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カテゴリ:病気・医療関連
おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。 毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。 心臓に電気ショックを与えて蘇生させる自動体外式除細動器(AED)が一般市民が活用出来るようになって10年になり、設置台数は全国で30万台を超えたそうですが、活用事例は少ないそうです。 私も救命講習を受けてから何度も更新し、時々胸骨圧迫の練習もしていますが、AEDが必要な機会はまだありません。 ハーバード大学の研究によれば予防に1ドル投資すると医療費が3.27ドル減り、生産性が2.73ドル向上する6倍返しになるそうで、予防に一番努めています。 私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。 私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。 AED関連ブログ 突然の心停止、AED処置は一刻を争う 心筋梗塞 AED 市民使用でも救命率2倍に 全交番・駐在所にAED設置=1200カ所「身近に安心を」 警視庁 公共AEDの救命、1カ月で3割社会復帰 京大など分析 子どもが心肺停止 すぐの蘇生術有効 社会復帰2.6倍 AED(自動体外式除細動器) 1カ月後の生存率42.5%と4倍超 AED(自動体外式除細動器) 一刻を争う現場で使うには 飛行機内で救命中、傍観乗客の視線と写真撮影でPTSDに 変わる救命法、人工呼吸より何度も心臓マッサージ AED:「心停止蘇生」除細動器、操作仕様バラバラ ****************************【以下転載】**************************** 心臓に電気ショックを与え、蘇生させる自動体外式除細動器(AED)が、一般市民に“解禁”されて10年となる。設置台数は全国で30万台を超え、企業や学校、公共施設など至る所で見かけるようになった。ただ使い方を知らなかったり、ためらったりする人が多く、活用事例は少ない。民間団体や消防による普及への取り組みが進む。 「AEDを一般の人が使えるようになって今年で10年ですがあまり使われていません。使い方は簡単です」。6月、四谷消防署(東京・新宿)で開かれた救命講習。東京防災救急協会(東京・千代田)の指導員、目黒則子さん(61)が話し始めると、参加した市民約40人が身を乗り出すように見つめた。 講習では、AEDの操作だけでなく、手を使った胸骨圧迫(心臓マッサージ)の方法なども説明し、受講者は人形を使って実体験した。都内のダンス教室で講師として働く女性(37)は「生徒には高齢の受講生が多く、何かあった時のために役立つ」と真剣に取り組んでいた。 実際にこうした救命講習を受講した市民が、人命を救ったケースもある。新潟県長岡市に住む公務員の男性(55)は2月、体育館で60代の男性が倒れたのを目撃し、AEDを使用。倒れた男性は一命を取り留めた。昨夏、市内の消防署の救命講習でAEDの使い方などを学んでいたといい、「ボタンを押すときは手が震えたが『自分がやらなければ』と必死だった」と話す。 AEDを使えるのは医療従事者に限られていたが、厚生労働省が2004年7月、市民にも使えるようにした。これを機に設置数が急速に増加し、厚労省研究班によると、一般用では12年までに約35万台が販売され、駅や学校、企業などを中心に設置されている。 一方で課題になっているのが、活用事例の少なさだ。総務省消防庁などによると、12年に心肺停止で救急搬送された人のうち、救急隊到着前に市民が現場に居合わせたのは約2万3千人。しかしAEDが使用されたのは881人(3.7%)にとどまる。全てのケースでAEDが使えたわけではないが、市民の活用は伸びていない。 「一歩踏み出す勇気を持って」。救命救急士や看護師ら有志でつくる「群馬PUSH」が6月中旬、群馬県高崎市のレジャー関連企業で開いた説明会。社員約40人にAEDを含む心肺蘇生法を指導した。 市消防の救命救急士、萩原精一さん(45)が、救命処置の結果について救助者の責任は問われないことや、完璧でなくても処置をすることで助かる確率が高くなる点を強調。AEDには診断機能があり、電気ショックが必要か自動で判断してくれることも話し、積極的に使うよう呼び掛けた。 この企業は運営するパチンコ店などすべてにAEDを設置しており、「積極的に使えるよう人材の育成も欠かせない」(担当者)。今後、社員やアルバイト約2千人に講習を受けるよう促すという。 AEDは基本的に電源を入れ音声ガイドに従って操作するだけで誰でも簡単に扱うことができる。ただ操作経験がない人にとって心理的抵抗感は高く、使用をためらうケースは多い。 大阪府豊中市消防本部は昨年、119番通報に対し救命救急士が電話で指導する「119救命サポートチーム」を発足。通報内容からAEDが必要と判断すると、「AEDを持ってきて」「パッドを胸に貼って」などと呼びかけるようにした。「早期の救命には通報時からの活動が重要」(同消防本部) 学生への働きかけをしているのが龍谷大(京都市)。11年度以降、京都市消防本部が養成している資格「応急手当普及員」を受講する学生に1万円の費用を全額補助している。これまでに約60人が認定を受け、学園祭などのイベント前にAEDの使い方を学生や教職員に教える。「学生同士が教えることでAEDをより身近に感じられる」(大学担当者)ことを期待する。 AEDの使用頻度を上げることなどを目標に4月、医師や救命救急士、大学教授らが「『減らせ突然死~使おうAED~』実行委員会」を設立。交流サイト(SNS)やイベントを通じて啓発に努める。同委員会の代表を務める三田村秀雄・立川病院長(64)は「この10年間でAEDは幅広く普及した」と指摘する一方、「これからの10年は、いかに使うことのできる人を増やすかが課題。学校などで使用方法の教育を広める必要がある」と話す。 (出典:日本経済新聞) お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2014/07/06 05:29:41 AM
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