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2014/08/07
カテゴリ：健康増進・遅老延寿・若返り
厚生労働省が２０１４年２月に行った調査結果によると、
・健康に何らかの不安を持っている人が６割を超えている ・抱えている不安の最多項目は ２０～３９歳では「ストレスがたまる・精神的に疲れる」 ４０～６４歳では「体力が衰えてきた」 ６５歳以上では「持病がある」 ・「健康寿命」という言葉を知っているのは２割 ６５．５％は意味だけでなく言葉も知らなかった ２０１３年の平均寿命は引き続き延びたそうですが、自立した生活が出来る健康寿命の延びは鈍く、最新２０１０年の健康寿命は男性７０．４２歳、女性７３．６２歳ですが、要介護期間は年々悪化していますので、健康寿命も毎年発表していただきたいものです。   １９６４年から５０年間も健康増進政策を展開しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１２年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．２％という非常事態です。 過去の日本の健康増進政策を整理すると、 ◆１９６４年 東京オリンピック 体力つくり国民運動 ◆１９７０年 保健栄養学級の開催 ◆１９７８年 第一次国民健康づくり政策 成人病予防のための１次予防の推進 健康診査の充実 ◆１９８８年 第二次国民健康づくり政策 アクティブ８０ヘルスプラン 運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進 ◆２０００年 第三次国民健康づくり政策 ２１世紀における国民健康づくり運動 健康日本２１ 一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上 ・２００３年５月 健康増進法施行 ・２００６年４月 介護保険制度を予防重視へ ・２００８年４月 特定健康診査・特定保健指導 ５年間の改善成果はわずか０．２％ ・２０１１年４月 スマートライフプロジェクト 健康寿命をのばそう ◆ ２０１３年 第四次国民健康づくり政策 第２次 健康日本２１ 健康寿命延伸・健康格差の縮小 この４０年で、 ・心筋梗塞 米国は３５％減少 日本は１．６倍 ・ガン 米国は１９９４年から減少 日本は３倍 ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、これまで数々の予言を見事に的中させてきた世界で最も著名な天才経済学者です。 彼は、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて 以下のように鋭く指摘しています。 ●医療産業と健康増進産業は別産業 ☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。 ☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。 ▼病気を生み続ける医療業界 ・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質 ・医者は製薬会社の標的 ・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念 ・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる ▼メディアは情報不足で無力 ・しかも主たる広告主は食品・医療産業 ・政府も同様に情報不足で無力 このように医師は病気治療のプロですが健康増進のプロではないので、医師も健康維持・増進のために的を射た本当によい生活習慣はあまり知らず、実践もしていないようで、医師の約半数がすでに病人なのです。 ・医師の医師が「常用薬あり」の病人 ・医師の８割が“不養生”を自覚 「自分の健康に注意する時間と心の余裕がない」 ・医師の乱れた食習慣の実態 やめられないジャンクフード、菓子と酒 ・医師の不養生 運動する時間があれば眠りたい 過労が運動不足を生む悪循環 ・医師の４人に１人がアルコール依存 国民皆保険に甘えて健康管理を怠り、世界一医療に依存している日本人でも健康寿命を延伸するのは簡単なので、お互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。 ****************************【以下転載】**************************** 男性の平均寿命が初めて８０歳を超えたことが分かったが、その翌日の８月１日に発表された２０１４年版の厚生労働白書では、２０１０年のデータで平均寿命と健康寿命の間に男性で９年、女性で１３年の開きがあることが示された。健康寿命とは、健康上の問題で制限なく生活できる期間のこと。つまり、平均で９～１３年は制限のある生活をしていることになる。その差をどう縮めるのか―。白書は、２部構成のうち第１部のタイトルを「健康長寿社会の実現に向けて～健康・予防元年～」とし、健康に関する調査結果や生活習慣、死生観といった国民意識の変遷を紹介。自治体や企業などの取り組みも例示した。 平成２６年版厚生労働白書 健康長寿社会の実現に向けて～健康・予防元年～ 健康寿命は男女ともに世界一 国民の医療費は年々伸び続けており、２０１１年度は前年比１．２兆円増の３８．６兆円。１人当たりの医療費は年齢とともに高くなり、今後はさらに増大することが予想されている。こうした傾向を急転換することはできないが、少しでも抑えるためにも、健康でいられる期間である健康寿命を延ばすことが重要となる。 ７月３１日に厚労省が発表した「簡易生命表」の最新版（２０１３年版）では、日本人の平均寿命は男性が８０．２１歳で世界４位、女性は８６．６１歳で２年連続世界１位であることが示された。前回調査と比べて男性で０．２７歳、女性で０．２０歳延びており、いずれも過去最高を更新。男女の差は前回調査よりも０．０７歳縮まったという。 一方で、健康寿命も男女ともに高く、２０１０年の調査では男性７０．４２歳、女性７３．６２歳で世界一だった。とはいえ、同年の平均寿命と比べると、男性で９．１３年、女性で１２．６８年も「不健康な期間」を強いられていることになる。 そのため白書では、「健康寿命と平均寿命の差が拡大すれば、医療費や介護給付費の負担も大きくなることが予想される」との懸念を示し、「国民一人一人の健康づくりを通して、健康寿命を延伸させるとともに、平均寿命との差を縮めていくことが重要」と訴えた。 生活習慣の見直しが重要 では、健康寿命と平均寿命の差を縮めるにはどうしたらよいのか。 日本人の死因の約６割は、がんや心臓病などの生活習慣に由来する病気で占められている。つまり、生活習慣病の予防として食事や運動などに気をつけることが、健康寿命の向上につながる可能性がある。白書ではこれらに加え、健康診断や特定健診の受診率を上げるよう求めている。なお、厚労省では健康寿命を延ばすことを目的とした運動「スマート・ライフ・プロジェクト」を２０１１年から実施している（下記ポスターは厚労省公式サイトからダウンロード可）。  企業や自治体での健康長寿への取り組みも始まった。静岡県では、独自の健康長寿プログラム「ふじ３３プログラム」を実施しているほか、県内の生活習慣病の状況を"見える化"した「健康マップ」を作成、健康診断や健康講座などを受けた住民が特典を受けられる「健康マイレージ」制度を発足させるなどの取り組みで、２０１０年の健康寿命が全国１位（７３．５３歳）となった。これらの取り組みは、２０１２年度から始まった厚労省の「健康寿命をのばそう！アワード」の第１回で最優秀賞に選ばれている。 また、第２回最優秀賞を受賞した健康計測機器メーカーのタニタは、自社製品とネットを活用した健康管理システムなどによる「タニタの健康プログラム」を開発し、社員の健康状況を可視化、社員対象の歩数を競うイベントを開催して表彰、社員食堂（タニタ食堂）でヘルシーなメニューを提供―といった取り組みを実施。健康プログラムは７月に埼玉県鶴ヶ島市で導入されている。 なお、白書では厚労省が２０１４年２月に行った調査結果が紹介されており、その中で、健康に関して何らかの不安を持っている人が６割を超えていることが示されている。抱えている不安は、２０～３９歳では「ストレスがたまる・精神的に疲れる」、４０～６４歳では「体力が衰えてきた」、６５歳以上では「持病がある」がそれぞれ最多だった。なお、調査では「健康寿命」という言葉を知っているのは２割にとどまり、６５．５％は意味だけでなく言葉も知らなかったという。 （出典：健康百科） お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
最終更新日
2014/08/07 06:38:23 AM
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