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2021.10.11
カテゴリ：気密測定
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－目次リンク－に戻る －－－－－－－－－－ JIS A 2201-2017- の規定内容の主な改正点（2003-2017）と本書での取扱い ＜項目１＞外皮面積あたりの総相当隙間面積 改正点：ISOでは、外皮面積あたりの相当隙間面積が定義され、その算出方法も規定されている。改正JISでは、我が国の実態に鑑み、本文中へ規定せず、附属書（参考）として示されている。 本書での取扱い：我が国の実態として、延べ床面積あたりの相当隙間面積が用いられていることから、外皮面積あたりの相当隙間面積については、記載していない。 従来通り、延べ床面積あたりの相当隙間面積を中心に記述している。 ＜項目２＞測定法・試験装置 改正点：測定法は加圧法または減圧法のいずれかであるが、改正JISでは、減圧法を原則とし、本文中では減圧法のみ記述となっている。それ以外の測定方法は附属書で示されている。 試験装置の測定精度については、JIS又はISOの規定で精度高い方へ統一された。（温度計の測定精度±１K→±0.5Kへ変更） 本書での取扱い：改正JISの通り、減圧法を原則とし、建物を対象とした減圧法を中心に記述している。ただし、参考として加圧法と減圧法の差についても記述している。 試験装置の測定精度についても、改正JISの通り改訂している。 ＜項目３＞測定時の建物条件 改正点：ISOに合わせて測定時の建物条件が定義され、建物条件１として「外皮だけを対象とする場合」と、建物条件２として「局所換気に使用される設備を含めた外皮を対象とする場合」の２通りの条件が規定され、通常の測定では条件１を原則することが明記された。これにより建物条件１では、２４時間全般換気及び局所換気等に使用される全ての換気設備をテープ等で気密処理を行い実施することとされた。 本書での取扱い：改正JISの通り、建物条件１「外皮だけを対象とする場合」を原則とし、建物条件１を中心に記述し、改訂している。 建物条件１の規定に従い、換気レジスター、台所レンジファン、換気扇・天井扇等の局所換気設備等については、テープなどで目張り処理を行うこととしている。 ＜項目４＞試験時の外部風速、測定手順等 改正点：試験時の外部風速が３m/ｓ以下であることを確認することが明確化され、時速の確認は、風速計を用いて測定するか、附属書のビューフォート風力階級を用いて確認することとされた。また、風速計での風速の確認場所が明示された。 本書での取扱い：改正JISの通り、外部風速の確認と測定手順を明確化し記述、改訂しえいる。 ＜項目５＞試験残後の室内外の圧力差の測定 改正点：ゼロ流量時の圧力差測定方法をISOに整合させ、「試験前の室内外の圧力差を３０秒間以上測定する。そのときのデータ数は１０以上とし、平均圧力差が±３Pa以内であることを確認する。測定終了時後、再び室内外の平均圧力差を測定し、試験の前後で±１Pa以上の差がある場合は測定をやり直す」と明確化された。 本書での取扱い：改正の通り、試験前後の圧力差測定方法を記述し、改訂している。 ＜項目６＞通気量の測定回数 改正点：通気量の測定回数をISOに整合させ、「圧力差を最小値から最大値まで段階的に変化させたときの通気量の測定を１回とし、測定回数は３回とする」と明確化させた。 本書での取扱い：改正JISの通り、通気量の測定回数筒を記述し、訂正している。 ＜項目７＞通気量Ｑの算出 改正点：通気量は、温度による空気密度の補正を行う必要があるが、ISOでは空気温度だけではなく大気圧及び相対湿度を用いて補正している。それぞれから得られた総相当隙間面積を比較し差がないことから、改正JISでは補正は従来通り空気温度補正で行うこととし、空気密度による精緻な補正は附属書で示している。 本書での取扱い：改正の通り、従来通りの空気温度による補正とした記述とし、空気密度による補正については記述していない。 ＜項目８＞通気量の通気特性式及び回帰線図 改正点：通気特性式を対数で示した Log(Ｑ)＝Log(ａ)＋１／ｎ・Log(△Ｐ) をそのまま、縦軸に通気量Ｑ、横軸に圧力差△Ｐをとってグラフ化している。 旧JISからは、縦軸と横軸が逆転している。 本書での取扱い：改正JISの通り、縦軸に通気量Ｑ、横軸に圧力差△Ｐをとってグラフ化し記述し、改訂している。 －－－－－－－－－－ お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
最終更新日
2021.10.11 09:05:16
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