緑茶パワー（ＮＨＫ）の健康情報をどのように受け止めるか
いつもありがとうございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。緑茶の健康効果はいろいろとありますね。緑茶カテキンの主要成分は、・エピカテキン（ＥＣ) ・エピガロカテキン(ＥＧＣ)・エピカテキンガレート(ＥＣｇ)・エピガロカテキンガレート（ＥＧＣｇ）の４つがあり、エピガロカテキンガレート（ＥＧＣｇ）が一番強力と言われています。緑茶カテキンには多様な効能があることがわかっており、・血圧上昇抑制作用・血中コレステロール調節作用・血糖値調節作用・抗酸化作用・紫外線肌老化抑制作用・美肌作用・老化抑制作用・代謝促進作用・抗癌作用・抗菌作用・抗アレルギー作用・Ｃ型慢性肝炎治療薬効果を高める・アディポネクチン分泌を促すなどがすでに言われています。私も緑茶カテキンはフル活用し、毎日毎日少なくても１０杯相当以上摂っています。> 行政官は予防領域の話は医療の領域の話と説明する。ここに根本的に間違った大きな問題があり、私達国民が気づかなくてはいけません。 医師は治療しか学ばず、治療しか健康保険も利きませんので治療と予防は明らかに別の産業なのに同じ医療領域としているから患者が減り、医療費が減ることになる予防は進歩せず、多くの国民は生活習慣病になって薬漬けにされるのです。ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。彼は、近著「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて、自動車、コンピュータの次にくる巨大産業がウェルネス産業だと力説して、すでに草創期が始まっており、医療産業と健康増進産業は別産業だと鋭く指摘しています。◆「健康ビジネスで成功を手にする方法」より◆ ☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」 に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、 病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。●この悲惨な現実 １兆ドルの食品産業、１兆５,０００億ドルの医療産業が実に卑劣に陰謀を働いたも 同然で逃げ道のない消費者▼肥満と栄養失調を生み続ける食品産業 とてつもなく強大な経済力が、健康を妨げている 中毒性のある加工食品に子供を誘き寄せるために給食制度を作った ジャンクフード文化の最恥部は、経営陣らが自社製品を避けていること▼病気を生み続ける医療業界 医療業界は、食品会社よりはるかに悪質 医者は製薬会社の標的 病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念 製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる▼メディアは情報不足で無力 しかも主たる広告主は食品・医療産業 政府も同様に情報不足で無力私達がウソ・ワナ溢れる健康情報の中から的を射た本当によい健康増進策を選び、実践していくしか健康・長寿は得られないですね。成人の７割が長寿はリスクと考えているので、健康・長寿を望む人だけは、お互いに顔晴(がんば)りましょう。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。日本人は貯えるために働き、日本人以外は人生を楽しむために働く。関連ブログ 新しい順緑茶カテキン 新型インフル対策に こまめに緑茶うがいインフル薬にお茶の力 カテキン加工、タミフルより効果緑茶やオリーブ油の抗酸化作用は保存期間の長さに伴って消失「お茶の用意をして。体にいいから」 コーヒー大国の米、お茶飲む国に緑茶１日５杯で危険低下 脳梗塞死亡で差緑茶：高血圧などに効果 掛川市立総合病院医療研究センターが発表緑茶に自己免疫疾患の予防効果****************************【以下転載】****************************１月１２日のＮＨＫ「ためしてガッテン」が面白かった。静岡県掛川市の「緑茶」パワーを取り上げた。人口１０万人以上の市区町村でがんの死亡率が日本一低く、高齢者の医療費も全国平均で２０％も低いという掛川市。その掛川市の元気の秘密が「緑茶」であるという検証報告である。これを聞くだけで、受信料を払う価値がある。番組では、東北大学の栗山信一郎教授の研究で、「悪玉コレステロールが低下、運動や食事制限なしにメタボや動脈硬化の改善・予防に大きな効果がある」という結論が得られたというもの。病院で処方される薬並みの効果だとも。更に腸内環境についても、お茶と腸内細菌の効果に関する実験で、善玉菌が２５％以上改善、便秘効果の報告もあったと、医薬品もサプリメントも顔負けの結果だ。まとめとして、がん死亡率の低い町の上位１５市区のうち７つの市区（藤枝、磐田、浜松、所沢、津、鈴鹿、鹿屋）がお茶の産地であるということも紹介された。このような健康番組に、行政は健康増進法の遵守を要請、機能表示の喧伝を自粛するように呼びかけてきた。いわく健康増進法がある、薬事法があると。法律は一体何のためにあるのか、誰のためのものか。この番組が示したものは、医療費削減や国民の健康の話であり、多くの国民がそれを知ってメリットを得られるものである。しかも、医薬品並みの効果といっても、本来的には、緑茶の機能研究などは治療の議論ではなく、予防領域の話である。が、行政官は予防領域の話は医療の領域の話と説明する。本質的にはおかしいいが、保健衛生上のルールは世界的に保守的ではある。エビデンス議論となると、「特定成分での医薬品並みの検証」とトクホや医科向け医薬品のハードルが突きつけられ、それがなければ、価値がないような批判が一部の学者や消費者団体の関係者から寄せられる。かくして、農産物や食品、サプリメントで予防を考える消費者、健康に取り組もうとする消費者の権利は、著しく毀損されているのが現状である。食品の機能、サプリメントの機能、医薬品の機能はそれぞれに異なるはずであるし、裾野の広い予防領域で、国民的な健康の維持増進へのエビデンスのあり方でコンセンサスが得られれば、それに越したことはない。（出典：健康産業新聞）
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