《櫻井ジャーナル》

　新型コロナウイルス（COVID-19）の死亡率は季節性のインフルエンザ並みだと指摘する専門家は当初から存在した。その指摘が正しかったことをその後の情況は示している。

　しかし、新型コロナウイルスに庶民、つまり被支配階級の人びとは恐怖して支配階級のプランを受け入れつつある。社会は収容所化され、ワクチンの強制的な接種が行われようとしている。世界経済フォーラム（WEF）は資本主義の大々的な​リセット​を訴えたが、その先にはファシズムの世界が見えている。

　このWEFは昨年10月、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と共同でイベント201を主催、コロナウイルスが全世界で流行するというシミュレーションを行っている。その​シナリオ​では、患者が1週間で倍増するというペースで感染は拡大、18カ月後までに6500万人が死亡することになっていた。

　伝染の拡大を収束させる手段として想定されているのがワクチンなのだが、ワクチンは伝染病に有効でなく、むしろ危険だと考える専門家もいる。

　例えば1950年代に開発されたポリオ・ワクチンの場合、そのワクチンを投与したサルがポリオを発症することがすぐに判明したが、警告が無視されたことから多くの被害者が出た。

　ワクチンの中に発癌性のSV（シミアン・ウイルス）40が混入しているとバーニス・エディは警告した。この研究者によると、SV40はサルを宿主とするポリオーマウイルスで、人間の体内に入り込むと癌を誘発するという。

　そのように発言した当時、彼女はNIH（国立衛生研究所）に所属していたのだが、その発言にNIHの上司は激怒したと言われている。ちなみにNIHはアメリカにおける伝染病対策の中心的な存在であるNIAID（国立アレルギー感染症研究所）の上部機関だ。

　組織の幹部は警告を封印し、医薬品メーカーはワクチンの製造を続けた。製造が止まるのは1961年7月。リコールが宣言されたものの、NIHは市場へ出回っている製品全てを回収することを命じなかった。そこでアメリカ人は発癌性のワクチンを1961年から63年にかけて接種されることになる。

　ジョン・F・ケネディ大統領の甥に当たるロバート・ケネディ・ジュニアによると、その結果、1996年の時点で血液サンプルの23％、精子サンプルの45％からSV40が発見され、80年から95年にかけて生まれた新生児の6％が感染していたという。（Judy Mikovits & Kent Heckenlively, “Plague of Corruption,” Skyhorse, 2020）

　最近ではレトロウイルスのXMRVが問題になっている。癌だけでなくアルツハイマー病や自閉症の原因になるという疑いも持たれているのだが、そうした情報が広がると医薬品メーカーの経営にとって深刻な事態になる。利権グループはあらゆる手段を講じて情報を封印しようとするだろう。

　ワクチンの問題は病原性のウイルスが混入していること以外にも存在する。個人を特定するためにデジタルIDを人体へ埋め込む基板としてワクチンを利用しようとする動きがあるのだ。そうしたデジタルIDを主張するNGO、ID2020は2016年から動き始めている。ID2020の出資者にはマイクロソフトやロックフェラー財団も含まれていた。

　言うまでもなく、マイクロソフトはビル・ゲイツによって設立された会社。今は会社を辞め、活動の拠点をビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団へ移している。

　その財団はWHOへ43億ドル以上したと言われているが、COVID-19の恐怖を煽ってきたアメリカにあるワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）やイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）のスポンサーでもある。また2019年10月にNIAIDへ1億ドルをビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団は提供した。デジタルIDとワクチンが結びつけて考えられる一因はこの財団の存在にある。

　デジタルIDで個人が管理される時代には免許証やパスポートは必要なくなる。もしデジタルIDの接種を拒否したなら、カネの出し入れもできない。つまり生活が極めて困難になる。

　新型コロナウイルス騒動は3月11日にWHO（世界保健機関）がパンデミック宣言を出したところから始まった。同じ日、​NIAIDのアンソニー・ファウチ所長はアメリカ下院の管理改革委員会でCOVID-19の致死性は季節性インフルエンザの10倍だと発言​しているが、2月の終わりの段階では​COVID-19の致死率は通常のインフルエンザ並みかもしれないとファウチは他のふたりと共同で書いていた​。アメリカ政府が国家緊急事態を宣言したのは3月13日のことだ。

　WHOのパンデミック宣言は大手医薬品メーカーの影響を受けて行われてきたが、原子力を推進する組織で設立された​IAEA（国際原子力機関）との間で1959年に取り交わされた情報公開に絡む合意文書​が存在している。その第1条第3項の規定により、一方の機関が重大な関心を持っている、あるいは持つであろうテーマに関するプログラムや活動の開始を考えている場合、プログラムや活動を考えている機関はもうひとつの機関に対し、問題を調整するために相談しなければならないというのだ。つまりIAEAの許可がなければ、WHOは放射線の健康被害に関して発表することはできない。

　マイクロチップを利用して​労働者を管理する試み​は遅くとも2017年には実行されているが、アメリカ国防総省の​DARPA（国防高等研究計画局）は人間の心理を操作するチップを開発​している。人間の頭脳と巨大コンピューターをつなぎ、個人の言動を監視するだけでなく思考や心理を操る時代が目前に迫っている。そうした社会を実現するために必要とされているのが5G（第5世代移動通信システム）だ。

　5Gの導入によって通信のスピードが速くなり、容量が膨大になる。この技術は健康に悪い影響を及ぼすと言われているが、そうした負の側面を無視する形で各国は導入しようとしている。世界中の人間を監視するためにもその技術を導入する必要だ。

　アメリカは5Gで主導権を握りたがっているが、その技術開発で先頭を走っている会社は中国のファーウェイ・テクノロジーズ（華為）。アメリカ政府がこの会社を激しく攻撃してきた理由もここにある。中国は昨年10月に武漢で5Gを実際に使い始める予定になっていた。その武漢で11月ないし12月に新型コロナウイルスの患者が見つかったわけだ。