病”を根絶するため、トランプ大統領と固い盟約を交わし、水面下で特殊任務を遂行するアライアンス（同盟）軍を組んだ東の最高責任者こそプーチン大統領であったからです。

（その後に続いて同盟に加わることを希望し、プーチン大統領の指南を受けつつこの6年間CCPの解体に水面下尽力してきたのが習近平主席であり、昨年来すでにCCPは実質解体状態、これがインドのモディ首相と共にBRICSの核を構成－これについても西側DSメディアの報道は未だ真逆であり日本のAS氏が某国で最早あり得ない”台湾有事”に向けて戦う覚悟が大事と宣ったなど噴飯物の茶番劇）

　この度、ハワイのマウイ島で発生した山火事も、TVが言うような単なる異常気象の乾燥や電線の漏電等による自然災害などではなく、この度の世界規模の軍事的攻防戦において特殊兵器の利用により人為的に引き起こされたものに他なりません。

　因みに、被災地に対するフォローが何もなく最悪と批判の現ハワイ州知事の民主党ジョシュア・グリーン氏は反トランプを掲げるユダヤ系医師で、コロナ・ワクチン普及の功績を買われ、2022年から第9代の知事を務める御仁とのこと。

　この度は、早速、トランプ氏がハワイの被災者に対して心の籠った励ましのメッセージを送ったのに対し、バイデン大統領は記者の質問にノーコメントで、笑い顔でやり過ごしました。

　https://youtu.be/5SOdX7m0Mt8

　DSサイドは、マウイ島をモデル地区として”世界経済フォーラム”(ダボス会議)の面々がリードする大規模な先端5G•6Gデジタル都市構想の「スマート・シティ計画」を進める段取りでした。

　今回の古い街並みを一掃する結果をもたらした大火災は、その意味で却って彼等の計画には有利に働くのか？

　しかし、その開発プロジェクトにも当然まとまった資金が必要となります。今、彼等が推進している古い中央銀行制度に紐付けされたデジタル金融システムは、いつ瓦解しても可笑しくない状況下にあります。

　何故なら、もはや裏付けのない旧USドルや暗号通貨は、その効力を失いつつあると共に、ゴールドに裏打ちされたQFSのBRICSデジタル金融に参画する国々が急速な勢いで拡大し、既に人口比では世界の75%を越えるまでになっているからです。

　現在、WHサイドで同時並行で静かに進められている軍事作戦は、留めとなる「サンドマン作戦」すなわち世界一斉に米国債を売却させ、従来の中央銀行制度とUSペトロ・ダラーおよび世界株式市場を一旦綺麗に崩壊させること、つまりはここ300年間継続されてきた資本主義経済と、それによってもたらされるに至った、腐敗した世界的な政治の仕組みを共に終焉させる計画です。

　これは、今までの社会常識が全てひっくり返され、それは或る日突然に始まるという意味で、「ブラック・スワン・イベント」とも呼ばれます。

　それは正に、世界政治・経済システムの歴史的大転換ですから、第二次大戦直後くらいの社会的衝撃と混乱は避けられないでしょう。

　一説によると、この度の衝撃はリーマン・ショック時の数百倍の規模になるとも言われ、日本では皆が知る数多くの有名上場企業を含む1700社の倒産が予測され、社会的安定を取り戻すのに優に二年位は掛かるだろうとも観られています。

　しかしながら、この度の経済的混乱はいつ迄も続くのではなく、必要とされる社会的浄化が済み、人々の意識改革が進むと共に、この７月から各国で起動している金融リセットGCR／RV（世界通貨改革／通貨評価替え）に基づいた「QFS-量子金融システム」が本格稼働し始めることになります。

　その新時代の金融システムにおいて必要とされる原資は、既に日本においてはMZ銀行に10京円以上の規模で投入されており、ゆうちょ銀行とQフォンを介して、成人した全ての国民に生活に充分なベーシック・インカムを数百年配布しても尽きない準備が万端に整えられています。

　これは、企業倒産により、明日からの収入を失う人々を広く救済する仕組みとしても起動することになります。

　この度の問題は、こうした世界規模の政治・経済システムの抜本的、歴史的大改革において、世界のどのグループが主導権を握るか、要は早い話が”天下平定”を成し遂げるか、にありました。

　分かり易い喩えで言うなら、日本のかつての戦国時代に繰り広げられた信長・信玄等の ”国盗り合戦”の地球版といったところでしょう。

　良くも悪くも、物質的次元においては今回の人類史的大変革に最大限の貢献をしたのは、ユダヤのシオニスト・グループと、WSP-アングロサクソン・グループ、また華僑グループだったと言えるでしょう。

　その良い面を挙げたら、産業革命を土台とし資本主義・民主主義に基づいた近代社会を発展させ、また20世紀終盤からの情報革命である IT-AI技術の進歩をもたらし、大変に便利で合理的な社会が築かれようとしていること。

　悪い面としては、ごく一部のエリートのみ人類を支配する超管理者階級の選民として君臨し、多くの人民は奴隷的被支配者階級としてAIに従属し、自らもロボット化するような社会システムへ向けて、全ての駒が動かされてきたこと。要するに、人間を物質的次元でしか捉えない唯物的な価値観が支配的であること。現在、”世界経済フォーラム”や国連のSDGs、そしてそれらの理念に立って、G7初めとする先進諸国で推奨されている「スマート・シティ計画」、「スーパー・シティ計画」は、その具体的代表例です。

　それでも国連やG7が推し、便利になるならいいではないか、という人々もいるかも知れませんが、問題はこの度の子供の人身売買にみる通り、単なる延長線に過ぎないその社会システム自体が、如何に表面だけ美辞麗句で飾ろうが、早晩、弱者からトコトン生き血まで吸い上げるような強力な”収奪システム”（国際共産思想の究極的発展形態）、すなわちAI支配の”人間牧場”ともいえる完全奴隷制によって成り立つようになることが、明明白白であるということでしょう。

　これは、旧約聖書を聖典とし、遊牧・牧畜を生業としてきた中東や欧米の一部の人々が主導する政治の、いわば避け難い宿命的な道のり、悲しい性と言えるかも知れません。

　何故なら、その祖であるアブラハムは、息子のイサクを神の命に従って、生け贄に捧げる決意をしたところから民族の繁栄を約束されるようになったのであり、後世になって一部その”神”たるべきが”魔”にとって変わられ、魔物に子供の犠牲を捧げることを良しとする習慣にすり替わるに、左ほど労は要さなかったと観られるからです。

　それは、人類史の終末を予見した聖書最終章の「ヨハネの黙示録」にも、反キリスト666による人類文明末期の”獣の仕組み”として預言された通りです。

　https://floridanationalists.com/.../video-150k-jews.../...

　https://m.facebook.com/story.php...

　一方ではまた、1972年6月に開催された国連人間環境会議（ストックホルム会議）に合わせて発表されたローマ・クラブの「成長の限界」でも指摘された通り、地球上の人口爆発問題は、当時から憂慮すべき最大の政治的課題ともされ、その削減の方策が政治エリートによって色々な面から試みられ、途上国を含めた国々の子供の人身売買は、ある意味、現代版の”間引き政策”として西側諸国やCCPにより黙認されてきた経緯があったのも事実でしょう。

　今日、世界規模に蔓延したアドレノクロムの問題は、このような宗教的背景や政治的背景もあって加速したものと考えられ、ここ2年半、大手を振って推奨された、人為的な偽コロナ＋毒枠チンのDSによる世界戦略共々、まさに末期症状の”文明病”そのものと言えます。

　それを推進したり利用したり黙認した者達みなに罪はありましょうが、その責任については、結局のところ”文明病”として、人類全体に投げ掛けられた終末の課題として捉えられるべきかも知れません。

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