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* 妨害が入るので、つい焦って、明日の早朝予定の記事を載せてしまった。株の記事を早朝にして、これを下書きにせず、載せることにした。(株の記事はまだかけてない・・)
はじめに
日本は、世界の植民地時代に民族差別の撤廃(植民地解放)を「国際連盟」に提出し、当時の西洋列強以外、アフリカ、アジア、(米国黒人)が大歓迎した。
しかし、当時の列強は植民地経営で、現地人を奴隷のように使って利益を上げていたから、大反対で日本を連合(ABCDライン)で追い詰め始めた。
日本は経済封鎖されて、日本型治癒かなる状況に置かれたが、有色人種のために、当時の世界の軍事力の2割弱の日本軍が植民地解放に、立ち上がったのが第二次世界大戦だ。
日本は、アジアの植民地、フィリピン、インドネシアなどの米国・オランダ、英国などの植民地を破竹の勢いで撃破、インドの要請によって、進軍したのが失敗となった。
だが、本来の目的であったアジアの植民地は、日本の進軍で現地の人々に武器と兵の訓練を受けて、日本敗戦後の自国の独立に活躍し、アジアの植民地が解放された。
これが、世界史的日本の評価であるが、日本人の大半が知らず、反日左翼、在日のタカリが「日本は悪いことをした」という、嘘を広げている。
日本は自己犠牲を物ともせず、人種差別や、白人優位の思想打破のために、身を犠牲にしたのであり、現在では世界が高く評価している。凄い日本なのである。
凄い日本は、世界中から尊敬されているのは、これらの世界史的貢献もあるのだ。日教組や反日左翼、在日の嘘をばら撒いた民主党、メディアの追及が必要である。
終戦の日(8,15)、靖国参拝の義務
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/column/other/521494/
<コピー> 【from Editor】 8月15日の終戦の日が近づいてきた。ことしも閣僚の靖国神社参拝は期待できそうもない。だが、中国や韓国が何と言おうと、首相をはじめ、閣僚や国会議員は靖国神社に参拝する義務がある。
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なぜか。戦死をしたら靖国神社に祀(まつ)るというのは、法律などに規定があるわけではない。だが、それは戦死するかもしれない人々と、残された人々との黙契(もっけい)であるからだ。黙契であるからこそ、万が一にも戦死をしたら生き残った人々、すなわち大臣から一般庶民に至るまで、自分に感謝と慰霊の参拝をしてくれると信じて、命を的(まと)に戦うことができたのである。
また、自分の家族が戦死しても、大臣から一般の人々までが、参拝をしてくれることで、遺族も心を癒やされるという一面があった。そして何よりも大事なのは、国家が祭祀(さいし)を行うということなのだ。靖国神社に祀られている英霊は約250万柱。そのほとんどは男性である。統計があるわけではないが、そのまた多くが若者であり、独身者であった。彼らは結婚もしたかったであろうし、子孫も残したかったに違いない。しかし、国家のため、郷土のため、家族のため、それらの希望を断ち切って戦死せざるを得なかったのである。
子孫のいない英霊は、家庭において、親や兄弟が祭祀をする。しかし、親は亡くなり、兄弟もやがて亡くなっていく。その後は、甥(おい)や姪(めい)が祭祀を継続することになるのだろう。だが、その甥や姪もいずれは亡くなる。100年たったら、誰が祭祀をするのだろうか。子孫はいないのだ。国家しかない。だからこそ、子孫を残せなかった戦死者は、国家が半永久的に祭祀をしなければならないのだ。
国家、国民のために、自己のあらゆる可能性を放棄せざるを得なかった戦死者に対して、国家が何もしないのならば、今後、国家、国民のために命を捧(ささ)げようという人は出てこないであろう。戦犯とされた人が合祀(ごうし)されているとか、神道形式だとかというのは、些末(さまつ)な問題にすぎない。これからの日本の平和を守るためにも、閣僚、国民みながこぞって公式に感謝し慰霊する義務があるのである。
8月は全国各地で戦死者への慰霊祭が行われるが、戦死者は交通事故や災害の死者とは異なる。単なる慰霊だけではない。感謝の気持ちを併せ持たなければ、本当の慰霊にはならない。ことしこそ、国家は戦死者に対する黙契を果たそうではないか。(編集委員 大野敏明)
* 世界の首脳や、世界の軍隊が参拝する靖国神社に、民主党閣僚は一人も参拝しない。つまり、民主党議員は日本人ではないのである。
8,6、広島原爆の日、菅が出席
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/politics/politicsit/521621/
<コピー>
サブフォト 記事本文広島は6日、66回目の「原爆の日」を迎える。広島市中区の平和記念公園では、菅直人首相らが出席して「原爆死没者慰霊式・平和祈念式」(平和記念式典)が営まれ、原爆投下時刻の午前8時15分に合わせ、遺族ら約5万人が黙祷(もくとう)する。
国内外の被爆者(被爆者健康手帳所持者)は、今年3月末で21万9410人と、前年より8100人余り減少。平均年齢は77・44歳と0・71歳上がっている。
松井一実市長は「平和宣言」に初めて被爆者から募った手記を引用し、核兵器廃絶と世界平和の実現に向けた決意を示す。
5日夜には、爆心地に近い原爆ドーム前を流れる元安川(広島市中区)で、鎮魂や平和への願いを表現しようと、市民グループが水面に「命」の文字を投影、訪れた国内外の人たちが静かに見入った。<以上>
* 周辺国の日本工作資金を使って、米軍反対、軍備反対と日本重役退化をしてきた組織が、今も、反米・反軍備感情を誘っている日本弱体化の運動である。
* 軍事力はバランスが崩れると、一気に軍事支配をするのが世界の常識であるが、この常識も隠されて、妄想の平和運動が行われている。
* この亡国運動の集まりに、菅が出席という。民主政権は日本弱体化しか眼中にない売国奴、国賊集団である。事実を隠す民主党やメディアの妄想駆逐が絶対必要なのである。
* 「8,8のテレビ無しの日」から、凄い日本に戻る動きを始めよう!
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最終更新日
2011年08月05日 22時24分53秒
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