2009年頃から、当職に転職相談を持ちかける若者が増えている。先日のエントリーで、その理由は公認会計士の勝間和代さんが2009年3月に出版した「会社に人生を預けるな リスク・リテラシーを磨く」という本を読んだ人が、感銘して当職に相談を持ちかけているということが判明したと述べた。概して当職に転職相談を持ちかける若者は、現在の職場に不満を持っているケースが多い。代表的な不満は、

1)会社が自分のやりたい仕事をやらせてくれない

2)周囲の先輩はいかにもサラリーマンという感じで、頼りなく見える

3)うちの会社の給料は安い（又は上が詰まっていて昇進できない）

といった事項だ。奇しくも、当職の私見として先日紹介した現在の会社で働き続けるための要件である

1)仕事内容、

2)人間関係、

3)待遇、

と整合している。このうち3番については、残念ながら組織構成やその会社の収益力とも関連するので、個人としてはどうしようもできないことだが、1番と2番については自分である程度はコントロールできるはずだ。特に1番については、最初から自分のやりたい仕事をやらせてもらえる会社など滅多にないが、それでも仕事をする動機付けとして、最も重要な要素であることは間違いない。

この点、非常に気なる事項がある。それは、転職相談を持ちかける人によっては、

（Ａ）現在の仕事が嫌だ

というネガティブな表現をする場合と、

（Ｂ）●●の仕事がやりたい

というポジティブな表現をする場合がある点だ。（Ａ）の場合、当職は必ず、「だったら何がやりたいのですか？」と問い返すことにしている。「将来何がやりたいかわからないが、とりあえず現在の仕事は嫌で仕方がない」ということであれば、ざっくり言えば

・嫌でも頑張って今の仕事を続ける

・会社に対して異動願いを出す

・転職する

という選択肢があるだろう。勿論、ベストは「嫌でも頑張って今の仕事を続ける」ということだと思う。「異動願い」とか、「転職」は、軽々しく使うべき手段ではないが、どうしても嫌であればしかたがないだろう。一旦自分のわがままで異動願いなり、転職なりをしてしまうと、その後の社会人人生において不利な立場に立たされるからだ。

一方、（Ｂ）の場合、やりたい仕事が決まっているのであれば、今の会社で異動すればそれが出来るようになるのか、それとも今の会社ではそのような仕事が存在しないのかによって、対応が異なるだろう。結局、当職が転職を勧めるとしたら、相談者が（Ｂ）の動機を持っていて、今の会社では出来ない仕事であるような場合に限られるのだ。

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特殊な例として、本人の都合によらずに転職せざるを得ない場合がある。その典型例は、会社のリストラや早期退職、あるいは最悪の場合、会社の倒産というケースがあろう。過去に某大監査法人Ｃが自主廃業を決断した時に、その監査法人に所属していた会計士2名の転職相談に乗ったケースがあった。ただ、潰れる会社というのは共通点があって、そこで勤務している従業員が、自分の会社の悪口を公言し始めるのだ。こうなると不幸である。従業員側としては、自分が忠誠を誓っている訳ではない会社で働いて、幸せになる訳がない。また、雇っている会社としても、自分の会社の悪口を公言されると非常に困る。転職相談に乗った2名の会計士も、自分の勤務していた監査法人の悪口ばかり言っていた。