《櫻井ジャーナル》

　アメリカのCDC（疾病予防管理センター）とFDA（食品医薬品局）が共同で運用している​VAERS（ワクチン有害事象報告システム）への報告​によると、「COVID-19（2019年-コロナウイルス感染症）ワクチン」を接種した後に死亡した人数は7月9日現在、1週間前より1943名増えて1万0991名に達した。この数字は全体の1％未満とも言われている。

　血液循環システムへのダメージ、麻痺、⾎栓性⾎⼩板減少性紫斑病、心筋炎など、「ワクチン」が引き起こす副作用の実態が徐々に顕在化しているが、日本では政府も自治体も「専門家」もマスコミも、この問題に触れようとしていないようだ。

　最初に顕在化した国は「ワクチン」の接種が先行したイスラエル、アメリカ、イギリスなど。その実態から推測すると、日本では8月の終わりから9月の初めにかけての頃、同じ問題が浮上するだろうが、「ワクチン」が原因だとは認めないはずだ。「第X波」に襲われた、「変異株」が持ち込まれた、あるいは別のもっともらしい理由を考えていることだろう。自分たち以外の誰か、例えば中国あたりに責任を押しつけようとするかもしれないが、すでにロシアが真相を知らせ始めているようだ。

　本ブログでもすでに書いたが、アメリカではすでに隠蔽工作が始まっているように見える。バージニア大学のミラー・センターはジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターなどと共同で「COVID委員会計画グループ」を編成、ミラー・センターの所長を務めるフィリップ・ゼリコウを責任者に据えたのだ。COVID-19に関する公的な委員会が設立されることを念頭に置いてのことだという。ゼリコウはビル・アンド・ゲイツ財団の諮問委員会メンバーで、「9／11委員会」の事務局長として事件の真相隠蔽を指揮したと言われている人物だ。

　しかし、日本の国民も「ワクチン」の危険性は認識しているようで、接種する人は減っているようだ。「ワクチンが不足している」のではなく、需要が減っているので供給量を減らしているのではないだろうか。ADE（抗体依存性感染増強）や不妊の可能性が大きな問題として指摘されているが、数年後に死亡者が急増することもないとは言えない。人間が考える「最悪の事態」は「楽観的な見通し」にすぎなかったということにならないことを願うばかりだ。