タノシクイキタイ

韓国でクーリングオフするのがこんなに大変だとは思いませんでした。
いや、良心的な会社が相手ならちっとも大変じゃないのでしょう。
今回は相手が悪かった･･･。
私の体験を聞いてください。

5月19日土曜日夜

ぶらっと寄ったEマートで学習誌アイテンプルがブースを出していた。そこに販促用に置いてあったミニカーがぐるぐる回るおもちゃに吸い寄せられるうちの子達。仕方なく話を聞く羽目に。毎週送られる５教科問題集にインターネット講義付き、先生の訪問は無しで月６５０００ウォン、12ヶ月契約ではじめの２週間はサービス、おまけに展示されてるおもちゃと折りたたみ式ギアつき自転車をくれるという。いったん断っていこうとしたが、子どもたちが付いてこない･･･。
再度販売攻勢をかけられ、今度は同じ条件で６ヶ月契約でさらに通常月２万ウォンする幼児用教材も一緒に届けてくれるという。
子どもも一生懸命やるから買ってというし（←多分自転車目当て）、ちょうど中間テストの結果が出たばかりでこれは何か始めるべきかと思っていた矢先で、しかも自転車も買おうかと思っていたところだったのでつい契約して契約金６５０００ウォン払ってしまった。
５月は残すところ２週間。なので６月１日からの契約ということで、週明けの月曜日にはインターネット授業を見るのに必要な認証番号を携帯メールで送ってもらうということになっていた。
もしやめたくなったら電話一本ですぐ解約できるからと言う支社長の言葉を信じた私が馬鹿だった。


5月21日月曜日～5月23日水曜日

しかし待てど暮らせど携帯メールも来なけりゃ教材も来ない。相手に対する不信感が芽生える。それに考えてみたら、先生も来ないのにうちの子が自分で問題集に取り組めるかかなり疑問。悩んだ末、解約しようと決心。


5月24日木曜日（契約から6日目）

解約のため電話をかける。電話に出たのは契約した本人の支社長。彼の言い分では、もともと教材は金曜日に届くようになってるので今週の分はなく、来週の分がもう発送されている。せっかくだから1ヶ月だけでも試しに購読してよ、とのこと。でも私は送ってもらっても困るし解約すると言い張ったら、明日電話をくれるからというので電話を切った。


5月25日金曜日（7日目）

女性から電話がかかってくる。当然払い戻しについてかと思いきや、教材が今日届きますという通知の電話だった。再度解約したいといったら、支社長と同じことを言いだしたのでそのとき私が忙しかったこともありとにかく解約したいから返金してくれといって電話を切る。その後連絡無し。
夕方、教材が届いた。


5月26日土曜日（8日目）

土曜日だが支社長の携帯に電話をかけてみたら出た。この期に及んでまだ1ヶ月だけ購読してほしいといってくる。１か月分の料金で２ヵ月分送ってくれるとまで言い出した。それでも私が解約してくれと言い張ったら、今度は送ってしまった１週間分として５０００ウォンを引いた６００００ウォンを返金するといいだした。口座番号を携帯メールで送り、確認の電話をして、ついでに１週間分でも購読するのだから認証番号も送ってほしいと伝えたら、会社に可能かどうか聞いて火曜日（月曜日はお釈迦様の誕生日で祝日）必ず電話して入金するとのことだった。私は認証番号がもらえないなら教材は送り返すので全額入金してほしいと伝えた。


5月29日火曜日（11日目）

一切の連絡も入金も無し。電話では埒があかないし証拠も残らないと思い、携帯メールでこれまでのいきさつと文句を書いて送った。返事無し。
みようみまねで契約撤回通知書（内容証明）を準備した。

＊契約撤回通知書（内容証明）：相手の名前、住所、自分の名前、住所、購入した物品名、価格、購入した場所、購入した日付、などを記し、契約を撤回したいので法律に定められた期間内に書面で通知すると書いて、日付、通知人氏名、署名した同じ内容のものを3通用意する。郵便局で割り印を押してくれ、一通は相手に郵送され、一通は郵便局に保管、一通は自分用となる。相手は、これを受け取ってから三日以内に返金しなければならない。


5月30日水曜日（12日目）

ペジェ市民法律相談所に相談の電話をかける。思ったとおり、このケースは訪問販売に当たるので、契約書作成日から14日以内に契約撤回通知書を内容証明で送りなさいとのことだった。つまり金曜日までにつけばいいということ。前日に作っておいたものを三枚出力し、サインして念のため内容証明の翌日特急で郵便局から送る。2860ウォン。
送ってきた教材も配達証明で送り返す。3910ウォン。
夜になって突然支社長から電話が来た。一週間分で認証番号は出せないので教材を送り返してほしいとのことだったので、もう送った旨を伝えた。明日の朝一番で入金すると自分から約束した。


＊ペジェ市民法律相談所：０４２－５２０－５２５８（月－金　10:00－17:00）無料で相談にのってくれる。
＊訪問販売：物品を販売する場所ではない路上、事務所、集会所などに出向いて物品を販売することで、一般的に品物を直接見ない状態で契約を締結するもので、クーリングオフしたい場合には契約書作成日から14日以内に内容証明で契約撤回通知をしなければならない。（「訪問販売等に関する法律」）


5月31日木曜日（13日目）

朝どころか一日中、入金無し。


6月1日金曜日（14日目）

昼前、なんと配達証明で送った教材が「引っ越し住所不明」で送り返されてきて、返送料を請求された。1500ウォン。内容証明のほうも郵便局のホームページから追跡照会したら、同じく返送中。届き次第1500ウォン請求される。
住所は契約書と名刺に印刷されていたもので、最初契約するときに支社長に場所を確認してあったところ。水曜日の電話では返送の要求だったにもかかわらず引越しや住所変更の話は全くなかった。（怒）
ペジェ市民法律相談所に相談したら、通話録音機能のある電話で電話して、入金されていないこと、契約撤回通知書を内容証明で送ったのに引越し不明で送り返されてきたことを伝え、住所を教えてもらいその内容を録音しておくよう言われた。残念ながら私の携帯(iphone)には通話録音機能がないので、スピーカー通話にしてカセットテープで録音することに。支社長はのっけから引越しでごたごたして入金が遅れたと言い訳し、すぐ入金するからと言い張って何度住所を聞いても答えてくれなかった。訪問販売法によれば、故意に契約撤回を妨害することも不法で処罰の対象になると（受け売りで）言ってやった。教材は申し訳ないからもう送り返さなくてもかまわないとのことだった。1時までに入金する約束をして電話を切った。
1時ごろ、口座に65000ウォン入金を確認できた！


と、こんな顛末でした。
でもここまで来るのに約1万ウォンも使い、プラス通話料、それにかなりの時間と労力をかける羽目に。正直疲れた。社会勉強の授業料ですかね･･･。簡単に契約なんてするもんじゃありませんね。