レジャーサービス研究所（東京＆上海）

従来、地域の警察署で保管されていた落し物。
落とした場所がわからないと発見が困難だったが、

＜遺失物法改正　１＞
法改正後は、警察のホームページで公開され探しやすくなる。

＜遺失物法　２＞
しかし、保管期間は６ヶ月→３ヶ月に短縮された。

落し物の数は年々増加の一方で、

１９５４年　　　１８３万点
２００６年　１，２２２万点


保管のための倉庫代や人件費が膨れ上がっている。

＜遺失物法改正　３＞
特に多いものは、傘や衣類などの安価なもので、
これらは２週間以内に落とし主が現れない場合は売却できるようにした。

＜遺失物法改正　４＞
落し物が多い交通機関などでは、
警察署に落し物を持っていく必要がなくなる。


ところが、交通機関の多くは、
自分たちで管理したくないのが本音。

「今まで通り、貴重品は週に一度、警察署に届けるということで、
保管の責任は慎重にならざるを得ない」とのこと。

＊ＷＢＳより
＝＝＝＝＝

落し物の伸びは本当に凄い。
倉庫が足りなくなる、というのは受取りに来ない人が多い証拠。

２０代の頃、ある施設のインフォメーションを担当していた時、
初めて遺失物法を勉強した。

遺失物の対応で、一番やっかいなのは落とし主への返却だった。
特に当時流行していた＜使い捨てカメラ＞には、本当に泣かされた。

「あのぉー、カメラ落としたんだけど届いてませんか？」

＝はい、確認します。どのようなカメラでしょうか？

「使い捨てカメラで２４枚撮りのやつ！」

＝２４枚撮りですか。
他に何か特徴はありませんか？

「さっき買ったやつだから、特徴も何もないでしょう」

…と、こんな具合。
特徴のない市販品は、他にも＜透明のビニール傘＞などもあるが、
これは返却しても問題はない。

しかし、カメラの場合はそうはいかない。
数枚でも撮影しているから、違うものを返却しては大変なことになる。
かといって、現在のデジカメと違って画像の確認ができない。
現像するしかない。

だから、何の特徴もないカメラに特徴を持たせるようにするしかない。
そこで＜落とした場所＞＜時間＞などを細かく聞き出して、
かなり高い確率で返却していた。

そうは言ってもこういう対応の連続は疲れるので、
カメラを販売する売店で工夫してもらうようにした。
販売時に、ペンを貸して名前やニックネームなどの印を入れてもらうのだ。

こうすることで、万が一落としても、確実に返却できる可能性が高くなった。

反対に、休日に自分が他施設へ遊びに行ってカメラを落としたことがある。
インフォメーションで返却してもらった時は、やはりうれしかった。

しかし、後日、現像してみると、
全く知らないカップルが写っていた（涙）。

何のことはない、インフォメーションの受け渡しミスだ。
ただ、その難しさがわかるので、責める気持ちにはならなかった。

だけど、この現像してしまった写真をどうしたものか？と悩むことになる。
写真を撮影した人たちは、きっと欲しいだろうな、と。

現代のようにインターネットはなかった時代は、
写真の持ち主を探すのは至難の業だった。

とりあえず、施設に写真を送っておいて、
問い合わせがあったら、返却してあげて欲しい、と伝えた。
（ついでに、僕らの写真が届いたら連絡してもらうために、
住所、氏名、電話番号、それに念のための証明写真と送付しておいた）

しかし、現代のようにメールで写真を確認できる時代ではないから、
これまた至難の業だ。

数日後、何と当事者に写真が返却できた、と連絡があった。
さらに驚くことに、
その人たちの所に僕らの写真、つまりカメラがあったようで、
交換するように写真を送付して頂いた。
「偶然は素晴らしい」と感動したことを覚えている。

本来は、忘れなければいいのだが、
こうして忘れ物になって、戻ってくるとタダの写真でも数倍うれしいから不思議だ。