|
|
|
2023年01月05日
テーマ：ディズニー♪(757)
カテゴリ：テーマパーク 遊び場 旅
米国のお家芸ともいえる、キャラクターによる版権ビジネスの筆頭、ディズニーの領域を中国が蚕食しているとのこと。 テーマパーク事業は当たり外れが大きいが、ディズニーはそのキャラクターの知名度の高さを活かして世界に「夢と魔法の国」ビジネスを広げてきた。 動画配信事業は、安定的に「稼げる」事業だが、ライバルは多く、ディズニーの所有するコンテンツが圧倒的な強みとは言えない。  世界でエンタメ三昧【第80回】 2021年5月31日 TORJA テーマパークの米中戦争 カジノや映像メディアがそうであるように、テーマパークもまた、世界シェアの半分を握る「米国のお家芸」ともいえる産業です。ディズニーランドをはじめとする世界トップ20のパークが集める年間約3億人の観光客・入園者のうち、約半分近くとなる1.5億人は米国に集中しています。この1.5億人も米国のなかで寡占化しており、そのまた半分以上が「フロリダ州」、3割が「カリフォルニア州」です。つまり米国のこの2州だけで、世界のトップ級パーク事業に集まる総集客の3割も寡占している状況です（日本でも千葉県が日本市場の5割独占しているので同じようなものですが）。 それもそのはず、遊園地・テーマパーク事業は素人目にみても大変な資本投下を要します。国をあげてのモニュメントな事業で、それを目指して海外の観光客も呼べる、まさに「観光の目玉」。その分、大規模なものになると設立費用で数千億円（ディズニーリゾート「美女と野獣エリア」はあの1エリアだけで750億円！1万円かけてそのエリアだけ見ても、観光客からしたら元がとれるレベルですよね…）、1年間の営業費用だけで1千億円かかる、といった状況です。超先進国でしか実現しないのも頷けますよね…。  とはいうもののGDP同様、米国が少しずつシェアを切り崩されてきたのがこの20年間の動きでした。米国のトップ5社（ディズニーランド（世界10施設、年売上165億ドル）、ユニバーサルスタジオ（5施設、59億ドル）、Sixflags※ワーナーのパーク事業ライセンシー（26施設、15億）、Cedar Fair（14施設、15億）、SeaWorld（12施設、14億））での集客数の米国企業シェアは15年前の78％から2019年には50％、ディズニーランド1社のシェアも同期間41％から23％まで落ちています。欧州も南米もパーク入園者はこの20年増えていない中、実は米国も「成長市場」ではあったのですがアジア、特に中国の成長が著しく、相対的にはシェアが下がっているというのが全体像です。  対する中国のテーマパーク事業者は、トップ3社が世界10位にランクインしてきており（OCT Park（10施設、17億ドル）、Fantawild（30施設）、Chimelong（2施設））、「Happy Valley」で知られるOCTは2010年に50億ドルだった収益が、この10年で3倍規模にまで急成長しています。世界2位の遊園地大国だった日本は、唯一ディズニーランドを運営するオリエンタルランド（2施設、4億ドル）の年間３千万人が世界7位にぎりぎりランクインしている、という状況。他産業でも喧騒を巻き起こしているように、テーマパークもまた米中の巨大産業のぶつかり合い、という様相を呈してきています。  借金が生み出したディズニーランドという前人未到の遊園地 遊園地の代名詞といえばディズニーランドです。中国にまくられているとは言っても、この業界におけるディズニーのブランドは空前絶後・唯一無二です。ディズニーランドは創業者ウォルト・ディズニー自身の「夢」でした。1920〜40年代を映画作りに捧げ、ヒットしては失敗しのプロセスに疲れ果てた1950年代に、ウォルトは寝ても覚めてもディズニーランドの構想ばかり語るようになります。もちろん周囲は大反対。最初は夢物語に付き合っていた家族や、共同経営者であった弟のロイも「だんだん怖くなってきた」とこぼしています。そして当時は地上波で二強であったCBS、NBCに比して、最後発で弱小だったABCと提携関係をもちかけ、ランドの建設プロセスを番組化しようという形で、ついに実現に向けて動きます。最初のディズニーランド、アナハイムです。 ― 引用終り ―  多額の投資を必要とするテーマパーク事業は、コロナ禍の大きな影響を受け著しく業績が低下した。 今後も大規模な感染症の拡大がないとはいえず、設備投資のリスクは増大している。 コロナ禍でも事業が安定していた動画配信事業の業績が危機を迎えているというのが、下記の記事。  エンタメ界の王者に何が起きた？ 性的マイノリティーへの過剰な配慮も影響か ＝浜田和幸 2022年11月27日 MONEY VOICE ウォルト・ディズニーもあの世で地団太を踏んでいるに違いありません。というのも、第3四半期の動画配信部門での営業赤字が14億ドルを突破したからです。アメリカのみならず、ヨーロッパや日本、そして中国には世界最大のディズニーランドをオープンさせ、飛ぶ鳥を落とす勢いで成長してきたはずです。そのディズニーがコロナの影響はあるにしても、倒産の淵にまで追い込まれてしまったのはなぜでしょうか？（「 浜田かずゆきの『ぶっちゃけ話はここだけで』 」浜田和幸） … （略） … なぜエンタメ界の王者が窮地に？ ディズニーといえば、1970年代から豊かで上品なアメリカン・ライフを象徴するテレビ番組や映画の制作、そして娯楽の殿堂といわれる「ディズニーランド」の経営でエンターテインメント界の王者として君臨してきました。 アメリカのみならず、ヨーロッパや日本、そして中国には世界最大のディズニーランドをオープンさせ、飛ぶ鳥を落とす勢いで成長してきたはずです。 そのディズニーがコロナの影響はあるにしても、倒産の淵にまで追い込まれてしまったのはなぜでしょうか？ その最大の理由として挙げられているのが「性的マイノリティーへの過剰な配慮」と言われています。  「性的マイノリティーへの過剰な配慮」が影響？ 本年夏には「ライトイヤー」と題する映画を公開しましたが、同性愛者のキスシーンなどが織り込まれていました。 「時代の先を行く作品」とディズニーではキャンペーンを展開しましたが、アメリカをはじめ世界で総スカンを食らってしまったようです。 2億ドルを投じた映画でしたが、興行収入は大失敗で1億ドル以上の損失が発生したと言われています。 実は、ディズニーの社員の間では同性愛や小児性愛が当たり前で、チャペクCEOも積極的に「性的マイノリティーの職場環境を守りたい」と訴えてきました。 その過程ではフロリダ州のデサンティス知事と全面対決することになり、未来のアメリカ大統領最有力候補を敵に回したことも経営上の大きな足かせになったことは否めません。 ぶっちゃけ、「夢の世界」の再建は“いばらの道”となりそうです。 ― 引用終り ―  お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
最終更新日
2023年01月05日 06時00分10秒
コメント(0) | コメントを書く
[テーマパーク 遊び場 旅] カテゴリの最新記事
|
|
