これで中共批判をしないのは異常な人
https://ttensan.exblog.jp/27645082/
香港のデモ隊に対して中国共産党の傀儡の香港政府は
北京の武警を投入して実力行使で鎮圧に出ています。
ゴム弾を使っていはいるものの丸腰の相手に至近距離から頭部に遠慮無く発砲したり、
催涙弾等々、デモ参加者に対しての数々の暴行の写真や映像がネットで流れています。
ですが、支那国内ではこうした情報が一切流れないようにされています。
また、ツイッターのパクリである微博では
香港加油とかつぶやいてしまうと即アカウントが停止されるとの指摘もあります。
中国共産党はファーウェイなどで国家的ダンピングでシェアを握り、
最終的には世界の情報を盗み、
さらに都合の悪い言動を徹底的に潰すこうした言論統制網を世界規模で展開する
というのが狙いになっています。
目先の金ほしさに中国共産党に協力する連中というのは
本当に「目先の金のためにすべてを売る最低の判断をする人間」
という扱いで間違いありません。
国内の反日左翼どもはきっと自分たちは
散々媚びてきたから取り立ててもらえるはずとか思っているのでしょうが、
そういう裏切る人間は次にいつ裏切るかわからないですから
中国共産党によって日本が植民地化されたら
ガス抜きもかねて真っ先に生け贄にして殺されるように仕向けられる事でしょう。
今、香港でデモが起きているのは
中国共産党が送り込んだ傀儡政府が
容疑者を中共側に引き渡す法改正を強行しようとしているからです。
中国共産党が刑事事件の容疑者、あるいは犯人だと認定した人物が
香港にいた場合は北京へ逮捕移送される事になります。
たとえその人物が何人であっても・・・です。
中共のスパイであるファーウェイの孟晩舟がカナダで逮捕された件では
孟晩舟を解放させるために中国共産党は、
支那にいる無関係のカナダ人を次々に拘束しています。
今後は中国共産党にとって都合が悪い人物が香港にいたら
中国共産党が適当に容疑をでっちあげれば良いことになります。
当然、香港に逃れていた民主活動家などはこれが通れば
中国共産党による弾圧の対象となり、
一国二制度と言いながら中国共産党による支配が完成されていく事になります。
そうなれば次は台湾です。
そして中国共産党は台湾についてはまずは中国共産党の傀儡を総統にする事。
媚中の鴻海の会長・郭台銘が次の総統選挙での
国民党側の候補者として有力視されています。
中国共産党としては自分の利益だけで台湾を売るような
この会長をあらゆる方法で支援するでしょう。
日本でも日本共産党や立件民主党などの
「中国共産党を宗主と仰ぐキムチ政党」や
マスゴミ界隈、反日極左集団などを通して侵略を進めている最中でしょう。
香港の今回のデモなどについて
いわゆるパヨクとして知られる人たち
内田樹、佐藤圭、小川一、鮫島浩、望月衣塑子、小池晃、保阪展人、
山口二郎、木村草太、福山哲郎、小沢一郎、枝野幸男、松尾貴史、
かめいし倫子、室井佑月、金子勝、ウーマンラッシュアワー村本大輔
みんなあまりコメントしようとしていません。
中国共産党を直球で批判したら困ることでもあるんでしょうか？
中 略
日本の与党側も政府側も中国共産党を刺激しないようにコメントを控えています。
ですが、日本は立場をはっきりさせるべきです。
たとえ報復で支那ずぶずぶで商売を続けようとしている企業が潰れようと
そんなものはチャイナリスクを考えようとせず、
今までずっと逃げていなかった奴が悪いだけです。
いままで散々機会があったのに逃げなかった間抜けなのですから
遠慮無く切り捨てるべきです。
「俺達はきっと大丈夫」などと目先の利益のために
敵国を利する行為を続ける程度の連中は
何を言っても他人毎として行動を改めないでしょう。
なので見せしめにどこかが被害に遭わない限り
「本当に困ったときでも国がなんとかしてくれる。
俺達は今まで通り目先の事だけ考えて稼ぐぞ！」
なんて考え続けることでしょう。
どこかで切り捨てなければならないのですから早いうちに切除すべきです。
米中貿易戦争は半年位でフェードアウトする類いのものではありません。
トランプ大統領は米国を守る為にも本気で中国共産党潰しに動いています。
100年マラソンなどの戦略が明らかにされたように
中国共産党が世界征服の野望を諦めるはずがありません。
ですので本気で中国共産党を潰す以外の選択肢はありません。
トランプ政権はそのことを理解し、
覚悟を決めて中国共産党を締め上げているのです。
そしてこれは日本の安全保障のためにもなります。
そんな状況ですので一時的に被害を出しても
自由主義陣営に立脚して将来のビジネスチャンスを広げるか、
自分たちが人質に取られようとも、将来潰されようとも目先の利益の為
だけに独裁国家中国への依存を続けるか。
の二択なんですよ。
うまいことどっちにもいい顔をして立ち回って、
困ったら国がなんとかしてくれるとか
どうせ少し経てば中国共産党か勝つのだから問題ない
（そうなれば最終的には中国製造2025のために食い潰されるだけなのに）
とか、
そういう事を言っている経営者は退場させられなければならない時期に
来ているんです。
河添恵子氏のツイートによると
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KEIKO KAWASOE @kawasoe0916
香港のデモ。とうとう地下鉄構内でも身辺調査が始まった。
しかも、人民解放軍が警察官の制服着て、
警察官になりすまして
若者たちを取り調べしていると、
このYUN女史がSNSで警告している！
「中国共産党による統治」の実態が分かる。
16:38 - 2019年6月12日
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どうやら人民解放軍に香港の警察の制服を着せて活動させているようです。
天安門事件から30年。
どんな汚い手でも使ってきた中国共産党が
手段を選ぶはずがないのは明らかです。
便衣兵という選択は普通にありうる話でしょう。
そしてこれはつまり、沖縄で有事が起きるとすれば、
今の日本共産党に乗っ取られている沖縄県庁、沖縄県が
沖縄県警の制服を供与して活動させるなんてことも
十分に想定の範囲に入れなければならない
ということでもあると思います。
玉城デニーは尖閣で領海侵犯を繰り返し、
日本の漁船への圧迫を加えて尖閣周辺海域で
まともに漁業ができないようにしている中国海警の問題に対して
「中国がパトロールしてくれてるから刺激しない方がいい」
とか、中国共産党の手下の日本共産党のパペットらしいクズさです。
【「領海内で漁 何が悪い」 知事の尖閣発言、漁業者反発 】
https://www.yaeyama-nippo.co.jp/archives/7292
尖閣諸島で領海侵入を繰り返す中国公船に関し、玉城デニー知事が
「中国公船がパトロールしているので、故意に刺激するようなことは
控えなければならない」と述べたことに、１日、八重山の漁業者らから
「領海内で漁をすることの何が悪いのか」と反発の声が上がった。
尖閣問題だけでなく、台湾との「日台漁業協定（取り決め）」などで、
離島の漁業者が被害を受けているとの指摘もあった。（八重山日報）
後 略
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沖縄県の漁師達の生活を脅かされているのに
「中国公船がパトロールしているので、故意に刺激するような事は
控えなければならない」
って、日本の領海内での操業を妨害されて
しかも勝手に人の了解に入って来てパトロールもくそもありません。
前の翁長もそうでしたが、
中国共産党が何をしようとも絶対に抗議しない
という徹底した犬っぷりでした。
玉城デニーはこれがさらに酷くなりました。
玉城デニーに投票した人達は
八重山の人達を平然と見捨てるこの玉城デニーという畜生を選んだのです。
玉城デニーに投票したという事が
どれだけ恥ずかしい事であったか反省してもらいたいです。
尖閣、八重山と占領されたら次は沖縄本島ですよ。
すでに中国共産党は沖縄は中国領土であるという法律を作って
侵略の為に備えています。
もう沖縄本島の連中が内地にゴネて補助金を多く貰う為にも
反日を知事にしたほうがいいとか
そういう遊びをやっていられる時期はとっくに過ぎています。
ですが、相変わらず沖縄県民の多くはオールドメディア依存が強く、
現実を受け入れないままです。
また日本のマスゴミは玉城デニーの
「中国公船がパトロールしているので云々」
という発言をきちんと採り上げきちんと批判することをしません。
本来だったら徹底的に批判されて然るべき失言です。
それこそ知事失格だと、いますぐ知事を辞めるべきだと
そういう批判がされるレベルの話ですが、
それだと玉城デニーを失脚させる事になりかねないので
報道を控える事で守っています。
今香港で起きている事は他人毎ではありません。
お次は共同通信の記事から。
【太陽光買い取り終了検討、経産省 全量・固定価格やめ負担軽減へ】
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190612-00000152-kyodonews-bus_all
孫正義や京セラなど民主党のスポンサーを設けさせるために始めた
孫正義-菅直人利権法こと自然エネルギー買い取り制度は
国民生活をひたすら悪化させてきたと言っていいでしょう。
ドイツでも自然エネルギー買い取り制度で国内企業のQセルを稼がせていたはずが、
中共のダンピング攻撃に潰され、
やればやるほど国民への負担が増加し、
負担させて集めた金を支那へ流すだけというような形になるなど
意味不明な制度になっていたこともあって廃止が決まっています。
日本でも自然破壊を進めて一般家庭の電気代負担を強いる
すこしも環境に優しくない上に
天候に左右されるためコントロールが効かない
ベースロード電源として使えない太陽光パネルが
今も大雨や台風のたびに問題を起こしています。
とっとと買い取り制度は廃止すべきでしょう。
太陽光パネルを設置できない一般の人達にとっては
一部の小金持ち連中や悪徳業者のために
自分達が電気代に上乗せで負担させられている
という極めて歪な制度なのですから
それこそ日本共産党あたりはいつも言っているように
「庶民イジメだ！金持ち優遇政策だ！こんなものは許してはならない！」
と批判すべきなんですけどねー。
そうそう、相変わらず反日野党どもは国会での憲法審査会等の審議を
拒否し続けつつ
「年金2000万円不足問題」等々で
いわゆる野党合同ヒアリングというやつですが、
今も毎日担当職員を呼びつけてはドヤ顔で難癖を付ける
ということを繰り返しています。
野党合同ヒアリングなら国会での審議拒否を続けながら行えますし、
官僚側に対して反論を認めていないので
より一層一方的に難癖を付けてカメラの前でドヤ顔で
映像を撮ってもらえるので
彼ら反日野党は野党合同ヒアリングは毎日続けています。
これで毎日仕事の時間を潰され、
担当の職員達は残業時間が200時間オーバーなんて現実があるわけです。
野党合同ヒアリングで物事がプラスに動いた事は
ただの一度もありません。
それどころかまともに仕事をしたことがない連中が
担当職員に「明日までに資料つくってこい！」とか
繰り返し余計な仕事を押しつけることもあり、
現場の職員達への過度な負担となっています。
完全に生産性ゼロのこんな行為こそ批判されるべきですが、
マスゴミが野党合同ヒアリングを批判したら
反日野党がやっている事が他にないので
実質的に存在を否定することになりかねないので
マスゴミは一切批判せずを続けています。
さて、年金だけじゃ足りないから資産運用しようね
という金融庁が証券会社等のために動いているような話の件ですが、
年金だけで生活できると思い込まされてきたのに詐欺だ
とか、特に共産党と立憲民主党は騒いでいます。
平成28年10月12日衆議院予算委員会、長妻昭の質疑より。
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長妻昭：
政府に調べて頂くと・老後の生活費は御夫婦で大体1カ月24万円位
必要ではないかという試算もありますから・ひとり暮らし御夫婦
含めて・到底及ばない。
そして・もう一つ注目されるのが・この単身世帯がどんどん
どんどん今ふえています。
今現在・65歳以上のひとり暮らしが6人に1人・東京に至っては
3人に1人がひとり暮らしなんですね・65歳以上。
今・離婚がふえておりまして3組に1組が離婚されておられる。
どんどんどんどん単身高齢者がふえる。
生涯未婚もふえておりまして・今・男性の5人に1人が一生結婚
しません・日本では。
25年後には・このままいくと3人に1人が一生結婚しないという事になる。
そして総務省が調べた家計調査というのがあります。
これは・二人以上の高齢無職世帯・世帯主が65歳以上・これを調べますと
家計が毎月6万円赤字になっているということなんです。
毎月毎月6万円。
そうすると・1000万円老後に貯金があっても14年間で消えちゃう・
その赤字を埋めるのが。
これは平均のデータで6万円赤字という事なので・総理・年金は
老後の安心をもう確保できていないんじゃないのか・そういう認識を
ぜひ持っていただきたい。
何とかしなければいけないという認識を共有して頂きたいんですが・
いかがでございますか。
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立件民主党の長妻昭は
こういう質問をしています。
年金だけでは生活できないという事を質問しています。
3年前に自分達で言っていたくせに
今更「騙された！あべがー！じみんがー！」
ってなんなんですかね？
By ttensan
皆さん 野党に騙されないでね
少し古い記事ですが張ります。
「徴用工」の賃金は共産党に流れていた
https://blogs.yahoo.co.jp/bonbori098/35384261.html
少し前の記事だが、日本人にはもっと知ってもらいたいので書いておく。
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「徴用工」の賃金は共産党に流れていた
韓国で三菱重工業にも賠償を支払う判決が出た事で・徴用工問題は
益々・泥沼化している。そんな中で14年も前に刊行された本の記述が
ネット等を中心に話題となっている。
11月28日・経済評論家の上念司氏が「真相深入り！虎ノ門ニュース」
（DHCテレビ）で取り上げたのは2004年に刊行された『朝鮮総連』
（金賛汀・著）。
注目を集めているのは・戦後間もない時期の朝鮮総連の活動資金に
関する次のような記述だ。
「最大の財源になったのは帰還していく
徴用工の未払い賃金等であった。
1946年末までに朝連中央労働部長名で徴用工を雇用していた日本の
各企業に未払い賃金の請求が出された。
その請求額は4366万円に達し
朝連はかなりの金額を企業から徴収し・
それらの殆どは徴用工の手
には渡らず朝連の活動資金に廻された」
当時の4366万円がどれほどの大金かは言うまでもないだろう。
少なく見積もっても現在の価値に換算すれば数十億円になるのは間違いない。
そして同書はこの莫大な金の行先について
驚くべき指摘をしている。
「これらの豊富な資金は日本共産党再建資金としても使用された。
1945年10月10日・GHQは府中刑務所に収容されていた徳田球一・金天海
ら16名の共産主義者等を釈放した。
彼らを府中刑務所門前で出迎えたのは日本の各地からトラックに分乗
して集まってきた数百人の朝鮮人だった」
釈放された徳田らは・すぐに日本共産党再建委員会を組織して7人の
中央委員を選出した。
「こうして日本共産党は活動を再開したが・金天海が中央委員に選出
された事もあって日本共産党再建初期の活動資金の殆どは朝連が拠出した。
こうして朝連と日本共産党の強い結びつきが成り立ったのであった」
まとめると・朝鮮総連が企業から金を徴収し・それを日本共産党に献金
した・という具合に金が流れたのだ・と金氏は指摘している。
「しんぶん 赤旗」によれば・共産党の志位和夫委員長は・一連の徴用工
をめぐる判決について・「徴用工問題の本質は・侵略戦争・植民地支配
と結びついた重大な人権問題です。
日本政府と該当企業は・過去の誤りへの真摯な反省を基礎にして
被害者の尊厳・名誉を回復する為に努力すべきです」とコメントしたという
（11月13日付記事）。
常に日本の戦争責任に厳しい共産党の従来からの路線に則った主張
なのだろうが過去の清算を率先して行う気持ちはあるのだろうか。
上念氏は同番組で「共産党が代々木のビルを売って・遺族の方に返せば
いいではないか」と語っている。（平成30年12月1日 ディリー新潮）
＊わかりやすいように「強制労働者」を「徴用工」と書き直しておいた
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韓国で日本企業に賠償を命じた”徴用工”問題。
実は彼らは徴用工ではない。
朝鮮人に「徴用令」が発せられたのは昭和19年9月から翌昭和20年3月
までの6か月間である。昭和20年3月以降は日本の制海権が失われた
為・朝鮮から日本に来る事が出来なくなり・3月で実質終了であった。
日本企業に賠償を請求した朝鮮人が日本で働いていたのは徴用令が
発せられる前であり・日本企業の募集に応募して面接して採用された
朝鮮人労働者である。
だから彼らは「徴用工」ではなく「朝鮮人労働者」である。
勿論・徴用工の朝鮮人もいた。
しかし戦後の混乱の中・賃金未払のまま帰国した朝鮮人がいて
その未払賃金を朝鮮総連が日本企業に請求して受取り・それを本人
に渡さずに朝鮮総連と日本共産党で横取りしていた。
このからくりがわかるであろうか？
今・元朝鮮人労働者は日本企業から賠償金を貰おうとしており・
徴用工の未払い賃金は日本共産党が横取りしていたという事である。
慰安婦問題も・当時は売春婦として高賃金を貰っていたのに
「性奴隷にされて収入がなかった」と嘘を言って日本政府に賠償を
求めている。
朝鮮人がらみはみんな”嘘”ばかりである。
当の日本共産党はこう言っている。
「徴用工問題の本質は・侵略戦争・植民地支配と結びついた重大な
人権問題です。日本政府と該当企業は・過去の誤りへの真摯な反省を
基礎にして・被害者の尊厳、名誉を回復するために努力すべきです」
これが騙しの日本共産党である。
まさか徴用工の未払い賃金を横取りしているとは
誰も知らなかったであろう。
しかしもうバレてしまった。
すると上の文章はこうなる。
「徴用工問題の本質は・彼らの未払い賃金を戦後のどさくさに紛れて
横取りした人権問題です。
朝鮮総連と日本共産党は・過去の誤りへの真摯な反省を基礎にして
被害者の尊厳・名誉を回復する為にも・今すぐお金を返します」
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これでも新聞赤旗や朝日新聞・中日新聞などの真っ赤な新聞を
毎月 お金まで払って
「洗脳される事を望む人達」は目を覚ましませんか？
こういう質問をしています。
少し古い記事ですが張ります。
