World PV Watcher　世界の太陽電池メーカー

　世界的な太陽光発電市場の拡大にともない、これまで手控えていたメーカー各社の能力増強投資が再び動き出した。今回の能力増強は、貿易障壁解消を狙った海外生産拠点拡大の意味合いが強く、インドやマレーシアなどのアジア地域に加え、欧州工場の確保などが進められている。



　すでに、中国の大手太陽電池メーカーのモジュール生産能力は、ニューヨーク証券取引所上場9社だけで年産20GW以上と、世界需要の半分を賄える規模。ところが、米国市場向けは中国製太陽電池はアンチ・ダンピング課税および相殺関税が課せられており、欧州向けも中欧貿易協定に基づいて最低輸出価格が設定されている上、中国製モジュールは輸入量が制限されている。さらに、アジア地域でも貿易摩擦が各国で表面化しており、中国メーカーも中国外での生産拠点確保に迫られている。

　このため、順調に販売量を伸ばすトリナソーラー（天合光能）は、2015年中に太陽電池セルで500MW、モジュールで800MWの能力増強を予定しており、慎重に選定した中国以外の国々で、低コストの海外製造施設を自社が建設、または現地パートナーとの共同建設を予定している。ウエハおよびインゴットの製造能力増強は、主に設備更新および技術進歩に加えて国内パートナーとの協力により進める。

　ジンコ・ソーラーは、2014年12月31日現在の年間生産能力はシリコンウエハ2.5GW、太陽電池セル2.0 GW、太陽電池モジュール3.2 GW。同社は、2015年第1四半期出荷は外販量550～600MWと自社の下流プロジェクト向けの160～180 MWで合計710～780 MWを見込んでいる。2015年通年のモジュール出荷量は外販量2.7～3GWに自社のプロジェクト向けを含めて合計3.3～3.8 GWを見込んでいる。なお、年間の太陽光発電プロジェクト開発規模は600～800 MWを見込んでいる。

　また、ジンコ・ソーラー（晶科能源）は、マレーシアのペナンで2015年3月に建設開始した太陽電池製造施設が正式に業務を開始した。新工場は、4月下旬にTUVの認証を受けて高効率の太陽電池セルおよび多結晶モジュールの生産を開始、生産能力は太陽電池セルが年産500MW、モジュール450 MW。

　同社は、Nationgate Technology (M) Sdn. Bhd. と賃貸契約を締結し、約1億ドルを投じて生産ラインを構築した。マレーシア工場は、太陽電池セルで同社初の海外生産施設となり、モジュールは南アフリカ、ポルトガルに続く海外生産拠点になる。

　JAソーラー(晶澳太陽能)は、インドのビジネスパートナーであるエッセル・インフラプロジェクツ社（Essel Infraprojects Limited：EIL）と、太陽電池セルおよびモジュール製造施設の合弁会社を設立することで覚書（MOU）を締結した。

　さらに、韓国のハンファグループは、江蘇省に生産拠点を置くハンファ・ソーラーワン（韓華太陽能)と、ドイツのQセルズを傘下におさめた体制から、太陽電池事業を本社を韓国のソウル二億ハンファQセルズに一本化した。この合併により、3.28GWの太陽光セル生産能力を持つ世界最大の太陽電池メーカーが誕生した。

　さらに、ハンファQ セルズは、韓国で年産1.25GWの太陽電池セル工場を新設すると同時に、太陽電池モジュールで250MWの生産ラインを増設する。新設するセル工場は、韓国忠清北道（チュンチョンブクド）の鎮川郡（ジンチョングン）に、2015年末竣工予定で建設を開始する。

　合わせて、韓国忠清北道（チュンチョンブクド）の陰城郡（ウムソングン）に建設し、2015年6月から量産を開始する250MW規模のモジュール生産ラインに加え、さらに250MW分を増設する。2015年月9月竣工予定で、これにより韓国国内で年間500MW規模のモジュール生産が可能になる。

　同社は現在、グローバルにセル・モジュール生産ラインを保有し、2015年6月現在の年産3.7GWから、新設のセル生産工場竣工後は4.95GWに拡大する。この韓国の新拠点でも同社は、ドイツR&D本社の監修による高品質な製品を生産する万全な体制を実現する。

　RECソーラーASAは、新たに設立された持株会社のRECソーラー・ホールディングス（REC Solar Holdings S.a.r.l.）を通じて、藍星ELKEM投資有限公司への事業売却を完了した。藍星ELKEM投資有限公司は中国化工集団公司（China National Chemical Corporation：ChemChina）の子会社で、2011年に設立され香港に本社を置く。

　中国の大手太陽電池メーカーは、収益確保に向けて川下の太陽光発電事業の拡大を急ぐ一方、シェア拡大に向けた能力増強、さらに貿易摩擦回避に向けた販売だけでなく生産を含めた海外展開を拡大、企業間の事業統合を含めて再構築が進む。（了）

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