《櫻井ジャーナル》

　「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を接種した後に心筋炎や心膜炎になるケースが予想以上に多く、アメリカではFDA（食品医薬品局）がオンライン会議を開いたほか、6月18日にはCDC（疾病予防管理センター）が緊急会議を開く。

　この問題が表面化したのは​今年4月。COVID-19ワクチンの接種が進んでいたイスラエルにおいてティーンエージャーを含む若い人びとの間で心臓に問題を引き起こす事例​が見つかり、「ワクチン」との関係が疑われたのだ。「ワクチン」のリスクが高いことは当初からわかっていたことで、事実上、イスラエルで「生体実験」が行われたと言える。その「実験」で問題が発覚したわけだ。

　その時に​CDCは「COVID-19ワクチン」と心臓の炎症に関連性はないと主張​していたが、5月になると​「ワクチン」のデータを見直す​と言わざるをえなくなり、​緊急会議の開催​だ。

　こうした事態になっていることを日本の政府や「専門家」も知っていたであろう4月25日、菅義偉内閣は緊急事態宣言を東京、大阪、京都、兵庫の4都府県に対して発令、大型商業施設の休業や外出自粛を求めた。「COVID-19」という悪霊に恐怖させ、その悪霊に絶対的な効果があると宣伝されているのが「ワクチン」。政府はワクチンの接種を促進させようとしたと言えるだろう。その後、日本における「ワクチン」の接種者は急増する。

　その「ワクチン」の危険性をFDAやCDCも否定できなくなり、彼らの宣伝機関的な有力メディアも伝えている。ダメージコントロールを始めたのかもしれない。日本の政府やマスコミはアメリカの私的権力に従い、恐怖を煽って社会を収容所化、経済を破壊、「ワクチン」接種の促進を図ってきた。情報をアメリカの有力メディアに依存している日本のマスコミだが、事態の変化に対応できるだろうか？