小生はというと、NTTDocomoのXiクロッシー（バッファロー製）で、新幹線や車中どこでもインターネットが可能になった。東芝regzaタブレット（テレビや映画など色彩が多く色が世界一番）とPanasonic Let'noteCF-R7（小さくて持ち運びに丁度いい大きさで、パソコンとしてプレゼンも可能）にスマホはSony EricssonのXPERIA（ソニーがエリクソンを買収したため国産メーカー品）を電話とメールなどや位置情報に使用している。家にはNTTフレッツ光でバッファローの無線ラン（全部で8台使用可能）を使用してのパソコンが3台という陣様である。
iPhone 5でグーグルマップからアップルマップに変わったが、そのマップが使い物にならない完成度が低く、ビジネスや旅行者には使えないiPhone5se4代物である。
単純で自信過剰なアメリカらしくド派手な前宣伝で売り込み、国家意識の強いアメリカ人に楽しみにされていたアップルのスマートフォン（多機能携帯電話）「iPhone 5」が2012年9月21日に発売された。
ツイッター
http://twitter.com/yukemuririki(国家意識ある同じ国家観のフォロワー募集中です)
アップルのスマートフォン（多機能携帯電話）「iPhone 5」が2012年9月21日に発売された。
当初の予想を上回る予約が殺到。その多くは既存のiPhoneユーザーの買い換えとみられるが、出足の良さは過去のiPhoneを上回っている模様だ。
アップルによると、予約開始から24時間で200万台もの予約を達成。アップルのお膝元となるサンフランシスコのアップルストアでも、18日時点で既に列が出来始めるなど、発売前から盛り上がりをみせていた。発売日に多くの人がお店につめかけたのは言うまでもない。
日本国内でもそれは同様で、東京・銀座のアップルストアでも発売前から列ができた。市場関係者によると、予約段階から、昨年発売した「iPhone4S」の出足を上回っているようだ。
ソフトバンクモバイルは、1年前に発売したばかりのiPhone4Sなどを対象にした下取りキャンペーンを実施して、買い換えを促進しようとしている。KDDI（au）でもiPhone4Sでソフトバンクに水をあけられた状況を挽回しようと、出足では「テザリング」を武器にiPhone 5の販売拡大に力を注ぐ。
こうした盛り上がりをみせるなか、国内大手キャリアで唯一、iPhoneを扱っていないNTTドコモの出遅れ感は、さらに浮き彫りになっている。（？）
数カ月前までは、NTTドコモがiPhoneを取り扱う方向で検討を重ねているという一部報道もあったが、今回もNTTドコモがiPhoneを取り扱うことはなかった。（ノーという重要な理由がある）
■ NTTドコモがiPhoneを発売しない理由
NTTドコモでは、iPhoneを取り扱わない理由として、いくつかの要因をあげている。なかでも最大の要因は、アップル側から取り扱い比率に関する要望がある点だ。
関係者の話では、アップル側から各キャリアに対して、「スマートフォンの半分以上をiPhoneにして欲しい」との提案があるという。
2012年度のNTTドコモの携帯電話の販売目標は2380万台。そのうち、1300万台がスマートフォンになると見込む。このなかには、人気を博しているサムスン電子の「GALAXY」シリーズや、シニア層に人気を誇る富士通の「らくらくスマートフォン」といったAndroid端末も含まれる。どちらもメーカーとの緊密な関係によって市場投入された端末だ。
この販売台数の半分をiPhoneで占めるというのは、いまのNTTドコモのビジネスモデルからすると現実的とは言い難い。
それはサービスの観点からも同様だ。iPhoneでは、NTTドコモが提供する独自のサービスが利用できない制限があり、NTTドコモが掲げる「ネットワーククラウド戦略」を生かせなくなるからだ。
NTTドコモのネットワーククラウドは、特定の端末に限定せず、さまざまなサービスを広く利用できるというものだ。NTTドコモならではのサービスをすべてのスマートフォンで共通で利用できることを目指し、人材や予算を割り振りしている。
仮に、スマートフォンの半分以上をiPhoneが占めることになれば、NTTドコモのビジネスモデルはズタズタだ。
iPhone 4Sから搭載された音声アシスト機能「Siri」と同様の機能を持つNTTドコモの「しゃべってコンシェル」も、現在、あらゆるAndroid搭載スマートフォンで利用できるが、仮にiPhoneがドコモで扱われるようになっても、この機能をiPhoneで利用するのは難しいだろう。
また、逆にiPhoneでしか利用できないアップル独自のサービス（音楽配信やアプリ配信）も多く、これもNTTドコモにとっては基本戦略に反するものになる。
しかし、振り返ってみると、NTTドコモにとっては、iPhone 5でこそ、同社の優位性が発揮されたと言える。
iPhone 5の新たな機能の1つであるLTEは、国内ではNTTドコモが先行している。いや世界的に最も進んでいるといってもよいだろう。
NTTドコモのLTEサービスである「Xi（クロッシィ）」は、2012年7月時点で400万契約、8月には500万契約を突破するなど順調に加入者数を増やしている。今年度末には、1000万以上の契約数が目標だ。また、Xiのカバーエリアは、第1四半期末で約9800局の基地局を設置。2012年度末には約2万1000局に拡大し、エリアカバー率を70％まで高めるという。
NTTドコモの加藤薫社長も、「Xiは端末、料金、エリアといった点で強みがある。今後、他社が参入しても優位性を発揮できる」と自信をみせる。
仮に、NTTドコモがiPhone 5を取り扱っていれば、「Xi＋iPhone 5」という大々的なキャンペーンを打ち出していただろう。そうなればスマートフォン市場において、NTTドコモのシェアが一気に高まったのは間違いない。
■ iPhone 5でますます広がった両者の距離感
唯一、NTTドコモがiPhoneの恩恵を受けることができるビジネスが、海外で販売されているSIMフリーのiPhoneを利用したSIMカードによるビジネスだが、ここでもNTTドコモは苦しい立場に陥った。
iPhone 5では、これまでの「Micro-SIM」よりも約40％小型化した「Nano-SIM」という新たな規格の小型SIMカードを採用している。
iPhone 5に対応するために、わざわざ新しいSIMカードを用意しなくてはならない状況だ。
NTTドコモの加藤社長は、「iPhoneは、ラインアップの1つとしてとらえたい。だが、条件が整わない。条件が変われば変化する可能性もある」とするが、いまのiPhone 5の人気ぶりからすれば、販売比率のコミットという条件をアップルは当面緩和しそうもない。
NTTドコモとアップルとの距離感は、iPhone 5によって、さらに広がったと言える。と大河原克行（おおかわら かつゆき）フリーランスジャーナリスト1965年、東京都出身。
大河原氏はIT業界の専門紙である「週刊BCN（ビジネスコンピュータニュース）」の編集長を務め、2001年10月からフリーランスジャーナリストとして独立。
BCN記者、編集長時代を通じて、約20年にわたって、IT産業を中心に幅広く取材、執筆活動を続ける。現在、ビジネス誌、パソコン誌、Web媒体などで活躍。日経パソコン PCオンラインの「マイクロソフト・ウォッチング」の連載を担当。著書に、「ソニースピリットはよみがえるか」(日経BP社)、「松下電器 変革への挑戦」(宝島社)、「パソコンウォーズ最前線」(オーム社)などがある。近著は「松下からパナソニックへ 世界で戦うブランド戦略」（アスキー新書）。
■ 欠陥がある品を見切り発車で発売
アップルの地図ソフトの欠陥はひどいもので、市ヶ谷駅などスターバックスになっている。iPhonはもちろんそこだけでなくいろいろ問題があるようだ。さらに、欠陥は日本だけでなく世界中で欠陥が問題にされている。そんな商品を平気で発売する神経を日本人には理解できない。日本のメーカーはもしそのような欠陥がみつかれば発売延期にするのが常識で、ビジネスの信頼を得るためにも、伝統的な商人の商道の良心からしても反していて考えられないことである。スマホ（多機能携帯電話）は国内メーカーに限る。日本製を利用した方がよさそうだ。 |
肝の据わった外交能力に文殊の知恵袋としてブレーンを数人側近にして自らのアイデアと攻められない様にする抑止力として、アジアのため絶対に核は保持する但識こそが現実的戦略なのである。よくよく現実国際世界（欧米世界）に眼を見開いて、大東亜戦争の教訓と経験と戦死した人々を無駄死ににしないようリーダシップのある類い稀な資質、明確な目的意識とアイデアを持った首相（大統領制にした方が国際社会に政治的アピールもよいのだが、いまの政治家たちは分かっていない）に期待したいと考えている。
←中国や韓国の戦後に続く反日は、いじめを越えてテロで、日本国に対する宣戦布告の屈辱的挑発。
尖閣・竹島は日本固有の領土で、覇権主義の欧米がアジア人を植民地の奴隷として欧米の国益のために領土紛争を使うことは常套手段であり、その陰謀術数をアジア各国の為政者たちは、それを見抜くことである。その原因はプロパガンダでつけ入る隙を与えている朝日新聞や毎日新聞、赤旗、産業スパイに狙われるテレビ東京、日経新聞等、ＮＨＫを筆頭にテレビ各局のメディアの甘さに責任も多大である。スパイ関連の法規で重罰にする法律も必要になるのである。
遅々として進捗していない福島汚染地区に特別区として復興することや宮城、山形の仮設は本設マンションに補助金をすばやく給付、民間の工場誘致、地元商業優先のモールなどを企画運営させることを各省庁の関係ないこじつけの予算執行はよくよく考えないと可笑しな結果になる。被災者救済、街のインフラと施設復興を急ぐこと。被災者にとって家と仕事がなければ生活の再建は無理。１７兆円でそれができるようにすること、憂慮すべきは、元祖は秦の始皇帝がとった戦略の『富国強兵』による強気の攻めの外交こそが、これからの政治の仕事である。
←応援ブチっとありがとうございます。ブログ更新の励みになります。
拍手
