大企業は不況だからといってスポーツとアスリートを見放すな

先日、あるプロスポーツ団体の主要幹部と話す機会を得た。 ここでも、経済問題は大きな問題、端的に言えば、１つの競技が日本に存在できるかどうかの危機まで考えなければならない状況にきているというのが私の感想だ（以前の参照マイブログ）。 いま、トップ競技者に不安が広がっている。 それを考えると、東京オリンピックの招致だけを一生懸命すすめる場合じゃない。 　　　　　　　　　　　　　◇ 日本経済を牽引してきた自動車や電気の主要企業が、相次いでの減産と、人員削減を打ち出している。 日本のスポーツは、残念ながら、国や自治体ではなく、これらの企業が宣伝をかねて支援してきたわけで、すると、スポーツ全体に対する支援が打ち切られる状況になれば、一体どうなるのか。 ２０１０年のバンクーバー冬季オリンピック、２０１２年のロンドンオリンピックを目指している競技団体や選手達は、やっぱり不安なはずだ。 そうすると、オリンピック次期世代として、夢を見て、練習に励んでいる少年少女たちはどうなるのか。 私の幼少の頃は、バレーボールにしろ、サッカーにしろ、各企業の社員がそれぞれの会社でクラブをもち、その競技の延長線上に、オリンピックや世界選手権というものがあった。 現在では、プロ化の流れが主流で、企業のスポーツ部員の契約社員であったり、ＣＭ契約競技者であったりしている。 だから、一流選手は、企業の論理に翻弄されているわけで、いわば無権利状態なのである。 競技者は、いまこそ、団結して要求を突き出して欲しい。 自分の権利を守り、生活を安定させるためには、各競技の枠も超えて団結と連帯を強めて欲しい。 日本には、プロ野球選手会の活動の成果がある。 これをこの機に全スポーツ競技に広げる時だ。 でなければ、今後、常に、不況になれば、日本のスポーツは縮小を余儀なくされるということになる。 文部科学省も、企業に対して、「スポーツを守れ」というべきときだ。 日本オリンピック委員会も、東京オリンピックの招致だけの活動に終始せず、いまこそ、日本経団連に対して、「スポーツ予算は内部留保を使って堅持せよ」を要求する時だ。 でなければ、東京オリンピックを夢見ても、現実に、日本がメダルを期待できるようなスポーツの発展は望めない。 個人で地と汗と涙の頑張りをしているアスリートたちの栄光のためには、スポーツに対する大企業の社会的責任が今こそ不可欠だ。