狂犬病ワクチンの原価は約１００円、混合ワクチンは２００円から３００円と言われている。それを愛犬家に高価に押し売りされている。
狂犬病ワクチンが約３、０００円、９種混合は８０００～９０００円で売られている。動物病院の大きな収入源になっている。

　しかし、その伝染病は日本では流行ってない。
獣医が儲けるためだけの理由で愛犬家にだまし売りしている。

　日本は狂犬病が根絶した狂犬病清浄国だ。ＷＨＯ（世界保健機関）も世界各国も認めている。
なのに、日本の狂犬病予防法はいまだに改廃されずに存続している。今となっては御用済の悪法だ。狂犬病が根絶した国でいまだに接種義務を廃止してない国は日本だけだ。

　イギリスなどは狂犬病が根絶した後に直ぐに狂犬病ワクチンの接種義務を廃止した。
オーストラリアなどは狂犬病ワクチンを注射すること自体を禁止している。犬の健康を守るためだ。
換言すると、狂犬病予防ワクチンを接種しなくても狂犬病の国内への侵入は防止できるのだ。

　日本は既得権益団体の獣医界が狂犬病注射で儲け続けるためだけの理由で、その接種義務が廃止されてない。
獣医界は悪法の狂犬病予防法を盾に狂犬病ワクチンの詐欺商法で巨益を上げている。獣医界の利益は狂犬病ワクチンだけでも年間１００億円を軽く超す。濡れ手に粟のぼろ儲けだ。
混合ワクチンの巨益も含めると、２００～３００億円になる。

　日本獣医師会を頂点とする獣医界はワクチンを押し売りして儲けるために、政治家や官僚に賄賂をばらまいて、動物愛護管理法を改悪した。
犬の繁殖業者やトリミング業者をワクチン販売の手先に使う制度を作った。極めて巧妙な悪政だ。世界に前例のない動物虐待の仕組みだ。詳細は動物愛護法を獣医界の賄賂で改悪！動物虐待！　混合ワクチンは接種義務も罰金もないぞ！にある。


　政治・行政・業界の三者が談合して、獣医界が国民からカネを巻き上げるシステムを作り上げた。業界と政治・行政が癒着結託した実例だ。国民の愛犬家を愚弄した悪政だ。
犬に関する日本の政治・行政は三流国家以下だ。というよりも、日本は愛犬たちにとっては世界で最低卑劣な国だ。
獣医界が犬を食い物にして儲ける仕組みを法律で後押ししている。
狂犬病ワクチンと混合ワクチンの商売は獣医界の五大詐欺商法のうちの二つだ。その詐欺商法を動物愛護管理法を改悪して、獣医界がますます儲けやすいようなシステムにしいる。

　日本の政治がカネまみれであることについては多くの国民があきれて、麻痺ている。鈍感になって、あきらめている。
多くの若者は政治や行政に背を向けている。日本の将来に明るい希望を持てなくて、子供を産まない夫婦が増えている。子供の貧困率は１６％と増え続けていいる。６人に１人が貧困家庭の子供だ。
総人口も減少し続けている。日本は衰退の道に迷いこんでいる。
金権腐敗政治がもたらした結果だ。政治家や小役人がまともな政治・行政を行ってないからだ。

　それにしても、獣医界と政治・行政の癒着結託はあまりにもひどすぎる。腐敗政治の悪の典型だ。
多くの愛犬家の国民はそのことに気づいてない。あるいは、お声を上げて糾弾してない。悪政ののさばりを黙認している。日本人はおとなしいのか、無能なのか。だまされても我慢して悪政を受け入れている。

　日本には狂犬病ワクチンや混合ワクチンは有害無用だ。獣医界はワクチンで犬のいろんな病気を予防できると言っているが、そのワクチン接種で、日本の犬は毎年数万匹が健康被害を受け、そのうち、毎年約４，５００匹の犬が死亡している。正確に表現すると、獣医のワクチン注射で殺されている。

　それほど沢山の犬が死ぬ伝染病は日本には流行ってない。日本で１年に数匹死ぬかもしれない伝染病の予防のために、獣医界は、ワクチン注射で毎年７～８万匹の犬に健康被害を与え、そのうち、約４，５００匹の犬を殺している。白衣を着た悪魔の狂った論理だ。

　犬の所有権はその飼い主にある。当たり前だ。その当たり前を開業獣医どもは理解してない。
ワクチン注射で他人の飼い犬を殺していながら死亡補償をしない。所有権侵害の憲法・法律違反の犯罪だ。
その愛犬家の国民の所有物を強奪しているのと同じだ。詐欺師や強盗と同じ犯罪だ。

　カネの問題だけではない。獣医にワクチン注射で愛犬を病気にされた飼い主の苦悩は深刻だ。
愛犬を殺された愛犬家の悲嘆は筆舌に尽くしがたい。慟哭の極みだ。
他人のかわいがっている犬を誤診で殺しておきながら、獣医大学附属病院の教授が、その飼い主に向かって
「ふん、たった犬一匹で　がたがたいうのはあなたぐらいです。　もう、いいじゃないですか。」と言い放ったとのこと。ブログ「愛犬問題」に怒りの投稿があった。
社会良識が欠落した愚劣卑劣なバカ教授だ。下賤の輩だ。
そのような動物愛護の思想が欠如している教授連が獣医大学や学部には多い。人間失格だ。

　政治家や官僚という小役人が動物愛護管理法を改悪して、獣医界の詐欺商法を推奨し、助成している。日本の政治・行政は狂っている。カネまみれだ。

　獣医界は狂犬病ワクチンと混合ワクチンの販売で毎年巨益を得ている既得権益団体だ。その政治資金は莫大だ。そのカネの力で政治家や官僚と癒着結託している。企業・団体献金制度の弊害だ。
民主党は、かって企業・団体献金制度を廃止すると公言していた。マニフェストにも書いてあった。
しかし、実行しなかった。自分たちも企業・団体献金をもらっっていたからだ。政治家は皆カネの亡者だ。

　政治家や小役人は国民の幸せは無視し、業界の利益だけを優先しいる。
環境省の官僚という小役人にとって最も大切なものは、賄賂接待付け届けと天下り先の確保だ。国民の幸せは二の次だ。ましてや犬猫の健康被害は眼中にない。悪政の極みだ。

　テレビ新聞雑誌などのマスメディアも信用するとだまされる。
獣医界の巨悪の悪徳詐欺商法にはほおかぶりをしている。獣医界からの広告収入が減るのを避けるためだ。
むしろ、巨悪の詐欺商法の宣伝広告に手を貸して、その商売が繁盛するようにしている。
換言すると、獣医界と一緒になって国民の愛犬家を騙している。テレビ新聞雑誌は獣医界の詐欺商法の片棒を担いでいる共犯者だ。

　特に読売新聞は悪質だ。国民の愛犬家の敵だ。その悪質な誤報の実例を次の二つの随想に詳述してある。

１　読売新聞の狂犬病注射に関する捏造記事！　ＷＨＯの狂犬病根絶指針をねじ曲げて誤報！

２　狂犬病注射制度は論理をすり替えた悪政だ！　狂犬病撲滅から侵入防止にすり替えた！

　
　動物愛護管理法の改悪点の主要部を記述する。その法律に次の条文が追加された。


　
（感染性の疾病の予防）
第二十一条の二 　第一種動物取扱業者は、その取り扱う動物の健康状態を日常的に確認すること、必要に応じて獣医師による診療を受けさせることその他のその取り扱う動物の感染性の疾病の予防のために必要な措置を適切に実施するよう努めなければならない。



　この条文でいう「獣医師による診療を受けさせ」「動物の感染性の疾病の予防のために必要な措置」とは言葉のまやかしだ。実際は「獣医のワクチン」のことだ。

　その動物愛護管理法の改正のおかしな点を指摘する。
ワクチンを接種するよう努めなければならないのは第一種動物取扱業者だけだ。
第一種動物取扱業者とは犬猫の繁殖販売業者やペットホテル業者、トリミング業者など犬猫に関する商売をしている業者のことだ。その業者に毎年の講習会を義務付けてワクチンの接種の徹底を勧めている。違反には免許取り消しの省令を用意して脅している。

　獣医界がワクチンの販売促進のために第一種動物取扱業者をその宣伝広告の手先として使う環境を環境省が悪知恵を出して構築したのだ。獣医界のワクチン販売の利益が増大するように法改正を行ったのだ。国民の愛犬家に犠牲を強いる悪政だ。芯まで腐った官僚政治だ。

　一般愛犬家には混合ワクチンの努力義務は課されてない のに、ブリーダーやトリミング業者などの配下が一般愛犬家に混合ワクチンの接種も強要する仕組みを作ってある。獣医界と癒着結託した環境省の悪政だ。
その悪の化身の親玉は環境大臣の自民党の石原伸晃だ。何でも金目（かねめ）で決める金権悪徳政治家だ。

　業者を駆り出して、一般愛犬家に混合ワクチンの接種も強要するのは環境省による一種のやらせだ。
街のダニのような与太者が弱い立場の手下を使って悪事を働かせるのに似ている。

我が家の愛犬たちにはすべてのワクチンを接種したことがない。有害無用だ。　
　


関連随想集

　ワクチン原因症候群は悲惨な病気だ！　愛犬の命とドッグランやトリミングはどっちが大切か？

　混合ワクチン有害無用論の随想集

　狂犬病注射有害無用論の随想集

狂犬病、混合ワクチンで日本の犬毎年４，５００匹死亡！


　　　　　　　　狂犬病予防注射の問題点については通常のＨＰにも詳述。

　狂犬病ワクチン注射のからくり　狂犬病予防法は御用済みの悪法だ　


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